インフォテリアとレノボ・ジャパンは、今後グローバル市場を見据えた、共同でのマーケティング活動を展開し、デフォルト機能として、Handbookを搭載した法人向け「ThinkPad Tablet 2」の販売を推進してまいります。
-----------------------------------------------------------------------------------
■Handbook について
Handbookは、モバイルデバイス向け文書管理市場でシェア第 1位※1を獲得しているサービスで、文書や表計算、プレゼンテーションから画像や音声、動画までのあらゆる電子ファイルをクラウドに保存し、タブレット端末で持ち運んで、指先でめくって表示できるようにするソフトウェアです。
一般的なクラウド・ストレージ・サービスやタブレット向けのビューアー・アプリケーションと異なり、閲覧者ごとの配信設定や端末紛失時の情報の漏えいを防ぐための機能、あるいはネットワークに接続できない場所でもファイルを予めダウンロードしておけば表示できる機能など、タブレットをビジネスで活用する 上で必要とされる機能が搭載されているのが特長です。
(リンク »)
■ThinkPad Tablet 2について
「ThinkPad Tablet 2」の高強度・薄型&軽量ボディの高いモバイル性能でありながら、約10時間も使用可能なバッテリー、プロジェクターなどにつないでプレゼンテーションを行うのに便利なMini-HDMIポート、既存のUSBデバイスをそのまま使えるUSB2.0ポート、ビデオ会議に最適な内蔵カメラなども備わっており、ビジネスに高い機動力と安全性をもたらします。また付属のペン(オプション)を使用することで電子署名などの手書き入力も可能です。
■インフォテリア株式会社について
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。
主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に3,600社以上(2012年3月末現在)の企業に導入されています。
また、パソコン上のあらゆる電子ファイルを、クラウド経由でiPhone/iPad/Android/Windows8などのスマートフォン、タブレットに配信するサービス「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料など業務文書をタブレットで持ち運べるツールのスタンダードとして、現在530社以上(2012年3月末現在)の企業や公共機関で採用されています。
(リンク »)
■レノボ・ジャパン株式会社について
レノボ(HKSE: 992) (ADR: LNVGY) は、世界でトップ・クラスのPCメーカー、頭角を現しつつあるPCプラス・リーダーとしての340億米ドルの売り上げを誇り、160以上の国に販売網を持つ、パーソナル・テクノロジーカンパニーです。極めて高い技術力を持つPCや携帯端末を開発しています。レノボのビジネスにおける強みは、強固な戦略実行力はもちろん、革新的な製品を生みだす技術と、効率のよいグローバルにおけるサプライ・チェーンを保持しているところにあります。Lenovoグループによる旧IBMパーソナルコンピュータ部門の買収に伴って設立された同社は、高い信頼性と品質を備えた、安全で使いやすい製品とサービスを提供しています。レノボは、高い知名度を誇る企業向けの「Thinkブランド」だけでなく、「Ideaブランド」を掲げるコンシューマ向けPC、サーバー、ワークステーション、またタブレットやスマートフォンを含む携帯端末も提供しています。フォーチュン・グローバル500であるレノボは、主要な研究開発センターとして、日本の神奈川県横浜市、中国の北京、上海、および深圳、米国ノースカロライナ州ラーレイに設置されています。レノボの詳細についてはWebサイト (リンク ») をご覧ください。
※1: テクノ・システム・リサーチ「2010~2011年ソフトウェアマーケティング総覧」
※ 本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
用語解説
■本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先
インフォテリア株式会社 広報担当:嶋 かおる
TEL:03-5718-1297 FAX:03-5718-1261
E-mail: press@infoteria.com
レノボ・ジャパン広報 窪田・蘓理(そり)
TEL:03-6439-2460 E-mail: lenovo_pr_jp@lenovo.com
■お客様お問い合わせ先
レノボ・ジャパン株式会社
TEL: 0120-80-4545
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。