【SwitchBot】ハブ製品とLooopでんきアプリが連携を開始!市場連動型の電気料金プランに合わせたオートメーションで賢く節約

SWITCHBOT株式会社

From: PR TIMES

2024-08-22 13:00

SwitchBotハブ2、ハブミニ、ハブミニ(Matter対応)計3製品がLooopでんきアプリとの連携を開始しました。



IoT・スマートホーム事業を手掛ける「IoTデバイスNo.1ブランド」の(※2022年11月 家電Biz調べ)SWITCHBOT株式会社(本社 : 東京都渋谷区)のスマートリモコン製品「SwitchBot ハブミニ」「ハブミニ(Matter)」が、この度、電力小売事業「Looopでんき」の市場連動型プラン「スマートタイムONE」、およびその体験をより良くするスマートフォンアプリを提供する株式会社Looop(本社:東京都台東区、代表取締役社長:森田 卓巳、以下Looop)と連携を開始。電力の市場価格に合わせて、 電気代の節約を実現する「市場連動オートメーション機能」をリリースしました。
※なお「SwitchBot ハブ2」とは、昨年11月に連携しております。

連携の背景と概要
LooopでんきのスマートタイムONEは、市場連動型の電気料金プランで、「ピークシフト※」を推奨しています。電気を使う時間帯を工夫するだけで電気代の節約が可能となり、太陽光発電などに代表される再生可能エネルギーを日本全体でより有効に活用していくことにつながります。

今回の連携により、Looopでんきアプリ内で下記の機能が利用できるようになります。
- SwitchBotハブ製品と連携済みのエアコンをLooopでんきアプリ内から操作可能に
- 電気料金*に合わせて当日または翌日のエアコン設定をタイマー予約
- ユーザーの任意で閾値を設定し、電気料金が閾値に到達した際に事前登録したエアコン設定を動作させる機能

※「ピークシフト」とは、電気料金が高い時間帯から、電気料金が安い時間帯に電力の使用をシフトさせることを指します。電気代をできるだけ抑えながら、昼間に余りがちな太陽光発電由来の電気を無駄なく活用することを目指しています。
[画像1: (リンク ») ]
※アプリの連携イメージ

これらの機能により、Looopでんきアプリ内で電力の使用を、電気料金が高い時間帯から電気料金が安い時間帯にシフトさせることが簡単にできるようになりました。
また、スマートリモコン連携機能は開発中のベータ版機能です。そのため動作が不安定であったり、不具合が生じる可能性がございます。
ベータ版機能をひとあし早くお使いいただき、お客さまのご意見・ご感想を伺うことで、より良い形で正式リリースをいたします。
*厳密にはLooopでんきの電源料金単価を指します。

Looopでんき「スマートタイムONE」について
Looopでんきの「スマートタイムONE」は、市場連動型の電気料金プランで、「ピークシフト」を推奨しています。節電を無理にしなくても、電気を使う時間帯を工夫するだけで電気代の節約が可能となり、またその一人一人のちょっとした行動変容が太陽光発電などに代表される再生可能エネルギーを日本全体でより有効に活用していくことにつながります。そのピークシフトをより直感的に実践できるようなデザインを心がけてスマートフォンアプリを開発しました。

SwitchBotについて
[画像2: (リンク ») ]


SwitchBotは、世界100以上の国や地域に向けIoTスマートホームデバイスの企画、製造、販売を行うスマートホームブランドです。従来の家具や家電を後付けでスマート化できる便利性や自由に組み合わせられる拡張性の高さが評価され、日本国内のユーザーは200万世帯超え、販売累計台数は500万台を突破しました。 また、おかげさまで弊社の「SwitchBotボット」「SwitchBotプラグミニ」「SwitchBotカーテン」「SwitchBotハブミニ」「SwitchBotロック」の計5製品が「IoTデバイスNo.1」を獲得。さらに、SwitchBotプラグミニ、SwitchBotカーテン、SwitchBotハブミニ、SwitchBotロックがそれぞれ「IoTデバイス スマートプラグ 売上No.1」「IoTデバイス カーテン 売上No.1」「IoTデバイス スマートリモコン 売上No.1」「IoTデバイス スマートロック 売上No.1」を獲得いたしました。今後も手軽にスマートホームが実現できるクリエイティブな製品を提供できるよう、先端技術の開発・改善に努めてまいります。

会社名:SWITCHBOT株式会社
本社所在地:東京都渋谷区神南1丁目11番地4号FPG links JINNAN 8F
代表取締役:コネリー・リー
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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