ハドソン課金

米国の提唱者ハドソンの名にちなんでこのように呼ばれる。 ハドソン課金は、料金が通話時間に応じて細かく変動するため、料金が高額になりがちな電話（国際電話や、一部の国の市外通話）で主に採用されている。 逆に、短時間通話の場合には通話料がほとんど回収できないため、国内通話などには不向きであるとされてきた。 ハドソン課金に対して、単位料金あたりに通話時間を設定する課金方式がカールソン課金と呼ばれる。 市内通話などではもっぱらカールソン課金の方式が採用されている。 1998年、KDD（現KDDI）は市内通話において「6秒1円」というハドソン課金方式で市内通話サービスに参入し、話題となった。 しかし、FAX送信などの短時間通話では徴収できる通話料よりも他事業者に支払うアクセス料金のほうが上回るといった逆ざや状態に陥り、「最初の30秒間は5円を徴収する」といた形態に変更せざるをえなくなった。