シーメンスPLMソフトウェア、 Parasolidバージョン21の出荷を開始

~業界をリードする3D幾何形状モデリングのコンポーネント・ソフトウェアの 最新版、生産性をさらに向上させる拡張機能を提供~

シーメンスPLMソフトウェア

2009-03-05 00:00

シーメンス産業オートメーション事業部のビジネスユニットであり、 製品ライフサイクル管理(PLM)ソフトウェアや関連サービスにおいて 世界をリードするPLMプロバイダである、シーメンスPLMソフトウェアは 本日、PLM業界をリードする3D幾何形状モデリングの コンポーネント・ソフトウェアの最新版、Parasolid(R)バージョン21(V21)の 出荷を開始したと発表しました。
Parasolid V21では、3D幾何形状モデリングのパワーと生産性を
大幅に向上させる数々の機能強化が至るところに図られています。
これらの機能強化によって、Parasolidのモデリング・テクノロジの
ライセンスを取得してエンド・ユーザ向けに350種類以上の
製品設計・解析ソリューションを開発・販売している独立系
ソフトウェア・ベンダーは絶大なメリットを享受することができます。

・ ローカルでの操作:ローカルで幾何形状を編集しながら、
高度に複雑な変更も実行できるようになりました。例えば、
ローカルで編集した結果、穴やボスなどのフィーチャが
相互作用するような場合、望ましい挙動をシステムが自動的に
指示するオプションが追加されました。

・ サーフェス作成機能の強化:高度なシート/サーフェス作成機能と
編集機能がさらに強化されました。例えば、より高度な回転制御や
より複雑なガイド曲線の設定を通してスイープ操作を実行できる
ようになりました。さらに、パスに沿ってツイストしながら、
プロファイル間でロフト操作を実行することができます。

・ アプリケーション・サポート:高度なアンドゥ/ロールバック・
アルゴリズムをさらに強力にサポートするため、新しい
診断メカニズムが追加され、さらに、エンティティの作成、編集、
削除をアプリケーション開発者がトラッキングできるツールの
機能も強化されました。

「Parasolid V21ではモデリング・テクノロジがさらに大きく進化しました。
エンド・ユーザは複雑な操作テクニックに煩わされることなく直感的に
操作して設計できるため、生産性を最大化することができます。
要求の厳しいお客様から与えられた複雑な技術的難題を常に
解決してきたParasolidは、世界屈指のソリッド・モデリング・カーネルとして
その評判を揺るぎないものにしています」と、シーメンスPLMソフトウェアの
製品設計ソリューション担当バイスプレジデントであるJoan Hirschは
述べています。

シーメンスPLMソフトウェアについて
シーメンスPLMソフトウェアは、シーメンス産業オートメーション事業部の
ビジネスユニットで、PLM(製品ライフサイクル管理)ソフトウェアおよび
関連サービスにおいて世界をリードするPLMプロバイダです。
これまで世界5万6,000社のお客さまにサービスを提供し、
590万ライセンスにおよぶソフトウェア販売実績を上げています。
米国テキサス州プラノを本拠地として、数多くの企業と協働して、
豊富なアイデアをヒット製品に変えるオープンなソリューションを
提供しています。シーメンスPLMソフトウェアの製品やサービスに
関する詳細はwww.siemens.com/plmにてご覧いただけます。

シーメンス産業オートメーション事業部について
シーメンスインダストリーセクターに属する
シーメンス産業オートメーション事業部(ドイツ・ニュルンベルク)は、
オートメーション・システム、低圧制御機器、産業用ソフトウェアの
分野で世界をリードしています。製造・加工業界向けの標準製品から、
自動車生産設備や化学工場全体の自動化を含む全産業、
全システムに向けたソリューションまで、その取り扱い品目は
多岐にわたっています。産業オートメーション事業部は業界屈指の
ソフトウェア・サプライヤとして、製品の設計、開発、製造、販売、
各種保守サービスに至るまで、製造企業のバリューチェーン全体を
最適化します。シーメンス産業オートメーション事業部は全世界で
約42,900人の従業員を擁し、2008年度の総売上高は87億ユーロ
(予備的数値で未監査)を達成しています。

注意:SiemensおよびSiemensのロゴは、Siemens AGの登録商標です。
Parasolidは、米国およびその他の国における
Siemens Product Lifecycle Management Software Inc.または
その子会社の商標または登録商標です。その他の商標、
登録商標、サービス・マークはそれぞれ各所有者に帰属します。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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