＜クラウド形態グループウェアが今後の市場に与える「真の影響」を見極めることが大切＞
■ 過去5年以上に渡って安定状態であった導入社数シェアにも少しずつ変化の兆しが見える
■ 「運用形態の変化」が各製品/サービスの導入社数シェアに様々な形で影響を与えている
■ クラウド形態グループウェアのシェア増加には「導入/運用の費用軽減」以外の要因がある
PRESS RELEASE（報道関係者各位） 2015年10月22日
2015年中堅・中小企業における「グループウェア」の利用実態とユーザ評価
調査設計/分析/執筆： 岩上由高
ノークリサーチ（本社〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705：代表：伊嶋謙ニ TEL：03-5244-6691URL：http//www.norkresearch.co.jp）は2015年の国内中堅・中小市場における「グループウェア」の利用実態およびユーザ評価に関する調査を実施し、その分析結果を発表した。本リリースは「2015年版 中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の「グループウェア」カテゴリに関するサンプルおよびダイジェストである。
＜クラウド形態グループウェアが今後の市場に与える「真の影響」を見極めることが大切＞
■ 過去5年以上に渡って安定状態であった導入社数シェアにも少しずつ変化の兆しが見える
■ 「運用形態の変化」が各製品/サービスの導入社数シェアに様々な形で影響を与えている
■ クラウド形態グループウェアのシェア増加には「導入/運用の費用軽減」以外の要因がある
対象企業： 日本全国/全業種の500億円未満の中堅・中小企業
対象職責： 以下のいずれかの権限を持つ社員
「情報システムの導入や運用/管理の作業を担当している」
「情報システムに関する製品/サービスの選定または決裁の権限を有している」
調査実施時期： 2015年7月
有効回答件数： 1300社(有効回答件数) ※調査対象の詳しい情報については右記URLを参照 (リンク »)
■ 過去5年以上に渡って安定状態であった導入社数シェアにも少しずつ変化の兆しが見える
以下のグラフは導入済みのグループウェア製品/サービスの導入社数シェアを尋ねた結果を前回調査（2014年7月）と今回調査（2015年7月）で比較したものだ。導入社数シェア上位の7つの製品/サービスに絞ってプロットしている。 （本リリースの元となる調査レポートには年商別/ 従業員数別/ 業種別/ 所在地別の導入社数シェアデータが含まれる。調査対象となった製品/サービスの一覧と選定方法については本リリース末尾を参照）
グループウェアの導入社数シェアは過去5年以上に渡って「サイボウズOffice」「IBM Notes/Domino」「Microsoft Exchange Server」の3つが上位を堅持する状況が続いている。だが、以下のデータを詳しく見ていくと、長らく安定状態であった市場に少しずつ変化が表れていることがわかる。本リリースの元となる調査レポートではその点に関する詳しい分析を行っているが、次頁以降でその一部をサンプル/ダイジェストとして紹介する。
■ 「運用形態の変化」が各製品/サービスの導入社数シェアに様々な形で影響を与えている
前頁のグラフを見ると、「Office365/Exchange Online」や「Google Apps」といったクラウド形態のグループウェアにおいて、それほど急激な変化ではないが導入社数シェアの伸びが見られる。また、同様に導入社数シェアが伸びている「サイボウズOffice」についても、近年はクラウド形態での訴求が目立つ。したがって、シェア上位の製品/サービス順位に大きな変化はないものの、グループウェアにおいては、「社内設置からクラウド形態への意向が進み、その兆候が導入社数シェアに表れている」といった事象が起きている可能性がある。
上記の考察を確認するために役立つデータの一つが以下のグラフである。これは年商500億円未満の中堅・中小企業に対し、導入済みグループウェア製品/サービスの運用形態を尋ねた結果を導入年別に集計したものである。ここでは2013年～2014年の変化に着目している。（2015年はまだ年次の途中であるため、ここでは比較対象からは外している）
2013年～2014年はASP/SaaS形態の割合が12.3%から18.2%に増えていることがわかる。また、2013～2014年は「パッケージ（データセンタ設置）」の割合も10.5%から21.8%に増えている。したがって、グループウェアにおいては社内設置からクラウド形態またはデータセンタ設置への移行が進みつつある可能性が高い。（ただし、この2013年～2014年の傾向が2015年以降も継続するかどうか？については今後も注視しておく必要がある）ここで留意すべきなのは上記の結果と個々の製品/サービスにおける運用形態の違いである。 「Office365/Exchange Online」や「Google Apps」といったクラウド形態グループウェアが導入社数シェアを伸ばしている背景は上記のクラウド形態の増加が大きな要因ではある。だが、「サイボウズOffice」の導入社数シェアの伸びや「IBM Notes/Domino」における導入社数シェアの減少にはクラウド形態の増加とは少し異なる要因も含まれている。そのため、グループウェアの導入社数シェアの今後を把握するためには導入形態の全体的な変化と合わせて、個々の製品/サービスの状況も掴んでおく必要がある。本リリースの元となる調査レポートではシェア上位の製品/サービスにおける導入形態の変化についての分析も行っている。
■ クラウド形態グループウェアのシェア増加には「導入/運用の費用軽減」以外の要因がある
前章の結果を踏まえると、5年以上に渡って安定状態だったグループウェアの導入社数シェアに変化をもたらすものがあるとすれば、それはクラウド形態グループウェアの台頭であると考えられる。では、グループウェアを開発/販売するベンダや販社/SIerが導入社数シェアを獲得/拡大していくために必要な取り組みとは何だろうか？クラウド形態グループウェアが伸びている背景には「現状よりも理想に近い何らかのメリットがあった」ことが要因と考えられ、そのメリットが何かを知ることが重要となる。
本リリースの元となる調査レポートでは以下のような多種多様な選択肢を列挙した上で、導入済みの製品/サービスについて評価/満足している機能や特徴を尋ねている。この結果を「パッケージ（社内設置）」と「ASP/SaaS利用」の2通りの運用形態に分けて集計することで、「クラウド形態がユーザ企業に受け入れられている要因は何か？」が明らかとなる。
【費用面の項目】
導入時の初期費用が安価である
導入後の保守/サポート費用が安価である
バージョンアップ時の費用負担が安価である
【機能に関連する項目】
独自のアプリケーションを自社で作成することができる
ワークフロー関連の機能が包含されている
ソーシャルサービス関連の機能が包含されている
※その他、機能に関連する項目は全7項目
【性能やセキュリティに関連する項目】
出社時などのアクセス集中時にも安定して利用できる
顧客や取引先といった社外との情報共有も行える
個人所有端末からのアクセスを制御/禁止できる
操作ログなどを記録し、利用方法を管理できる
【個人向けサービスとの連携などに関連する項目】
個人向けのスケジューラサービスと連携できる
個人向けのメールサービスと連携できる
※その他、個人向けサービス連携に関する項目は全6項目
【システム基盤に関連する項目】
複数の機能を連携させて業務フローの作成/管理を行うことができる
プログラミングを伴わずに機能の追加/変更をユーザ自身が行える
カスタマイズ部分と本体の階層を分けて、互いを分離できる
独自機能をアドオンやプラグインとして追加することができる
業種や業態に適した設定項目（テンプレート）を適用できる
パッケージとクラウドを適材適所で混在させることができる
クラウドサービスを併用することで個別のニーズを満たせる
他のシステムとデータベースを一元化できる
他のグループウェア製品/サービスのデータを取り込める
※その他、システム基盤に関する項目は全14項目
以下のグラフは上記に列挙した項目のうち、導入/運用の費用に関する項目を抜粋してプロットしたものだ。クラウド形態では一般的に社内設置と比べH/W関連における導入/運用の費用負担が軽減できることが多いため、以下の3つの項目において「パッケージ（社内設置）」よりも「ASP/SaaS利用」の評価が高いのは当然といえる。しかし、導入/運用の費用負担を軽減するだけの目的であれば、バージョンアップせずに現状維持し続けるという選択もあり得る。実際、「ASP/SaaS形態」が評価されている項目は他にもあり、それこそが昨今においてクラウド形態が伸びている大きな要因の一つとなっている。本リリースの元となる調査レポートでは、そうした「導入/運用の費用軽減以外にクラウド形態が評価されている項目」に関する詳しい分析とそれを踏まえた上でのシェア拡大/獲得の施策について詳しく述べている。
調査実施時に選択肢として挙げた製品/サービス一覧
本調査においてはグループウェアを「スケジューラ、掲示板、ToDoといった情報共有を担うアプリケーション」と定義している。この定義に基づき、アンケート回答者はグループウェアを含む13種類のアプリケーションカテゴリから導入済みのものを選び、選ばれたカテゴリの中から導入済みの製品/サービス名称を選択する。
また、以下の選択肢は過去の調査結果に基づいて、自由回答の中から多く挙げられたものは選択肢として新たに取り上げ、逆に一定期間以上シェア数値がないものは割愛するといった形で年毎に調整を行っている。
IBM Notes/Domino 日本IBM
IBM Connections Cloud（旧：IBM SmarterCloud for Social Business、Lotus Live） 日本IBM
IBM Verse 日本IBM
intra-mart Accel Collaboration NTTデータイントラマート
イントラネット・スタートパック NTTデータイントラマート
StarOffice NEC
OfficeForce NEC
Groupmax 日立製作所
TeamWARE 富士通
サイボウズガルーン サイボウズ
サイボウズOffice サイボウズ
Microsoft Exchange Server 日本マイクロソフト
Office365 / BPOS（Business Productivity Online Suite） 日本マイクロソフト
Microsoft Exchange Online 日本マイクロソフト
INSUITE Enterprise ドリーム・アーツ
desknet's NEO ネオジャパン
desknet's ネオジャパン
iOffice ネオジャパン
Applitus ネオジャパン
eValue NS /EasyPortal OSK（大塚商会）
アルファオフィス 大塚商会
POWER EGG ディサークル
LanScope Eco エムオーテックス
WeblyGo カワイビジネスソフトウェア
Google Apps グーグル
Group Session 日本トータルシステム
GlobalWare/GlobalFamily パナソニックソリューションテクノロジー
NIコラボ NIコンサルティング
WebOffice 富士通マーケティング
GRIDY グループウェア / ナレッジスイート ナレッジスイート
Bizca DTS（アスタリクス）
わくわくオフィス NECネクサソリューションズ
J-MOTTO リスモン・ビジネス・ポータル
MyWeb Portal Office ソフテック
上記以外のパッケージ製品またはサービス
独自開発システム（オープンソースをベースとしたもの）
独自開発システム(ベースとなるものがない完全なスクラッチ開発)
本リリースの元となっている「2015年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の詳細は下記URLを参照
(リンク »)
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当調査データに関するお問い合わせ
株式会社 ノークリサーチ 担当：岩上 由高
東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705
TEL 03-5244-6691 FAX 03-5244-6692
inform@norkresearch.co.jp
www.norkresearch.co.jp
2015年中堅・中小企業における「グループウェア」の利用実態とユーザ評価
調査設計/分析/執筆： 岩上由高
ノークリサーチ（本社〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705：代表：伊嶋謙ニ TEL：03-5244-6691URL：http//www.norkresearch.co.jp）は2015年の国内中堅・中小市場における「グループウェア」の利用実態およびユーザ評価に関する調査を実施し、その分析結果を発表した。本リリースは「2015年版 中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の「グループウェア」カテゴリに関するサンプルおよびダイジェストである。
＜クラウド形態グループウェアが今後の市場に与える「真の影響」を見極めることが大切＞
■ 過去5年以上に渡って安定状態であった導入社数シェアにも少しずつ変化の兆しが見える
■ 「運用形態の変化」が各製品/サービスの導入社数シェアに様々な形で影響を与えている
■ クラウド形態グループウェアのシェア増加には「導入/運用の費用軽減」以外の要因がある
対象企業： 日本全国/全業種の500億円未満の中堅・中小企業
対象職責： 以下のいずれかの権限を持つ社員
「情報システムの導入や運用/管理の作業を担当している」
「情報システムに関する製品/サービスの選定または決裁の権限を有している」
調査実施時期： 2015年7月
有効回答件数： 1300社(有効回答件数) ※調査対象の詳しい情報については右記URLを参照 (リンク »)
■ 過去5年以上に渡って安定状態であった導入社数シェアにも少しずつ変化の兆しが見える
以下のグラフは導入済みのグループウェア製品/サービスの導入社数シェアを尋ねた結果を前回調査（2014年7月）と今回調査（2015年7月）で比較したものだ。導入社数シェア上位の7つの製品/サービスに絞ってプロットしている。 （本リリースの元となる調査レポートには年商別/ 従業員数別/ 業種別/ 所在地別の導入社数シェアデータが含まれる。調査対象となった製品/サービスの一覧と選定方法については本リリース末尾を参照）
グループウェアの導入社数シェアは過去5年以上に渡って「サイボウズOffice」「IBM Notes/Domino」「Microsoft Exchange Server」の3つが上位を堅持する状況が続いている。だが、以下のデータを詳しく見ていくと、長らく安定状態であった市場に少しずつ変化が表れていることがわかる。本リリースの元となる調査レポートではその点に関する詳しい分析を行っているが、次頁以降でその一部をサンプル/ダイジェストとして紹介する。
■ 「運用形態の変化」が各製品/サービスの導入社数シェアに様々な形で影響を与えている
前頁のグラフを見ると、「Office365/Exchange Online」や「Google Apps」といったクラウド形態のグループウェアにおいて、それほど急激な変化ではないが導入社数シェアの伸びが見られる。また、同様に導入社数シェアが伸びている「サイボウズOffice」についても、近年はクラウド形態での訴求が目立つ。したがって、シェア上位の製品/サービス順位に大きな変化はないものの、グループウェアにおいては、「社内設置からクラウド形態への意向が進み、その兆候が導入社数シェアに表れている」といった事象が起きている可能性がある。
上記の考察を確認するために役立つデータの一つが以下のグラフである。これは年商500億円未満の中堅・中小企業に対し、導入済みグループウェア製品/サービスの運用形態を尋ねた結果を導入年別に集計したものである。ここでは2013年～2014年の変化に着目している。（2015年はまだ年次の途中であるため、ここでは比較対象からは外している）
2013年～2014年はASP/SaaS形態の割合が12.3%から18.2%に増えていることがわかる。また、2013～2014年は「パッケージ（データセンタ設置）」の割合も10.5%から21.8%に増えている。したがって、グループウェアにおいては社内設置からクラウド形態またはデータセンタ設置への移行が進みつつある可能性が高い。（ただし、この2013年～2014年の傾向が2015年以降も継続するかどうか？については今後も注視しておく必要がある）ここで留意すべきなのは上記の結果と個々の製品/サービスにおける運用形態の違いである。 「Office365/Exchange Online」や「Google Apps」といったクラウド形態グループウェアが導入社数シェアを伸ばしている背景は上記のクラウド形態の増加が大きな要因ではある。だが、「サイボウズOffice」の導入社数シェアの伸びや「IBM Notes/Domino」における導入社数シェアの減少にはクラウド形態の増加とは少し異なる要因も含まれている。そのため、グループウェアの導入社数シェアの今後を把握するためには導入形態の全体的な変化と合わせて、個々の製品/サービスの状況も掴んでおく必要がある。本リリースの元となる調査レポートではシェア上位の製品/サービスにおける導入形態の変化についての分析も行っている。
■ クラウド形態グループウェアのシェア増加には「導入/運用の費用軽減」以外の要因がある
前章の結果を踏まえると、5年以上に渡って安定状態だったグループウェアの導入社数シェアに変化をもたらすものがあるとすれば、それはクラウド形態グループウェアの台頭であると考えられる。では、グループウェアを開発/販売するベンダや販社/SIerが導入社数シェアを獲得/拡大していくために必要な取り組みとは何だろうか？クラウド形態グループウェアが伸びている背景には「現状よりも理想に近い何らかのメリットがあった」ことが要因と考えられ、そのメリットが何かを知ることが重要となる。
本リリースの元となる調査レポートでは以下のような多種多様な選択肢を列挙した上で、導入済みの製品/サービスについて評価/満足している機能や特徴を尋ねている。この結果を「パッケージ（社内設置）」と「ASP/SaaS利用」の2通りの運用形態に分けて集計することで、「クラウド形態がユーザ企業に受け入れられている要因は何か？」が明らかとなる。
【費用面の項目】
導入時の初期費用が安価である
導入後の保守/サポート費用が安価である
バージョンアップ時の費用負担が安価である
【機能に関連する項目】
独自のアプリケーションを自社で作成することができる
ワークフロー関連の機能が包含されている
ソーシャルサービス関連の機能が包含されている
※その他、機能に関連する項目は全7項目
【性能やセキュリティに関連する項目】
出社時などのアクセス集中時にも安定して利用できる
顧客や取引先といった社外との情報共有も行える
個人所有端末からのアクセスを制御/禁止できる
操作ログなどを記録し、利用方法を管理できる
【個人向けサービスとの連携などに関連する項目】
個人向けのスケジューラサービスと連携できる
個人向けのメールサービスと連携できる
※その他、個人向けサービス連携に関する項目は全6項目
【システム基盤に関連する項目】
複数の機能を連携させて業務フローの作成/管理を行うことができる
プログラミングを伴わずに機能の追加/変更をユーザ自身が行える
カスタマイズ部分と本体の階層を分けて、互いを分離できる
独自機能をアドオンやプラグインとして追加することができる
業種や業態に適した設定項目（テンプレート）を適用できる
パッケージとクラウドを適材適所で混在させることができる
クラウドサービスを併用することで個別のニーズを満たせる
他のシステムとデータベースを一元化できる
他のグループウェア製品/サービスのデータを取り込める
※その他、システム基盤に関する項目は全14項目
以下のグラフは上記に列挙した項目のうち、導入/運用の費用に関する項目を抜粋してプロットしたものだ。クラウド形態では一般的に社内設置と比べH/W関連における導入/運用の費用負担が軽減できることが多いため、以下の3つの項目において「パッケージ（社内設置）」よりも「ASP/SaaS利用」の評価が高いのは当然といえる。しかし、導入/運用の費用負担を軽減するだけの目的であれば、バージョンアップせずに現状維持し続けるという選択もあり得る。実際、「ASP/SaaS形態」が評価されている項目は他にもあり、それこそが昨今においてクラウド形態が伸びている大きな要因の一つとなっている。本リリースの元となる調査レポートでは、そうした「導入/運用の費用軽減以外にクラウド形態が評価されている項目」に関する詳しい分析とそれを踏まえた上でのシェア拡大/獲得の施策について詳しく述べている。
調査実施時に選択肢として挙げた製品/サービス一覧
本調査においてはグループウェアを「スケジューラ、掲示板、ToDoといった情報共有を担うアプリケーション」と定義している。この定義に基づき、アンケート回答者はグループウェアを含む13種類のアプリケーションカテゴリから導入済みのものを選び、選ばれたカテゴリの中から導入済みの製品/サービス名称を選択する。
また、以下の選択肢は過去の調査結果に基づいて、自由回答の中から多く挙げられたものは選択肢として新たに取り上げ、逆に一定期間以上シェア数値がないものは割愛するといった形で年毎に調整を行っている。
IBM Notes/Domino 日本IBM
IBM Connections Cloud（旧：IBM SmarterCloud for Social Business、Lotus Live） 日本IBM
IBM Verse 日本IBM
intra-mart Accel Collaboration NTTデータイントラマート
イントラネット・スタートパック NTTデータイントラマート
StarOffice NEC
OfficeForce NEC
Groupmax 日立製作所
TeamWARE 富士通
サイボウズガルーン サイボウズ
サイボウズOffice サイボウズ
Microsoft Exchange Server 日本マイクロソフト
Office365 / BPOS（Business Productivity Online Suite） 日本マイクロソフト
Microsoft Exchange Online 日本マイクロソフト
INSUITE Enterprise ドリーム・アーツ
desknet's NEO ネオジャパン
desknet's ネオジャパン
iOffice ネオジャパン
Applitus ネオジャパン
eValue NS /EasyPortal OSK（大塚商会）
アルファオフィス 大塚商会
POWER EGG ディサークル
LanScope Eco エムオーテックス
WeblyGo カワイビジネスソフトウェア
Google Apps グーグル
Group Session 日本トータルシステム
GlobalWare/GlobalFamily パナソニックソリューションテクノロジー
NIコラボ NIコンサルティング
WebOffice 富士通マーケティング
GRIDY グループウェア / ナレッジスイート ナレッジスイート
Bizca DTS（アスタリクス）
わくわくオフィス NECネクサソリューションズ
J-MOTTO リスモン・ビジネス・ポータル
MyWeb Portal Office ソフテック
上記以外のパッケージ製品またはサービス
独自開発システム（オープンソースをベースとしたもの）
独自開発システム(ベースとなるものがない完全なスクラッチ開発)
本リリースの元となっている「2015年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の詳細は下記URLを参照
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