プレスリリース
2022年5月12日
株式会社DIGITALIO
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無料ウェブ百科事典「コトバンク」、小学館グループのC-POTと事業提携
～コトバンクのコンテンツ充実と信頼性のさらなる向上へ～
(リンク »)
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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都渋谷区、代表取締役：古谷 和幸、以下「DIGITALIO」)と、株式会社小学館(以下「小学館」)のグループ会社である株式会社C-POT(東京都千代田区、代表取締役：相賀 信宏、以下「C-POT」)は、2022年4月、DIGITALIOが運営する無料ウェブ百科事典「コトバンク」( (リンク ») )において事業提携をいたしました。
コトバンクは、「世界中のありとあらゆるコトバを収録していく」をミッションに、140辞書・事典の約274万語(2022年4月現在)を収録した、国内の辞書サイトにおいて10ヵ国語を無料提供できる唯一のウェブ百科事典です。
C-POTでは、出版の世界で急速に進むデジタル化に対応するため、出版社の保有するコンテンツを一元管理するためのデータベース化や、辞書・事典等の更新が必要な構造化データの編集などを、Webブラウザで利用可能にする編集システム「CES(Contents Edit System)」を提供しており、現在は小学館の辞書・事典データの管理に活用されております。
今回の提携を通じ、コトバンクの運営を両社での共同運営体制とし、コトバンクとCESのシステム連携を目指します。これにより、小学館が保有する信頼性の高い辞書・事典の最新データがコトバンクにシームレスに反映されることで、コトバンクで検索できるコトバの網羅性と内容の信頼性を継続的に向上させ、ユーザーの利便性を高めてまいります。
■無料ウェブ百科事典「コトバンク」( (リンク ») )の特徴
1）高い信頼性の用語解説
原則として、確かな著者・編者・発行元による用語解説のみを掲載しています。用語解説は随時追加更新し、新鮮な情報を提供します。
2）国内最大級の事典サイト
小学館の「デジタル大辞泉」(約30万語)、「日本大百科全書」(約14万語)、「精選版 日本国語大辞典」(約30万語)、朝日新聞出版の「知恵蔵」(約10,000語)、講談社の「デジタル版日本人名大辞典＋Plus」(約7.5万語)、など、計140辞書・事典の約274万語を収録しています。無料事典サイトとしては国内最大級です。
3）複数辞書の解説をまとめて表示
多数の辞書を収録しているため、一つのキーワードに対し複数の辞書の解説を一度に閲覧、比較することができます。
DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」( (リンク ») )やポイント交換サイト「PeX」( (リンク ») )、無料ウェブ百科事典「コトバンク」( (リンク ») )、マンガ百科事典「マンガペディア」( (リンク ») )、デジタルギフト「デジコ」( (リンク ») )、販促キャンペーンツール「キャンタ」( (リンク ») )、給与前払いサービス「Remone」( (リンク ») )など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。
C-POTは出版の世界で急速に進むデジタル化に対応するため、出版社の保有するコンテンツを一元管理するためのデータベース化支援、辞書・事典等の更新が必要な構造化データの編集システム「CES」を提供しております。
紙の本だけを管理していればよかった時代とは比べものにならないほど複雑になっている現在のコンテンツ維持・管理・提供の課題解決に向けて、必要機能・システム・サービスの開発を行い、出版業界全体のビジネス発展に貢献したいと考えております。
【株式会社DIGITALIO】 (リンク »)
代表取締役：古谷 和幸
資本金 ：1億9,800万円
設立 ：2007年1月22日
所在地 ：東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
事業内容 ：メディア事業／販促DX事業／リテールDX事業
【株式会社C-POT】 (リンク »)
代表取締役：相賀 信宏
資本金 ：2,250万円
設立 ：2018年1月11日
所在地 ：東京都千代田区一ツ橋2-3-1
事業内容 ：出版コンテンツのデータベース化／
保有コンテンツの一元的管理／
保有コンテンツを利用したインターネットサービスの提供／
保有コンテンツの多様なフォーマットでの外部提供／
辞書・事典編集システム「CES」の提供
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【報道関係者お問い合せ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報・IR室
お問い合わせフォーム： (リンク »)
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2022年5月12日
株式会社DIGITALIO
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無料ウェブ百科事典「コトバンク」、小学館グループのC-POTと事業提携
～コトバンクのコンテンツ充実と信頼性のさらなる向上へ～
(リンク »)
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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都渋谷区、代表取締役：古谷 和幸、以下「DIGITALIO」)と、株式会社小学館(以下「小学館」)のグループ会社である株式会社C-POT(東京都千代田区、代表取締役：相賀 信宏、以下「C-POT」)は、2022年4月、DIGITALIOが運営する無料ウェブ百科事典「コトバンク」( (リンク ») )において事業提携をいたしました。
コトバンクは、「世界中のありとあらゆるコトバを収録していく」をミッションに、140辞書・事典の約274万語(2022年4月現在)を収録した、国内の辞書サイトにおいて10ヵ国語を無料提供できる唯一のウェブ百科事典です。
C-POTでは、出版の世界で急速に進むデジタル化に対応するため、出版社の保有するコンテンツを一元管理するためのデータベース化や、辞書・事典等の更新が必要な構造化データの編集などを、Webブラウザで利用可能にする編集システム「CES(Contents Edit System)」を提供しており、現在は小学館の辞書・事典データの管理に活用されております。
今回の提携を通じ、コトバンクの運営を両社での共同運営体制とし、コトバンクとCESのシステム連携を目指します。これにより、小学館が保有する信頼性の高い辞書・事典の最新データがコトバンクにシームレスに反映されることで、コトバンクで検索できるコトバの網羅性と内容の信頼性を継続的に向上させ、ユーザーの利便性を高めてまいります。
■無料ウェブ百科事典「コトバンク」( (リンク ») )の特徴
1）高い信頼性の用語解説
原則として、確かな著者・編者・発行元による用語解説のみを掲載しています。用語解説は随時追加更新し、新鮮な情報を提供します。
2）国内最大級の事典サイト
小学館の「デジタル大辞泉」(約30万語)、「日本大百科全書」(約14万語)、「精選版 日本国語大辞典」(約30万語)、朝日新聞出版の「知恵蔵」(約10,000語)、講談社の「デジタル版日本人名大辞典＋Plus」(約7.5万語)、など、計140辞書・事典の約274万語を収録しています。無料事典サイトとしては国内最大級です。
3）複数辞書の解説をまとめて表示
多数の辞書を収録しているため、一つのキーワードに対し複数の辞書の解説を一度に閲覧、比較することができます。
DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」( (リンク ») )やポイント交換サイト「PeX」( (リンク ») )、無料ウェブ百科事典「コトバンク」( (リンク ») )、マンガ百科事典「マンガペディア」( (リンク ») )、デジタルギフト「デジコ」( (リンク ») )、販促キャンペーンツール「キャンタ」( (リンク ») )、給与前払いサービス「Remone」( (リンク ») )など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。
C-POTは出版の世界で急速に進むデジタル化に対応するため、出版社の保有するコンテンツを一元管理するためのデータベース化支援、辞書・事典等の更新が必要な構造化データの編集システム「CES」を提供しております。
紙の本だけを管理していればよかった時代とは比べものにならないほど複雑になっている現在のコンテンツ維持・管理・提供の課題解決に向けて、必要機能・システム・サービスの開発を行い、出版業界全体のビジネス発展に貢献したいと考えております。
【株式会社DIGITALIO】 (リンク »)
代表取締役：古谷 和幸
資本金 ：1億9,800万円
設立 ：2007年1月22日
所在地 ：東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
事業内容 ：メディア事業／販促DX事業／リテールDX事業
【株式会社C-POT】 (リンク »)
代表取締役：相賀 信宏
資本金 ：2,250万円
設立 ：2018年1月11日
所在地 ：東京都千代田区一ツ橋2-3-1
事業内容 ：出版コンテンツのデータベース化／
保有コンテンツの一元的管理／
保有コンテンツを利用したインターネットサービスの提供／
保有コンテンツの多様なフォーマットでの外部提供／
辞書・事典編集システム「CES」の提供
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【報道関係者お問い合せ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報・IR室
お問い合わせフォーム： (リンク »)
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このプレスリリースの付帯情報
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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