1．調査期間：2012年9月～12月
2．調査対象：国内携帯電話メーカー、海外携帯電話メーカー（日本法人）、国内移動体通信サービス事業者、国内携帯電話メーカー、国内部品メーカー、業界団体等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリングならびに文献調査併用
＜本調査におけるスマートフォン・タブレットについて＞
本調査における「スマートフォン」は、1)アプリケーション開発環境がオープンプラットフォームでかつ汎用OSを搭載、2)アプリケーションをインストールして機能拡張、カスタマイズが可能、3)インターネットブラウザーを搭載、4)3G、LTEなど高速通信機能に対応、5)音声通話機能を搭載、6) 6インチ未満のディスプレイを搭載したデバイスと定義する。また、「タブレット」については1)から3)を備え、かつディスプレイサイズは6.0インチ以上として、データ通信モジュール搭載/非搭載や音声通話機能は問わない端末とし、電子書籍リーダー（端末）は除外している。
無断転載禁止
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（株）矢野経済研究所 営業本部 広報チーム
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