“国内初”シンクライアント化で安全にスマートフォンを利用可能 「ProgOffice Ver.3.5」販売開始

ショートメッセージのセキュリティ対策やOffice 365連携を実現

NTTテクノクロス株式会社

2015-05-19 18:00

NTTソフトウェア株式会社(以下、NTTソフトウェア 本社:東京都港区港南、代表取締役社長:山田伸一)は、ショートメッセージサービス(以下、SMS)のメッセージや顧客情報を端末に残さない*1だけでなく(国内初)、Office 365などと連携することで安全にスマートフォンを利用できる「ProgOffice Ver.3.5(プログオフィス)」を2015年6月2日から販売します。
NTTソフトウェア株式会社(以下、NTTソフトウェア 本社:東京都港区港南、代表取締役社長:山田伸一)は、ショートメッセージサービス(以下、SMS)のメッセージや顧客情報を端末に残さない*1だけでなく(国内初)、Office 365などと連携することで安全にスマートフォンを利用できる「ProgOffice Ver.3.5(プログオフィス)」を2015年6月2日から販売します。

ProgOfficeは、電話帳、通話履歴、電子メール*2をスマートフォンに残さず安全に利用できるソリューションです。Ver.3.5では、従来の機能に加え、SMSやクラウドサービス(Office 365、Google Apps、ドコモメール)のメールにも対応しました。端末に情報が一切残らないシンクライアント状態を実現し、多様なコミュニケーションが安全に利用できるようになりました。
また、Office 365やGoogle Apps上のユーザ情報をProgOfficeの「電話帳」と同期をとり、エンドユーザはビジネスにおいて安全に利用できます。運用者もそれらのユーザ情報を一元的に管理できることから運用負担の軽減と効率化が図れます。

■背景
今般、ビジネスにおけるモバイル利用が進み、スマートフォンのさまざまな機能がビジネスにおける意思伝達に活用されています。その中で、ProgOfficeは、電話帳、通話履歴、電子メールを端末に残さないソリューションとして、数多くの企業に導入されてきました。一方で、SMSやクラウドサービスでのメールといった他のコミュニケーション手段のビジネス利用が増えています。端末を紛失した際、これらの情報が漏洩の懸念として、企業の新たな課題になっており、対策が急務とされていました。
そこで、ProgOfficeは、SMSや企業向けクラウドサービス利用時のセキュリティ強化機能を追加することとしました。

■特長
(1)端末に情報を残さず安全に送受信①:SMS(国内初)
電話番号でスマートフォンへ文字を送ることができるSMSでもメッセージ本文を端末に残さず安全に利用できます。また、ProgOfficeの「電話帳」を利用することで端末のアドレス帳に登録せずに連絡先を確認できるため、スマートフォン紛失時の情報漏えいの心配はありません。

(2)端末に情報を残さず安全に送受信②:クラウドサービスのメール
クラウドサービス(Office 365、Google Apps、ドコモメール)のメールであっても、端末に本文を残さず安全に利用できます。送信メールへの写真添付、受信メールの添付ファイル閲覧(テキスト、画像、PDF、MicrosoftWord、Excel、PowerPoint)も可能です。

(3)クラウドサービス連携と回線選択サービス番号の自動付与によるコスト削減
上記に加え、既にクラウドサービスを利用しているユーザは、新たにProgOfficeの「電話帳」に連絡先を手作業で登録する必要がありません。クラウドサービスのユーザ情報と同期をとるため、すぐに利用することができます。また、運用者もユーザ情報をクラウドサービス上で一元的に管理できることから、運用負担軽減を効率化が見込まれます。
さらに、あらかじめ設定した回線選択サービスの番号を、電話発信する際に自動付与すること(プレフィックス)ができます。これにより、ユーザは意識することなく最適な回線選択によりコスト削減を実現します。(特許申請中)

■価格
1ライセンス 定価3,600円~/年 (税抜き、100ユーザ提供)


■NTTソフトウェア株式会社の概要
NTTソフトウェアは、高度なネットワークテクノロジーとシステム構築力を基盤にICT経営戦略コンサルティングからシステム構築、保守・運用に至るまでをトータルに提供するソリューションサービスプロバイダです。( (リンク ») )

用語解説

*1:Android OSを搭載した端末を対象とします。
*2:自社内で構築したメールサーバで運用されているメールを対象とします。

*会社名、製品名などの固有名詞は、一般に該当する会社もしくは組織の商標または登録商標です。

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