Akamai、総合的なセキュリティサービスとサポートで弥生のセキュリティ強化に貢献

アカマイ・テクノロジーズ合同会社

From: PR TIMES

2024-06-03 13:16

多様なセキュリティ対策を活用し、安全性と運用性を向上

オンラインライフの力となり、守るクラウド企業のアカマイ・テクノロジーズ合同会社(本社:東京都中央区、職務執行者社長:日隈寛和、以下「Akamai」)は、弥生株式会社(※1)(本社:東京都千代田区、代表取締役社長執行役員:前山貴弘、以下「弥生」)が、AkamaiのWAF/DDoS対策、不正ログイン対策、Webスキミング対策を導入することで、弥生の安全レベルを大幅に高められたことを発表しました。
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会計ソフトの「弥生シリーズ」で知られる弥生は、現在、クラウドサービス/SaaS事業にも注力しています。現在、登録ユーザー数は310万を超え、個人事業主向けクラウド会計ソフトでは9年連続シェアNo.1を獲得しています。
同社では、近年のクラウド志向を鑑み、さらなるクラウドサービスの強化を図っています。「弥生シリーズ」では、会計データなど機密性の高い情報を取り扱うことや、金融機関が求める厳密なセキュリティ対策に対応するため、かねてよりWAFなどのセキュリティ対策を導入してきました。しかし、ユーザー数の増加や利用形態の多様化により、24時間365日のシステム稼働が欠かせないなどの理由から、より高品質なセキュリティを提供できるサービスへの移行を検討し始めました。

もともと、弥生では Akamai のCDNをソフトウェアのアップデート配信などに活用していたこともあって、Akamai が提供するセキュリティ対策に注目しており、今回のAkamaiのサービス導入に至りました。

弥生が導入したセキュリティ対策は次の通りです。
・ App & API Protector(※2) (旧 Kona Site Defender)
WAF/DDoS対策として導入。運用面においては、優れた可用性を高く評価。
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・Bot Manager Premier(※3)
統合ログイン環境である弥生IDへのBOT攻撃による不正ログイン試行への対策として導入。
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・ Client-Side Protection & Compliance(※4)
クライアントサイドでスクリプトを悪用してエンドユーザーデータの窃取を狙うWebスキミング攻撃への対策として導入。
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弥生では、Akamaiのセキュリティ対策の特徴として、いままで見えていなかった潜在的なセキュリティリスクの確実な可視化や、表面上変化のない攻撃、あるいは攻撃のための探知活動の検知が高い精度で可能となることを挙げています。また、経営者やビジネス部門への説明に際し、セキュリティ対策の効果をはっきり示すことができる点も大きなメリットであると感じています。

弥生株式会社 管理本部 人事総務部 マネジャー 石井智之氏は、「Akamaiは検討時からサポートが手厚く、自社に最適なセキュリティ対策を導入しやすいと感じました。高品質なサポートに支えられたおかげで導入・運用も安心して推進でき、弥生シリーズの安全レベルを大幅に高めることができたと実感しています」と述べています。

アカマイ・テクノロジーズ合同会社 職務執行者社長の日隈寛和は、「日本の中小企業、個人事業主、起業家の事業を支え、いまやSaaS事業者としてマーケットをリードする弥生株式会社様に、複数のAkamaiのセキュリティ製品群をご活用いただいていることを大変光栄に思います。脅威の進化のスピードに負けず、これからも弥生様の事業の成長を支えられるよう、なお一層貢献してまいります」と語っています。

お客様事例はこちらでご覧いただけます。
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Akamaiについて:
Akamai はオンラインライフの力となり、守っています。世界中の先進企業が Akamai を選び、安全なデジタル体験を構築して提供することで、毎日、世界中の人々の生活、仕事、娯楽をサポートしています。超分散型のエッジおよびクラウドプラットフォームである Akamai Connected Cloud は、アプリと体験をユーザーに近づけ、脅威を遠ざけます。Akamai のクラウドコンピューティング、セキュリティ、コンテンツデリバリーの各ソリューションの詳細については、akamai.comおよびakamai.com/blogをご覧いただくか、X (旧 Twitter) と LinkedInでAkamai Technologiesをフォローしてください。

※AkamaiとAkamaiロゴは、Akamai Technologies Inc.の商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに組織名、ロゴ、サービス名は、各社の商標または登録商標です
※本プレスリリースの内容は、個別の事例に基づくものであり、個々の状況により変動しうるものです

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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