IT資産管理システムMCoreがクラウドストレージからのソフトウェア配布に対応 ~ネットワーク環境に応じた柔軟な設定が可能に、ネットワーク負荷も軽減~

住友電工情報システム株式会社

From: Digital PR Platform

2025-03-19 13:30


住友電工情報システム株式会社は、IT資産管理/セキュリティ管理統合システムの最新版「MCore(エムコア)Ver.7.8SP2」を3月19日より販売開始します。社内向けアプリストアのソフトウェアライブラリ機能に、クラウドストレージサービスとの連携を新たに追加しました。社外ネットワーク上にあるPCへ、Microsoft OneDriveやGoogle Drive (Google ドライブ)を利用してソフトウェアを直接配布でき、ネットワーク負荷が軽減されます。また、SharePoint Onlineにファイルをアップロードした際のログ取得が可能になりました。

MCore Ver.7.8SP2で新たに搭載した主な機能は下記の通りです。

1.クラウドストレージサービス対応
MCoreの社内向けアプリストアであるソフトウェアライブラリ機能で、クラウドストレージサービス(OneDriveやGoogle ドライブ)を利用したソフトウェア配布が可能になりました。在宅勤務などで社外ネットワークにのみ接続しているPCでも、VPNなどの利用設定なしでダウンロードできるため、社内ネットワークへのアクセスが低減し、負荷が軽減されます。また、社内ネットワーク上のPCには従来の配布方法を優先し、社外ネットワーク上のPCにはクラウドストレージからの配布を優先するなど、環境に応じた柔軟な設定が行えます。




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ソフトウェアライブラリ機能による社外ネットワークPCへの配布方法



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MCoreソフトウェアライブラリの配布設定画面




2.SharePoint Onlineのログ取得
MCoreの操作ログ管理では、利用者がクラウドストレージサービス(OneDriveやGoogle ドライブなど)にファイルをアップロードした際の操作ログを取得しています。今回、SharePoint Onlineでも同様にログ取得が可能になりました。ログを取得できるクラウドストレージサービスが増えたことで、ファイルアップロード状況の監視がさらに強化され、頻繁にファイル共有を行う場合のセキュリティや管理性が向上します。

3.CSVファイル出力方法の改善
MCoreでは、IT資産やソフトウェアライセンスの棚卸時などに、インストール情報やインベントリ情報の一覧をCSVファイルとして出力できます。今回、各操作におけるCSVファイルの出力方法を改善しました。CSVファイルが大量になる場合でも出力状況を別ウィンドウで確認しつつ他の操作が可能になります。


■MCoreとは
MCoreは、「IT資産管理」「セキュリティ対策」「コンプライアンス対策」を1つのシステムで統合管理できるパッケージソフトです。海外拠点やグループ会社も含めた住友電工グループ全体が利用する10万台以上のパソコン(PC)を一元管理するために、自社開発したシステムが基盤になっています。1サーバで1万台以上のPCを集約して管理でき、優れたパフォーマンスを実現します。業界トップクラスの高い性能により、スムーズで確実な管理・運用が可能です。
詳細は下記Webサイトにてご覧ください。
(リンク »)

当社は、今後もますますの需要が見込まれるIT資産管理システム市場において、時代のニーズを先取りした製品開発に取り組んでまいります。
以上


MCoreソフトウェアライブラリ機能
管理者が許可したソフトウェアを利用者の操作で簡単導入できる機能です。
業務に必要なソフトウェアのインストールが自動で簡単・確実に実施でき、キッティングやソフトウェアの導入支援などの管理負荷を大幅に軽減します。
詳細は、「ソフトウェアライブラリ機能」Webサイトをご参照ください。
(リンク »)

IT資産管理とは?
詳細は、「IT資産管理とは?」Webサイトをご参照ください。
(リンク »)


MCore体験セミナー
MCoreを利用した情報の外部持ち出し対策や不正PC接続に加え、
PCの運用ルールが社内で確実に守られるように徹底する機能を、実際に体験いただきながらご説明します。
東京・大阪で開催
詳細はこちら
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【登録商標について】


MCoreは、住友電工情報システム株式会社の登録商標です。
Microsoft、OneDrive、SharePointは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における商標または登録商標です。
Google、Google Driveは米国Google LLCの米国及びその他の国における商標または登録商標です
その他、記載されている会社名・製品名などは、各社の商標または登録商標です。





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