スターティア、営業戦略の大規模転換をSFA / CRMの全社統一で実現

柔軟性の高いシステムと入力しやすいインターフェースで情報の質と量を高める

株式会社テラスカイ

2020-04-09 09:45

スターティア株式会社(本社:東京都新宿区 代表取締役社長:笠井 充、以下スターティア)は、商品別営業から顧客担当制営業への大規模な営業戦略の転換に伴い、これまで商品事業部ごとに別々の顧客情報管理システムを利用していたものを、Salesforceに一元化しました。 株式会社テラスカイ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐藤 秀哉、以下テラスカイ)は、このSalesforceへのシステム統合及び顧客サポート体制の強化と業務プロセスの改善を支援しました。スタ―ティアでは2019年12月より新システムの本格利用を開始しています。

【背景】
設立より24年間、中堅・中小企業顧客向けの商品別営業・サポートで成長してきたスターティアは、5年前に顧客担当制に転換し、多岐にわたる商品・サービスの顧客内導入率を高めるという営業戦略の大転換に踏み切りました。それまで、商品事業部毎に別々の顧客情報管理システムを利用していたため、事業部を横断する顧客の現状・課題・営業機会を把握することに多くの手間がかかり、既存顧客に対する営業・サポート活動は非効率でした。そのため、より顧客に寄り添い、生産性の高い営業活動と顧客サポートを実現するために、顧客中心のサービスが充実したSalesforceを全社で導入することを決定しました。

【システム構築概要と効果】
これまでばらばらだった顧客情報管理システムをSalesforceに統合し、基幹システム連携、その他業務アプリやコールセンターシステムとも連携させ、情報を集約しました。その際、業務プロセスの見直しとデータクレンジングを徹底的に行ったことで、UXが向上されエンドユーザーによるシステム利用率が向上し、顧客情報の社内問い合わせが激減、顧客対応のスピードアップが図られました。

加えて、テラスカイの提供するSalesforceの画面開発ツール「SkyVisualEditor」を利用することで、メンテナンス作業時の作業終了確認サインをタブレットで直接Salesforceの画面でサインしてもえるようにし、ペーパーレスと作業完了入力の省力化を実現しています。

今後は、Salesforceへのさらなる情報蓄積と柔軟なカスタマイズによって、より強固な営業基盤の構築を目指し、システムを成長させていく予定です。

■スターティア株式会社 取締役 兼 執行役員 平澤 有一 様■
プロジェクトを支援したテラスカイさんには、当社の複雑な業務内容やプロセスを短期間でご理解いただき、ITシステムでどう改善していくか適切に提案してもらいました。今後は、Salesforce上に蓄積されるデータの量と質を同時に高めていくことを徹底したいと思います。これまで月次でしか見ることができなかったお客様の状況、営業担当者の活動などがリアルタイムに蓄積され、可視化できるようになります。これを利用し、より迅速な意思決定や営業活動の基盤になるものに育てていくためにも、引き続きテラスカイさんに期待しています。

<スターティア株式会社について>
オフィスに関するお困りごとを気軽に相談できる存在として、中小企業に向けたITソリューションを中心に、OA機器やセキュリティ対策、保守メンテナンスなど幅広いサービスを提供しております。
会社名:スターティア株式会社
所在地:東京都新宿区西新宿2-3-1 新宿モノリス19F
代表者:笠井 充
事業内容:システムインテグレーション・セキュリティ対策、通信システム機器販売・設計・施工・保守メンテナンス
OA機器販売・設計・施工・保守メンテナンス、Webサイトの企画・制作、Web集客のコンサルティング
U R L: (リンク »)

<株式会社テラスカイについて>
テラスカイは、クラウド創成期からクラウドに取り組んできたリーディングカンパニーです。2006年の設立以来、クラウド時代の到来を一早く捉え、セールスフォース・ドットコムのコンサルティングパートナーとして、導入・普及に取り組んできました。導入実績は金融、保険業界をはじめ医療、サービスなど業界を問わず4,500件を超え、日本のコンサルティングパートナーではトップクラスの導入実績数を誇っています。また、多くの実績から得られた知見を基に、開発効率を飛躍的に改善するクラウドサービスの開発・提供を行っています。
所在地:東京都中央区日本橋2‐11-2 太陽生命日本橋ビル 16階
設立:2006年3月
資本金:11億4,211万円(2019年11月末時点)
代表者:代表取締役社長 佐藤 秀哉
U R L : (リンク »)
証券コード:3915 (東証一部)



※ 本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    警察把握分だけで年間4000件発生、IPA10大脅威の常連「標的型攻撃」を正しく知る用語集

  2. セキュリティ

    まずは“交渉術”を磨くこと!情報セキュリティ担当者の使命を果たすための必須事項とは

  3. セキュリティ

    「2024年版脅威ハンティングレポート」より—アジアでサイバー攻撃の標的になりやすい業界とは?

  4. セキュリティ

    生成AIを利用した標的型攻撃とはどのようなものなのか?実態を明らかにして効果的な対策を考える

  5. ビジネスアプリケーション

    Microsoft 365で全てを完結しない選択、サイボウズが提示するGaroonとの連携による効果

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]