M&Sの小売・業務・施設担当ディレクターであるSacha Berendji氏は次のように述べています。
「適切な人材が適切な時間に適切な業務に取り組んで、従業員が接客に集中できるようにすることが極めて重要です。これは最終的に、カスタマーエクスペリエンスの向上につながります。弊社はJDAおよび主要なエコシステムパートナーと連携し、強力かつ効率的で、洞察に基づいた先進的なスケジュール管理システムを導入して、店舗運営を今まで以上に俊敏に行えるようになりました」
M&Sは、Microsoft Teamsとの新たな統合機能を採用したファーストカスタマーの一社であり、そのため、同社の従業員は、デスクトップPCからもモバイル経由でも、容易につながり、コラボレーションすることが可能です。JDA Workforce Managementの最新バージョンはMicrosoft Azureベースで、従業員はMicrosoft Teamsに接続し、簡単にシフトを交代したり、休暇申請を行うことができます。
REPLのマネージングパートナーであるChris Love氏は次のように述べています。
「弊社は、M&Sのデジタルファースト戦略に沿って、JDA Workforce ManagementをMicrosoft Teamsのインターフェースと統合するための開発サービスを実施しました。これにより、シフト情報をほぼリアルタイムでMicrosoft Teamsと同期できるようになりました。この機能は重要です。なぜなら、各店舗は平均80~100人の従業員を抱えており、1週間のシフト数は平均で300もあり、各店舗で1日あたり10~20件のシフト変更が発生するからです。これは弊社にとって非常にエキサイティングなプロジェクトであり、最終的にはMicrosoft Teams、JDA、そしてM&Sの間のコラボレーションを成功させることができました」
JDAの最高収益責任者(CRO)であるMark Morganは次のように述べています。
「M&Sの要員管理戦略の変革において、非常に重要な役割を果たすことができ、嬉しく思います。JDAは、長期的な人員計画機能や、最適かつ正確なスケジュールの作成機能を提供するだけでなく、今日の従業員が求めるセルフサービス要件も満たすことができました。このプロジェクトは、M&Sのデジタル変革のライフサイクル全体に体系的に携わってきた弊社のパートナーエコシステムによる成功例でもあり、同社のグローバルな従業員、ひいては購買客のニーズの変化に対応できるよう、柔軟かつ、俊敏で強力な機能を提供しています」
Marks & Spencer社は、米ニューヨークで1月12~14日に開催されるNRF 2020のJDAブースに参加し、8万人の従業員のスケジュール管理業務をどのように変革したかについて講演する予定です。(展示会、講演は終了)
関連情報(英文)
• JDA Workforce Management 概要 (リンク »)
JDA Workforce Management Mobile概要 (リンク »)
• Nucleus Research社の「ワークフォースマネジメント・テクノロジー・バリューマトリックス2019」 レポート (リンク »)
JDA Workforce Managementは、全調査対象ベンダー製品の中で、3年連続でユーザビリティにおいて 最高ランクの評価を獲得しました。
• JDA Workforce Management は、Nucleus Research社の上記のマトリックスにおいてFacilitatorの象限に位置づけられました。 (リンク »)
• JDAの AI搭載 SCMプラットフォーム (リンク »)
【JDAソフトウェアについて】
JDAソフトウェアは、AI主導のサプライチェーンマネジメント(SCM) プラットフォームを提供しています。JDAのエンドツーエンドのソリューションは、サプライチェーンや小売の計画・実行、輸配送や要員の管理に及びます。私たちの使命は、顧客が何をいつどこでどのように求めるかを、企業がより正確に予測し、生産し、提供できるよう支援することです。私たちは、企業が経済的な成長やサステナビリティ、収益性を促進できるよう、材料、エネルギー、コスト、時間の無駄を排し、コネクテッド(接続された)でよどみのないグローバル商取引の実現を推進します。
JDAの実証済のソリューションは、小売業上位100社中75社、消費財メーカー上位100社中77社、3PL上位10社中8社を含む、4,000社を超える世界トップクラスの企業で活用されており、自律的なサプライチェーン (Autonomous Supply ChainTM) の実現を支援しています。詳細は www.jda.comをご参照ください。
JDAソフトウェア・ジャパン株式会社は1997年に設立され、20年以上にわたり、日本の大手企業のサプライチェーンに関する課題解決を支援しています。詳細は以下をご参照ください。
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*本プレスリリースは米国本社発表のプレスリリースの抄訳です。
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