ジョンソンコントロールズ、ネットゼロに向けた進捗を発表

世界の二酸化炭素排出量の約40%を占める建物の排出量削減に向けて、この先7年間の取り組みの重要性を喚起
ネットゼロ実現に向けて事業全体の絶対排出量を42%削減、革新的な技術によりお客様の排出量を14%削減
環境負荷を低減するサスティナブルな製品およびソリューションが全体の売上の半分以上に貢献
サスティナビリティ、倫理、社会的影響、従業員エクスペリエンスにおいて、グローバルリーダーとしての地位をコンスタントに獲得

【2023年5月4日、アイルランド・コークより発表】
スマートで健康的かつ持続可能な建物を実現するビルテクノロジーのグローバルリーダー、ジョンソンコントロールズ（NYSE：JCI）は、2023年サスティナビリティレポート（英文）を発行し、世界中の建物のネットゼロ達成に向けた進捗を公表しました。ジョンソンコントロールズは、自社のサスティナビリティの取り組みと、お客様の建物の二酸化炭素排出量削減の双方において、スピード感を持って着実に成果を上げています。

世界の二酸化炭素排出量の約40%を占める建物の排出量削減に向けて、この先7年間の取り組みの重要性を喚起

ジョンソンコントロールズの会長兼CEOであるジョージ・オリバーは「気候変動は、今世紀を代表する重要なテーマです。2050年までにネットゼロを達成し、地球温暖化による気温上昇を1.5度に抑えるために、私たちは7年間で世界の排出量をほぼ半分に削減しなければなりません。建物からの排出量は世界全体の排出量の約40%を占めており、建物の脱炭素化なくしてネットゼロは実現できないというのが、世界のリーダーたちの共通認識です。ただ幸いなことに当社の技術、資金融資ソリューション、パートナーシップ、人材を活用することで、ネットゼロ実現の最大の課題の1つである建物を、最も効率的なネットゼロへの近道へと変えることができるのです」と述べています。

2022年国際エネルギー機関（IEA）の排出量報告書によると、昨年のヨーロッパにおける排出削減量の86%が建物の改善によるものでした。ヒートポンプが大きな役割を果たし、ヒートポンプの販売台数は過去最大の約300万台となりました。世界的には、エネルギー効率の高い機器、ヒートポンプ、再生可能エネルギー、電気自動車がかつてないほど増加したことが大きな要因であり、IEAは排出量が予測を大幅に下回る1%以下の上昇に抑えられたと、報告しています。

2022年国際エネルギー機関（IEA）：
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ヒートポンプ市場：
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2022年二酸化炭素の排出量（IEA）:
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ネットゼロ実現に向けて事業全体の絶対排出量を42%削減、革新的な技術によりお客様の排出量を14%削減

ジョンソンコントロールズは、スマートビルの3要素である、エネルギー効率の高い機器、クリーンエネルギーの活用、システム全般におけるデジタル化という技術を生み出し、展開することで、自社のネットゼロへの取り組みを加速させています。当社は、2030年のScience Based Target initiative（SBTi）の目標である55%削減に向けて、すでにスコープ1と2（※1）の絶対排出量を42%（45万5,000トン以上）削減しています。また、SBTiの目標であるスコープ3の16%削減に向けて、14％（1,800万トン以上）の削減を達成しています。


環境負荷を低減するサスティナブルな製品およびソリューションが全体の売上の半分以上に貢献

2021年の会計年度において、環境負荷を低減するサスティナブルな製品やソリューションに関連する売上は当社の売上全体の54%を占め、2年前の48%より上昇しました。特に、OpenBlueをはじめとするデジタルソリューション、省エネ基準を上回る省エネ性能の高い冷暖房空調機器、地球温暖化係数（GWP）の低い冷媒を使用した製品などの開発と提供が寄与しています。

また、スマートビルを実現するOpenBlueの展開も加速しています。個々のシステムの改修によっても省エネや脱炭素は推進できますが、OpenBlueによってこのような個々のシステムを統合し、建物のビッグデータを先進のセンシング技術、エッジコンピューティング、クラウド接続、AI解析を用いて、自律的に最適運用させることで、省エネ、脱炭素、運用コストの削減を加速します。このような当社のビルシステムの統合技術や最適運用の知見と、OpenBlueのプロアクティブなソリューションによって実現されたスマートビルは、最大50％の省エネを実現します。

リアルタイムでエネルギー使用量や排出量の状態をダッシュボード形式で見える化し、レポーティングを支援する「OpenBlue Enterprise Manager」をはじめ、2021年にはサブスクリプション型の「OpenBlue ネット・ゼロ・アズ・ア・サービス」を発表、ネット・ゼロ・ビルへのロードマップとして建物の完全な脱炭素化を達成するための8つのステップを展開しています。今年3月には、データを自動で吸い上げスコープ1とスコープ2の排出量を解析する「OpenBlue Net Zero Advisor」を発表、ビルオーナーがリアルタイムで排出量を把握、管理できるようなアプリケーションの提供を始めました。

さらにジョンソンコントロールズでは、水の効率的な使用においてもソリューションを提供しています。デンマークでは、当社の設計能力を最大活用し、データセンターのお客様に対して従来の水冷熱源方式に代わり、ヒートポンプを冷却ソリューションとして提供しました。これにより、年間132,000トン、1日あたり360トンの節水を達成しました。消費財や化学産業において、水を大量に消費する製品や製造工程では、水の効率的な利用が重要な課題となっていす。当社は、世界的な大手飲料メーカーの製造工場にヒートポンプを2台導入したことにより、年間70,600トンの節水も実現しています。

OpenBlue ネット・ゼロ・アズ・ア・サービス:
(リンク »)


サスティナビリティ、倫理、社会的影響、従業員エクスペリエンスにおいて、グローバルリーダーとしての地位をコンスタントに獲得

ジョンソンコントロールズのESGやサスティナビリティへの強いコミットメントは、以下のような様々な第三者機関から評価・認定されています。
・米国シンクタンク エシスフィア・インスティテュートの「世界で最も倫理的な企業」への継続的な選出（16度目）
・サスティナビリティ・サプライチェーンの評価機関 EcoVadis（エコバディス）社のサスティナビリティ評価で最高位「プラチナ」の獲得（プラチナは評価対象企業の上位1%が取得対象）
・持続可能な世界経済の発展を推進する国際的非営利団体クライメート・ディスクロージャ・プロジェクト（CDP） よりグローバル・クライメート・リーダーとの認定
・フィナンシャル・タイムズ紙の「欧州気候変動リーダー」への選出
・モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）社のESG格付けにおいて「AAA」の取得
・コーポレート・ナイツ社とNPOアズ・ユー・ソーの持続可能な世界経済への移行を牽引する200社「クリーン200」への選出
・フォーチュン誌の「世界を変える企業」への選出

2023年サスティナビリティレポートの全文（英語）は、以下をご覧ください：
(リンク »)

※1
スコープ1は、事業者自らによる温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）。スコープ2は、他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出。スコープ3はスコープ1、スコープ2以外の間接排出（事業者の活動に関連する他社の排出）。（出典：環境省「サプライチェーン 排出量算定」）

※2
CO2eは、「e」＝equivalentの略で「同等」の意味。温室効果ガスにはメタンやフロンなどもあるが、それらを「CO2に換算すると◯◯になる」ということ。（出典：環境省「サプライチェーン 排出量算定」）

ジョンソンコントロールズ　インターナショナルについて
ジョンソンコントロールズ（NYSE:JCI）は、人々の生活空間や職場、文教施設からエンタメ施設まであらゆる環境を変革しています。スマートで、健康的かつサスティナブルな建物環境を実現するビルテクノロジーのグローバルリーダーとして、建物のパフォーマンスを再定義し、人と空間、地球にとってより良い未来を実現することを使命としています。約140年にわたり築き上げたイノベーションの歴史は、ヘルスケア、教育、データセンター、空港、スタジアム、工場など多様な施設の未来を形作るOpenBlueデジタルソリューションパッケージを生みました。全世界150ヵ国以上、10万人のエキスパートで構成されるグローバルチームが提供する、ビルテクノロジー製品、ソフトウェア、サービスソリューションのラインナップは世界でも類を見ない広範さで、いくつかのブランドは業界内でも高い名声を得ています。

ジョンソンコントロールズ日本法人について
ジョンソンコントロールズ株式会社は、ジョンソンコントロールズ インターナショナル（Johnson Controls　International, Plc.）の日本法人（本社： 東京都渋谷区、 代表取締役社長：吉田　浩）です。建物のライフサイクルを通じた効率化を促進する中央監視、自動制御機器、空調冷熱機器、冷凍機、セキュリティシステムの設計、施工、保守、ならびに運用コンサルティングを提供しています。国内での導入業種はオフィスビル、商業施設、医療機関、教育機関、スポーツ施設、交通機関など多岐にわたり、数多くのランドマーク的存在の建物における施工実績があります。1971年6月設立。国内45事業拠点。詳細は (リンク ») をご覧いただくか、Facebookで
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