【矢野経済研究所調査結果サマリー】国内スマートフォン・タブレットに関する調査結果2012~当面はスマートフォンが市場を牽引、タブレットは今後も拡大~

株式会社矢野経済研究所 2013年02月01日

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1.調査期間:2012年9月~12月
2.調査対象:国内携帯電話メーカー、海外携帯電話メーカー(日本法人)、国内移動体通信サービス事業者、国内携帯電話メーカー、国内部品メーカー、業界団体等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリングならびに文献調査併用

<本調査におけるスマートフォン・タブレットについて>
本調査における「スマートフォン」は、1)アプリケーション開発環境がオープンプラットフォームでかつ汎用OSを搭載、2)アプリケーションをインストールして機能拡張、カスタマイズが可能、3)インターネットブラウザーを搭載、4)3G、LTEなど高速通信機能に対応、5)音声通話機能を搭載、6) 6インチ未満のディスプレイを搭載したデバイスと定義する。また、「タブレット」については1)から3)を備え、かつディスプレイサイズは6.0インチ以上として、データ通信モジュール搭載/非搭載や音声通話機能は問わない端末とし、電子書籍リーダー(端末)は除外している。

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