●標準化により両社のコラボレーションが強化され、イノベーションを促進、デジタルツインモデルやデータの交換はより円滑に
●W3Cワーキンググループとの協力により、コンバージェンスの取り組みを推進し、IoTの細分化によって妨げられている商業的ポテンシャルを開花させる標準規格を実現
シーメンスとマイクロソフトは、W3Cコンソーシアムとの協力により、デジタルツイン定義言語(DTDL)を国際標準化団体であるW3CのThing Description Standardに統合する取り組みを発表しました。
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双方の言語を統合することで、お客様に一貫したモデリング エクスペリエンスを提供し、進化を続ける IoT 環境における断片化を緩和することができるようになります。お客様は通常、複数のベンダーを混在させてインフラストラクチャーに導入しているため、ロックインされた状況に陥りやすく、システム統合には多大な労力を費やしています。今回の言語のコンバージェンスは、システム統合と相互運用性を簡素化するもので、そうした労力の軽減につながることが見込まれています。
現実世界のモノ、プロセス、またはシステムをデジタル環境内で映し出すバーチャルレプリカとしてのデジタルツインは、組織が保有するアセットのパフォーマンスを監視、予測、改善することで、効率の向上とコスト削減を可能にします。デジタルツイン言語の標準化は、相互運用性において非常に重要であり、異なるデジタルツインシステム間やプラットフォーム間でのシームレスな通信と統合を実現します。
シーメンスは、ビル管理、配電、スマートグリッドなど、将来の製品向けに、すでに新しいW3C Thing Description Standardを推進しており、この相互運用性戦略をMicrosoft Azureに拡張することで、今後より一層お客様に大きなメリットをもたらすことが期待されています。
「DTDLとW3C Thing Descriptionのような、非常によく似た2つのデジタルツイン言語の融合は、お客様が特定のIoTプラットフォームにとらわれずに物理世界を定義できるようにするために不可欠なことだと考えています」と、シーメンスのスマートインフラストラクチャー事業最高技術責任者（CTO）であるトーマス・キースリングは述べています。「この戦略的提携は、コラボレーションを促進し、オープン性を受け入れるという当社のコミットメントを強調するものです。」
マイクロソフトのデジタルツイン定義言語は、Azureサービスによる物理世界のモデリングを可能にし、W3C Thing Description Standardは、デバイスインターフェースの相互運用可能な表現と、標準的な業界オントロジーの組み込みを提供します。この二つの言語は、コンバージェンスの初期段階において多くの概念的な共通性を示しました。
「デジタルツイン定義言語を発明し、その仕様と実装例をオープンソース化して以来、私たちはそれをW3Cのようなコンソーシアムを通じて標準化する計画でした。そのため、シーメンスとの緊密なパートナーシップのもと、DTDLをW3C Thing Descriptionと統合することは、デジタルツインを産業界に普及させる段階への移行においてごく自然なステップだと捉えています。」と、マイクロソフトのAzure Edge and PlatformチームのChief Architect Standards, Consortia and Industrial IoTのErich Barnstedt氏は述べています。
シーメンスのスマートインフラストラクチャーの詳細については、以下をご覧ください。
(リンク »)
【参考資料】
本資料はシーメンスAG（ツーク、スイス）が2024年4月15日（現地時間）に発表したプレスリリースを日本語に抄訳したものです。本資料の正式言語はドイツ語および英語であり、その内容および解釈についてはドイツ語、英語が優先します。原文プレスリリースおよび関連資料は以下の URL よりご覧いただけます。（英文）
(リンク »)
シーメンスAGについて
シーメンスAG（本社はベルリンおよびミュンヘン）は、インダストリー、インフラストラクチャー、交通、ヘルスケアを中核事業とするテクノロジーカンパニーです。資源効率の高い工場、弾力的な供給網、スマートなビルや送電網から、清潔で快適な交通、先進医療に至るまで、目的をもったテクノロジーを開発することで、お客様のために実質的な付加価値を提供します。シーメンスは、デジタルと現実世界を結びつけることで、顧客企業が産業や市場を変革するための力になり、数十億もの人々の日常を変えていく上での支えとなります。
またシーメンスは、世界的な大手医療技術プロバイダーとしてヘルスケアの未来を創造する上場企業Siemens Healthineersの過半数の株式を保有しています。2023年9月30日に終了した2023年度において、シーメンスグループの売上高は778億ユーロ、純利益は85億ユーロでした。2023年9月30日時点の全世界の社員数は約32万人です。詳しい情報は、 (リンク ») にてご覧いただけます。
日本におけるシーメンスグループ
シーメンスは、1887年に東京・築地に初めてのオフィスを開設して以来、135年以上にわたり日本のお客様から信頼を寄せられるパートナーとして、日本の産業界の発展に貢献してまいりました。近年は特にデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する先進的な製品やサービス、ソリューションの提供を中核事業として展開しております。グローバルなテクノロジーと知見、日本市場における経験を活かし、日本のお客様にデジタル化とサステナビリティの実現、競争優位性と価値想像力の強化をご支援してまいります。2023年9月末に終了した2023年度において、日本のシーメンスの売上高は約2,232億円、社員数はおよそ2,600人です。詳しい情報は (リンク ») にてご覧いただけます。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
●W3Cワーキンググループとの協力により、コンバージェンスの取り組みを推進し、IoTの細分化によって妨げられている商業的ポテンシャルを開花させる標準規格を実現
シーメンスとマイクロソフトは、W3Cコンソーシアムとの協力により、デジタルツイン定義言語(DTDL)を国際標準化団体であるW3CのThing Description Standardに統合する取り組みを発表しました。
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双方の言語を統合することで、お客様に一貫したモデリング エクスペリエンスを提供し、進化を続ける IoT 環境における断片化を緩和することができるようになります。お客様は通常、複数のベンダーを混在させてインフラストラクチャーに導入しているため、ロックインされた状況に陥りやすく、システム統合には多大な労力を費やしています。今回の言語のコンバージェンスは、システム統合と相互運用性を簡素化するもので、そうした労力の軽減につながることが見込まれています。
現実世界のモノ、プロセス、またはシステムをデジタル環境内で映し出すバーチャルレプリカとしてのデジタルツインは、組織が保有するアセットのパフォーマンスを監視、予測、改善することで、効率の向上とコスト削減を可能にします。デジタルツイン言語の標準化は、相互運用性において非常に重要であり、異なるデジタルツインシステム間やプラットフォーム間でのシームレスな通信と統合を実現します。
シーメンスは、ビル管理、配電、スマートグリッドなど、将来の製品向けに、すでに新しいW3C Thing Description Standardを推進しており、この相互運用性戦略をMicrosoft Azureに拡張することで、今後より一層お客様に大きなメリットをもたらすことが期待されています。
「DTDLとW3C Thing Descriptionのような、非常によく似た2つのデジタルツイン言語の融合は、お客様が特定のIoTプラットフォームにとらわれずに物理世界を定義できるようにするために不可欠なことだと考えています」と、シーメンスのスマートインフラストラクチャー事業最高技術責任者（CTO）であるトーマス・キースリングは述べています。「この戦略的提携は、コラボレーションを促進し、オープン性を受け入れるという当社のコミットメントを強調するものです。」
マイクロソフトのデジタルツイン定義言語は、Azureサービスによる物理世界のモデリングを可能にし、W3C Thing Description Standardは、デバイスインターフェースの相互運用可能な表現と、標準的な業界オントロジーの組み込みを提供します。この二つの言語は、コンバージェンスの初期段階において多くの概念的な共通性を示しました。
「デジタルツイン定義言語を発明し、その仕様と実装例をオープンソース化して以来、私たちはそれをW3Cのようなコンソーシアムを通じて標準化する計画でした。そのため、シーメンスとの緊密なパートナーシップのもと、DTDLをW3C Thing Descriptionと統合することは、デジタルツインを産業界に普及させる段階への移行においてごく自然なステップだと捉えています。」と、マイクロソフトのAzure Edge and PlatformチームのChief Architect Standards, Consortia and Industrial IoTのErich Barnstedt氏は述べています。
シーメンスのスマートインフラストラクチャーの詳細については、以下をご覧ください。
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【参考資料】
本資料はシーメンスAG（ツーク、スイス）が2024年4月15日（現地時間）に発表したプレスリリースを日本語に抄訳したものです。本資料の正式言語はドイツ語および英語であり、その内容および解釈についてはドイツ語、英語が優先します。原文プレスリリースおよび関連資料は以下の URL よりご覧いただけます。（英文）
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シーメンスAGについて
シーメンスAG（本社はベルリンおよびミュンヘン）は、インダストリー、インフラストラクチャー、交通、ヘルスケアを中核事業とするテクノロジーカンパニーです。資源効率の高い工場、弾力的な供給網、スマートなビルや送電網から、清潔で快適な交通、先進医療に至るまで、目的をもったテクノロジーを開発することで、お客様のために実質的な付加価値を提供します。シーメンスは、デジタルと現実世界を結びつけることで、顧客企業が産業や市場を変革するための力になり、数十億もの人々の日常を変えていく上での支えとなります。
またシーメンスは、世界的な大手医療技術プロバイダーとしてヘルスケアの未来を創造する上場企業Siemens Healthineersの過半数の株式を保有しています。2023年9月30日に終了した2023年度において、シーメンスグループの売上高は778億ユーロ、純利益は85億ユーロでした。2023年9月30日時点の全世界の社員数は約32万人です。詳しい情報は、 (リンク ») にてご覧いただけます。
日本におけるシーメンスグループ
シーメンスは、1887年に東京・築地に初めてのオフィスを開設して以来、135年以上にわたり日本のお客様から信頼を寄せられるパートナーとして、日本の産業界の発展に貢献してまいりました。近年は特にデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する先進的な製品やサービス、ソリューションの提供を中核事業として展開しております。グローバルなテクノロジーと知見、日本市場における経験を活かし、日本のお客様にデジタル化とサステナビリティの実現、競争優位性と価値想像力の強化をご支援してまいります。2023年9月末に終了した2023年度において、日本のシーメンスの売上高は約2,232億円、社員数はおよそ2,600人です。詳しい情報は (リンク ») にてご覧いただけます。
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