日本初、最大級のQ＆Aサイト「OKWave」を運営する株式会社オウケイウェイヴ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：兼元謙任 以下、オウケイウェイヴ）は、特定非営利活動法人 男性生殖医療研究会ステイマン（所在地社：大阪市北区、理事長 後山尚久 以下、ステイマン）との連携によるQ＆Aサイト『みんなのベビ待ちQ＆A』を2009年1月15日に開設いたしました。
『みんなのベビ待ちQ＆A』は、ステイマンが同日に開設した不妊専門情報サイト「ベビスタ.com」（ (リンク ») ）と、「OKWave」（ (リンク ») ）とのQ＆Aパートナーサイトです。「ベビスタ.com」の利用者同士で知りたい情報を共有し、解決できるコミュニティーをオウケイウェイヴは提供いたします。『みんなのベビ待ちQ＆A』から投稿された質問は「ベビスタ.com」の利用者同士のみならず、「OKWave」及び他のパートナーサイトからも閲覧可能なため、130万人以上が登録する「OKWave」および100社以上の他のパートナーサイト利用者からのすばやい回答が期待できます。また、「OKWave」に蓄積された1,700万件以上のQ＆Aコンテンツも『みんなのベビ待ちQ＆A』から閲覧可能なため、過去の有益なQ＆Aを問題解決に活用でき、サイト立ち上げと同時に豊富なコンテンツを活用して集客につなげることが出来ます。
「OKWave」は、今後も引き続き様々な知識や経験を備えたユーザが集まるサイトとの連携を目指します。また、2008年4月にベータオープンし、グローバル展開を図る「OKWave英語版」「OKWave中国語版」、同年7月8日に開始した“日本初”の同時翻訳機能を搭載したQ＆Aサイトの開設や、音声・動画・画像を添付して質疑応答できる「マルチメディアQ＆Aサービス」を活かし、積極的に海外企業とのパートナーサイト構築にも取り組んで参ります。
■パートナーサイトと「OKWave QA Partner」について
(リンク »)
オウケイウェイヴは9年間にわたるQ＆Aサイトの運営実績から、Q＆A形式の有用なクチコミCGMの生成を促進するノウハウを確立し、「OKWave QA Partner」として、NTTレゾナント『教えて！goo』、マイクロソフト『MSN相談箱』、楽天インフォシーク『みんなで解決！Q＆A』等のポータルサイトや、トレンドマイクロ等のサポート部門、スタイライフ等のEC等、100サイト以上のパートナーサイト網を構築しています。PV増加や、CGMコミュニティー機能等、サイト活性化や売上げアップ、顧客サポート等の一助に活用されています。
■日本初、最大級のQ＆Aサイト「OKWave」について (リンク »)
2000年1月オープンの日本初、最大級のQ＆Aサイト。会員ユーザからの質問に、別の会員ユーザが回答する、インターネット上の助け合いの場を提供。ユーザの知識・経験・知恵を引き出してコンテンツを生成するCGMの仕組みはWeb2.0そのもの。「OKWave」の1,700万件以上のQ＆Aコンテンツは130万人以上の会員ユーザをはじめ、毎月4,100万人以上の閲覧ユーザに利用されています。Q＆Aコンテンツの質を管理するCVM（Contents Value Management）を追求した結果、大手ポータルサイトや企業のサポート部門等、100社以上がパートナーサイトとして「OKWave」を導入。また、iモード公式版をはじめとするモバイル版（3キャリア対応）も提供しています。
■特定非営利活動法人 男性生殖医療研究会ステイマンについて (リンク »)
男性生殖医療研究会ステイマンは医療業界・製薬業界の有識者が集い、男性不妊に関する情報を発信する2007年に設立された特定非営利活動（NPO）法人です。日本国内では不妊に悩む夫婦は年々増加しており、その数はおよそ130万組、夫婦10組に1組が不妊問題に直面していると言われています。また不妊問題は女性側だけの問題として取り上げられるケースが多かったのが、近年では男性側に起因するところも多いことが分かってきています。このような現状を踏まえ、男性不妊の問題を社会に広く知らしめ、男性自身が不妊問題に積極的に取り組めるような環境を作り、調査研究、政策提言、相談や助言、シンポジウムやフォーラム、知識の普及や情報提供、交流促進などの事業を通じて医療研究活動の増進を図り、不妊問題の解決、しいては少子化問題の解決に寄与します。
■株式会社オウケイウェイヴについて (リンク »)
世界中の人と人を信頼と満足で繋いでいくことを理念に、1999年7月設立。米国で今日注目を集めるQ＆Aサイトを2000年1月にいちはやく「OKWave」として開設。更に、その運営ノウハウを応用し、拡大を続けるサポート市場を中心にエンタープライズQ＆Aソリューション「OKBiz」やFAQ（よくある質問と回答）作成管理ツール「OKWave Quick-A」、Q＆A情報活性化ツール「OKWave ASK-OK」等のソリューションを国内大手企業・官公庁の200社以上に導入。2006年6月に名証セントレックスに株式上場（証券コード：3808）。2007年10月に楽天株式会社、2008年3月には日本のオンラインサービス事業会社としては初めて米国マイクロソフトコーポレーションとの業務・資本提携を締結、2008年11月19日「動画」「音声」「画像」添付による日本初となる「マルチメディアQ＆Aサービス」を開始。今後は、Q＆Aの課金市場創出、2010年の10言語、100ヶ国への事業展開を目指します。
「OKWave」は、今後も引き続き様々な知識や経験を備えたユーザが集まるサイトとの連携を目指します。また、2008年4月にベータオープンし、グローバル展開を図る「OKWave英語版」「OKWave中国語版」、同年7月8日に開始した“日本初”の同時翻訳機能を搭載したQ＆Aサイトの開設や、音声・動画・画像を添付して質疑応答できる「マルチメディアQ＆Aサービス」を活かし、積極的に海外企業とのパートナーサイト構築にも取り組んで参ります。
■パートナーサイトと「OKWave QA Partner」について
(リンク »)
オウケイウェイヴは9年間にわたるQ＆Aサイトの運営実績から、Q＆A形式の有用なクチコミCGMの生成を促進するノウハウを確立し、「OKWave QA Partner」として、NTTレゾナント『教えて！goo』、マイクロソフト『MSN相談箱』、楽天インフォシーク『みんなで解決！Q＆A』等のポータルサイトや、トレンドマイクロ等のサポート部門、スタイライフ等のEC等、100サイト以上のパートナーサイト網を構築しています。PV増加や、CGMコミュニティー機能等、サイト活性化や売上げアップ、顧客サポート等の一助に活用されています。
■日本初、最大級のQ＆Aサイト「OKWave」について (リンク »)
2000年1月オープンの日本初、最大級のQ＆Aサイト。会員ユーザからの質問に、別の会員ユーザが回答する、インターネット上の助け合いの場を提供。ユーザの知識・経験・知恵を引き出してコンテンツを生成するCGMの仕組みはWeb2.0そのもの。「OKWave」の1,700万件以上のQ＆Aコンテンツは130万人以上の会員ユーザをはじめ、毎月4,100万人以上の閲覧ユーザに利用されています。Q＆Aコンテンツの質を管理するCVM（Contents Value Management）を追求した結果、大手ポータルサイトや企業のサポート部門等、100社以上がパートナーサイトとして「OKWave」を導入。また、iモード公式版をはじめとするモバイル版（3キャリア対応）も提供しています。
■特定非営利活動法人 男性生殖医療研究会ステイマンについて (リンク »)
男性生殖医療研究会ステイマンは医療業界・製薬業界の有識者が集い、男性不妊に関する情報を発信する2007年に設立された特定非営利活動（NPO）法人です。日本国内では不妊に悩む夫婦は年々増加しており、その数はおよそ130万組、夫婦10組に1組が不妊問題に直面していると言われています。また不妊問題は女性側だけの問題として取り上げられるケースが多かったのが、近年では男性側に起因するところも多いことが分かってきています。このような現状を踏まえ、男性不妊の問題を社会に広く知らしめ、男性自身が不妊問題に積極的に取り組めるような環境を作り、調査研究、政策提言、相談や助言、シンポジウムやフォーラム、知識の普及や情報提供、交流促進などの事業を通じて医療研究活動の増進を図り、不妊問題の解決、しいては少子化問題の解決に寄与します。
■株式会社オウケイウェイヴについて (リンク »)
世界中の人と人を信頼と満足で繋いでいくことを理念に、1999年7月設立。米国で今日注目を集めるQ＆Aサイトを2000年1月にいちはやく「OKWave」として開設。更に、その運営ノウハウを応用し、拡大を続けるサポート市場を中心にエンタープライズQ＆Aソリューション「OKBiz」やFAQ（よくある質問と回答）作成管理ツール「OKWave Quick-A」、Q＆A情報活性化ツール「OKWave ASK-OK」等のソリューションを国内大手企業・官公庁の200社以上に導入。2006年6月に名証セントレックスに株式上場（証券コード：3808）。2007年10月に楽天株式会社、2008年3月には日本のオンラインサービス事業会社としては初めて米国マイクロソフトコーポレーションとの業務・資本提携を締結、2008年11月19日「動画」「音声」「画像」添付による日本初となる「マルチメディアQ＆Aサービス」を開始。今後は、Q＆Aの課金市場創出、2010年の10言語、100ヶ国への事業展開を目指します。
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