NSW と PTC、建設現場の働き方改革を促進する AR を活用した新サービス「ConstAR」の提供開始

日本システムウエア株式会社

From: DreamNews

2022-03-31 11:00

NSW(日本システムウエア株式会社、本社:東京都渋谷区、代表取締役執行役員社長 多田 尚二)と PTC ジャパン株式会社 (本社:東京都新宿区、代表取締役:桑原 宏昭、以下 PTC) は、AR活用により建設現場の生産性向上を図る新サービス「ConstAR(コンスター)」を3月31日より提供開始いたします。



人材不足や働き方改革が大きな課題となっている建設業界では、作業員の生産性や作業効率の向上が期待できる、効果的なデジタル活用と新しい働き方の推進が求められています。こうした状況の解決に向け、NSW と PTC は、2021 年 6 月より建設業界のデジタルツイン構築と新ビジネスモデルの支援に向けた協業を開始し、その一環としてこのたび建設現場に AR を取り入れた「ConstAR」を提供することとなりました。「ConstAR」は、デジタル構築を強みとする NSW が、精度の高い ARコンテンツを短時間で開発する PTC の AR ソリューション「Vuforia(R) Studio」をベースに、建設現場向けに最適化したARサービスとして販売をいたします。

AR を活用することにより、実寸図面の参照や大型機器の現場搬入時における動的な干渉などの確認ができるほか、機材でスキャンした空間情報を取り込むエリアターゲット技術により、作業者が空間に入ると、そのエリア内の適切な場所に表示される AR コンテンツから適切な情報を得られるため、より正確に現場の設備、各部材、配管、配線の配置場所などを把握することができます。また、BIM データを活用した建築イメージの共有や改修工事における完成図との照合、計画時点での外観の確認といった進捗状況の把握など、建築の品質を向上しながら設計・施工・設備管理・保守点検の支援における業務効率化を実現し、働き方改革を促進します。

今後 NSW とPTCは、建築業界の DX 推進に向けて、お客様ごとの建設作業に最も適した AR ソリューションの提案を行ってまいります。

NSW 取締役執行役員サービスソリューション事業本部長の竹村 大助は次のように述べています。
「建設業は、他業種と比較して長時間労働の常態化が深刻になっているのが現状です。NSW は、建設業における働き方改革について ConstAR を低価格で導入することにより、労働時間の削減、品質の向上、安全性の向上に PTC 様と共に取り組んでまいります。」

PTC ジャパン株式会社 代表取締役の桑原 宏昭は次のように述べています。
「建設業界は来年度より、労働時間の規制や遠隔臨場の取り組みが本格的に開始され、業務の効率化が一層重要となります。PTC は NSW 様と協力し、お客様から得られた情報や課題に向き合い、建設業務の改善と新しい働き方の支援ができるサービスの実現にむけて、尽力していきたいと思います。」

■関連リンク
・建設業向けARソリューション「ConstAR」
(リンク »)

NSW(日本システムウエア株式会社)について
1966 年創業。製造や流通など業種対応のシステム構築、IT インフラ設計・運用、自社データセンターを基盤としたクラウドサービスなどをワンストップで提供します。また、車載や通信・設備分野における組込みシステム開発と LSI やボードの設計開発も手掛けています。これらの実績を生かした IoT・AI 分野に注力し、IoT プラットフォーム「Toami」を軸とした各ソリューションやサービス提供により、お客様の DX・デジタル変革実現を先導する企業を目指します。詳細は (リンク ») をご覧ください。

PTC ジャパンについて
米 PTC の日本法人(本社:東京都新宿区)。CAD、製品ライフサイクル管理 (PLM)、IoT アプリケーション開発プラットフォーム、拡張現実 (AR) オーサリングソリューションの各テクノロジー ソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。拡張性と相互運用性に優れた製品設計ソフトウェア群の Creo、製品とサービスのライフサイクル全体にわたる製品コンテンツと業務プロセス一元管理のWindchill、工学技術計算の設計と文書化を同時に行える Mathcad、IoT アプリケーション開発プラットフォームの ThingWorx、拡張現実 (AR) オーサリングソリューションの Vuforia、産業用接続プラットフォームの Kepware といった革新的なソフトウェア製品と、製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。1992 年 3 月設立。国内 4 事業拠点。 Web サイト: (リンク »)

※本ニュースリリースに掲載している情報は、発表日時点のものです。
※各社の社名、製品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標です。

報道関係者からのお問い合わせ先
NSW(日本システムウエア株式会社)
コーポレート本部
企画室広報担当:染葉(ソメハ)、金子
TEL:03-3770-4014
E-mail:kouhou@gw.nsw.co.jp

PTC ジャパン株式会社
広報室
中村 由美子
TEL: 070-4374-7309
E-mail: ynakamura@ptc.com




本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]