New Relic、国内オブザーバビリティ市場で6年連続売上シェアNo.1を獲得

New Relic株式会社

From: PR TIMES

2024-11-06 11:00

2位のベンダーに2倍以上の差を付けて市場の拡大をけん引



デジタルビジネスにオブザーバビリティ(可観測性)プラットフォームを提供するNew Relic株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:小西 真一朗、以下「New Relic」)は、このたび、株式会社テクノ・システム・リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤田 明良)が発行する市場調査レポート「2024年版 サービスマネジメント市場のマーケティング分析」(2024年10月)内のソフトウェア市場トレンド調査にて、オブザーバビリティ市場の総合メーカーシェア(ソフトウェア+SaaS)で41%の首位、SaaSメーカーシェアでも46%で同様に首位に位置づけられました。New Relicが首位を獲得したのは、本レポートにおけるオブザーバビリティ市場の調査開始以来、6年連続6回目となります。

本レポートによると、国内オブザーバビリティ市場は、New Relicが位置付けられるSaaSセグメントがけん引する形で急速に拡大しており、2024年には100億円を突破し、2028年には2023年の2.4倍以上となる200億円を突破する見込みです。今回New Relicは、2位のベンダーに2倍以上の差を付けて首位を獲得しました。
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今後もNew Relicは、業界のリーダーとして、オブザーバビリティの民主化を推進し、あらゆる業種のお客様のデジタルビジネスとそのユーザー体験を支えていきます。

■本プレスリリースのURLはこちらです。
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■New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
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■New Relicについて
2008年に創業したNew Relicは、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

■オブザーバビリティ(可観測性)プラットフォーム「New Relic」の特長
New Relicはオブザーバビリティのリーダーとして、優れたソフトウェアの計画、構築、デプロイ、実行に対するデータドリブンなアプローチでエンジニアを支援しています。New Relicは、エンジニアがあらゆるテレメトリー(メトリクス、イベント、ログ、トレース)を取得できる唯一の統合データプラットフォームを提供し、強力なフルスタック分析ツールとの組み合わせにより、エンジニアが意見ではなくデータを用いて最高の仕事をできるよう支援します。New Relicは、シンプルで透明性の高い価格体系を採用しています。開発サイクルタイムの計画、変更失敗率、リリース頻度、平均復旧時間(MTTR)の改善を支援することにより、エンジニアに高い費用対効果をもたらします。

※New Relicは、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。

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