クラウディアン株式会社（東京都渋谷区、代表取締役：太田洋、以下、クラウディアン）と新日鉄住金ソリューションズ株式会社（東京都中央区、代表取締役社長：謝敷宗敬、以下、新日鉄住金ソリューションズ）は、新日鉄住金ソリューションズがCloudianパートナーとしてS3オブジェクトストレージ製品Cloudian（R）の企業向けサービスの提供を開始したことを発表します。
S3 APIは、Amazon S3（Simple Storage Service）で利用されるインターフェースで、クラウドデータストレージのデファクトスタンダード（事実上の業界標準）インターフェースになっており、効率的なITリソース活用の為には必須の技術となっております。ＰＣに代わってスマートデバイスの企業での活用が進んでおりますが、今後はクラウドとスマートデバイスが連携することによる企業情報システムの一層の進化が期待されます。その中で重要となるクラウド上のデータ保管先として、S3オブジェクトストレージのパッケージソフトウェア製品であるCloudianは、複数の汎用サーバをハードウェアに利用しながら、ペタバイト規模のビッグデータを格納する、拡張性、弾力性、信頼性、経済性を備えたクラウド・オブジェクトストレージを構築できるため、国内外の商用クラウドサービスにおける豊富な採用実績を持っています。また、クラウドサービス事業者だけではなく、企業内でのプライベートクラウド等において使用できる実用性も備えています。
一方、先端技術であるS3オブジェクトストレージをスマートデバイス等で業務に活用していく上では、その開発の困難性やセキュリティの担保など、様々な課題が出てきます。
新日鉄住金ソリューションズでは、昨年4月に企業でのスマートデバイス活用を推進するスマートデバイスソリューションセンターを設置し、HTML5に準拠した次世代端末アプリケーション開発プラットフォーム「hifive」をOSS（オープンソースソフトウェア）として公開するなど、企業向けモバイルソリューションの開発に注力してきました。今後、これらの経験とリソースを活用し、クラウド・オブジェクトストレージとしてのCloudianを基盤としたスマートデバイス向けサービスを提供するとともに、プライベートクラウドやエンタープライズ向けソリューションのオブジェクトストレージとしてCloudianを販売し、技術サポートを提供していきます。
【新日鉄住金ソリューションズ 高田寛（スマートデバイスソリューションセンター所長）のコメント】
「新日鉄住金ソリューションズは、スマートデバイスを個人のITエクスペリエンスが企業利用をリードする起爆剤と捉えています。いち早くAmazon S3完全準拠の商用サービスコンポーネントを提供してきたクラウディアンとの連携により、スマートデバイスを活用した新たな企業情報システムの構築支援を加速します。」
【クラウディアン 太田洋（代表取締役）のコメント】
「このたび、新日鉄住金ソリューションズ社がCloudianのパートナーとなったことを心から喜んでいます。同社は、Cloudianを企業向けソリューションとして販売と技術サポートをするだけでなく、同社の次世代データセンター内でお客様専用のCloudianストレージシステムを構築運用する、いわゆるマネジド・プライベートクラウドを提供することも可能です。これにより、お客様は構築運用を全て同社に任せることで、より手軽にCloudianを利用できるようになるでしょう。」
■新日鉄住金ソリューションズ株式会社の概要
• 商号：新日鉄住金ソリューションズ株式会社
• 代表者：代表取締役社長 謝敷 宗敬
• 資本金：129億5,276万3,000円
• 本社所在地：東京都中央区新川二丁目20-15
• 設立：1980年10月1日
• 売上高：1,615億円（連結) 1,445億円（単独）[2012年3月期]
• 従業員数：4,972名（連結）2,415名（単独）[2012年3月31日現在]
■クラウディアン株式会社について
クラウディアンは、S3互換のオブジェクトストレージを構築するパッケージソフトウェア製品のCloudianを始め、これまで国内外の通信事業者向けの大規模分散型システムを開発提供してきています。主なお客様はソフトバンク・モバイル、NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、ニフティ、ネクステル・インターナショナル、ボーダフォングループ、Tモバイルグループ、アルカテル・ルーセント、ルナクラウド等です。日本、米国、中国に事業拠点を有しています。
• 商号：クラウディアン株式会社
• 代表者：代表取締役 太田 洋
• 本店所在地：東京都渋谷区渋谷2-11-6 ラウンドクロス渋谷6階
• 設立：2001年7月
「Cloudian」の詳細は次のサイトをご覧ください。 (リンク »)
「Cloudian」は法人であれば30日間無料で試験版が利用できます。既に国内外約150社からお申込みをいただいています。詳細は次のサイトをご覧ください。 (リンク »)
S3 APIは、Amazon S3（Simple Storage Service）で利用されるインターフェースで、クラウドデータストレージのデファクトスタンダード（事実上の業界標準）インターフェースになっており、効率的なITリソース活用の為には必須の技術となっております。ＰＣに代わってスマートデバイスの企業での活用が進んでおりますが、今後はクラウドとスマートデバイスが連携することによる企業情報システムの一層の進化が期待されます。その中で重要となるクラウド上のデータ保管先として、S3オブジェクトストレージのパッケージソフトウェア製品であるCloudianは、複数の汎用サーバをハードウェアに利用しながら、ペタバイト規模のビッグデータを格納する、拡張性、弾力性、信頼性、経済性を備えたクラウド・オブジェクトストレージを構築できるため、国内外の商用クラウドサービスにおける豊富な採用実績を持っています。また、クラウドサービス事業者だけではなく、企業内でのプライベートクラウド等において使用できる実用性も備えています。
一方、先端技術であるS3オブジェクトストレージをスマートデバイス等で業務に活用していく上では、その開発の困難性やセキュリティの担保など、様々な課題が出てきます。
新日鉄住金ソリューションズでは、昨年4月に企業でのスマートデバイス活用を推進するスマートデバイスソリューションセンターを設置し、HTML5に準拠した次世代端末アプリケーション開発プラットフォーム「hifive」をOSS（オープンソースソフトウェア）として公開するなど、企業向けモバイルソリューションの開発に注力してきました。今後、これらの経験とリソースを活用し、クラウド・オブジェクトストレージとしてのCloudianを基盤としたスマートデバイス向けサービスを提供するとともに、プライベートクラウドやエンタープライズ向けソリューションのオブジェクトストレージとしてCloudianを販売し、技術サポートを提供していきます。
【新日鉄住金ソリューションズ 高田寛（スマートデバイスソリューションセンター所長）のコメント】
「新日鉄住金ソリューションズは、スマートデバイスを個人のITエクスペリエンスが企業利用をリードする起爆剤と捉えています。いち早くAmazon S3完全準拠の商用サービスコンポーネントを提供してきたクラウディアンとの連携により、スマートデバイスを活用した新たな企業情報システムの構築支援を加速します。」
【クラウディアン 太田洋（代表取締役）のコメント】
「このたび、新日鉄住金ソリューションズ社がCloudianのパートナーとなったことを心から喜んでいます。同社は、Cloudianを企業向けソリューションとして販売と技術サポートをするだけでなく、同社の次世代データセンター内でお客様専用のCloudianストレージシステムを構築運用する、いわゆるマネジド・プライベートクラウドを提供することも可能です。これにより、お客様は構築運用を全て同社に任せることで、より手軽にCloudianを利用できるようになるでしょう。」
■新日鉄住金ソリューションズ株式会社の概要
• 商号：新日鉄住金ソリューションズ株式会社
• 代表者：代表取締役社長 謝敷 宗敬
• 資本金：129億5,276万3,000円
• 本社所在地：東京都中央区新川二丁目20-15
• 設立：1980年10月1日
• 売上高：1,615億円（連結) 1,445億円（単独）[2012年3月期]
• 従業員数：4,972名（連結）2,415名（単独）[2012年3月31日現在]
■クラウディアン株式会社について
クラウディアンは、S3互換のオブジェクトストレージを構築するパッケージソフトウェア製品のCloudianを始め、これまで国内外の通信事業者向けの大規模分散型システムを開発提供してきています。主なお客様はソフトバンク・モバイル、NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、ニフティ、ネクステル・インターナショナル、ボーダフォングループ、Tモバイルグループ、アルカテル・ルーセント、ルナクラウド等です。日本、米国、中国に事業拠点を有しています。
• 商号：クラウディアン株式会社
• 代表者：代表取締役 太田 洋
• 本店所在地：東京都渋谷区渋谷2-11-6 ラウンドクロス渋谷6階
• 設立：2001年7月
「Cloudian」の詳細は次のサイトをご覧ください。 (リンク »)
「Cloudian」は法人であれば30日間無料で試験版が利用できます。既に国内外約150社からお申込みをいただいています。詳細は次のサイトをご覧ください。 (リンク »)
このプレスリリースの付帯情報
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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