ワークスタイルを変革しつつ、非常時に備えるネットワークインフラに必要な条件

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2011-12-28 15:00

[PR]3月の東日本大震災は、不慮の事故や災害といった事態に直面して「業務を継続できる環境をいかに確保するか」という課題を、改めて多くの企業につきつけた。

 3月の東日本大震災は、不慮の事故や災害といった事態に直面して「業務を継続できる環境をいかに確保するか」という課題を、改めて多くの企業につきつけた。今や業務の遂行に不可欠となっているITシステム、そして重要なデータをどのように直接的な被害から守るかといった問題はもちろんのこと、いかにして「業務を止めずにビジネスを動かし続ける」かということの重要性が浮き彫りになった。

 今回の震災では、直接的な被害が比較的に少なかった地域でも、地震発生直後から数日間にわたって鉄道をはじめとする交通機関に大規模な混乱が生じ、業務を行うべき従業員が予定通りに会社に出社できないという事態を引き起こした。こうした状況は地震に限らず、大規模な事故や感染力の強い疫病の発生などによっても、発生が懸念されるものだ。

 「従業員がどこにいても、会社のITリソースにアクセスして業務を行える環境の実現」は、事業継続の側面だけでなく、ワークスタイルの変革という観点からも長らく取り上げられてきたテーマのひとつだが、今回の震災をきっかけに、本格的に導入検討をはじめた企業も多いのではないだろうか。

セキュアなリモートアクセスを実現する「Juniper Networks MAGシリーズ」

 企業内システムへの遠隔からのアクセスを、高いセキュリティを確保しつつ、容易に実現したいと考えている企業に、検討してほしい製品のひとつが、ジェイズ・コミュニケーション(ジェイズ)が販売する「Juniper Networks MAGシリーズ」(以下、MAGシリーズ)だ。

 MAGシリーズは、従来個別の製品として提供されていた「SSL VPNアプライアンス」と「NAC (Network Access Control)アプライアンス」の機能を合わせ持つ、統合ゲートウェイ製品。なお、ジェイズでは現在、セキュアなリモートアクセスを実現するためのSSL VPN機能について提供とサポートを行っている。

 SSL VPNは、SSLを利用して、公衆ネットワーク上に暗号化されたセキュアな仮想ネットワークを構築できる技術。SSLは多くのウェブブラウザやメールクライアントでサポートされており、導入が容易な点が特徴だ。

 加えてMAGシリーズでは、独自の統合型ネットワーククライアントである「Junos Pulseクライアント」を利用することで、ホストチェッカー(端末のセキュリティ状態を確認)、セキュア・バーチャル・ワークスペース(Windows向けの仮想デスクトップ)、キャッシュクリーナー(SSL VPN接続中にクライアント側で記録されたキャッシュデータをログアウト時に消去)といった、より高度なセキュリティ機能を実現できる。

 Junos Pulseクライアントは、Windows、Mac OS、Linuxはもちろんのこと、iOS、Androidといったモバイル端末にも対応しており、これにより、接続方法、場所、端末を問わず、企業内ネットワークにアクセスするクライアントに対して、確実に企業のセキュリティポリシーを適用できる点が特徴だ。

 また、MAGシリーズと連携して動作可能なRADIUS対応の認証製品「WisePoint Authenticator」により、リモートアクセス時のIDおよびパスワード管理の煩わしさを軽減できる。WisePoint Authenticatorでは、イメージングマトリクスや端末IDをキーにした認証システムを、MAGシリーズとの組み合わせて容易に実現でき、利便性を損なわずに、セキュアなリモートアクセス環境を展開できる。

 小規模から導入でき、柔軟な拡張が可能な点もMAGシリーズのポイントだ。Active DirectoryやLDAPなど、既存のディレクトリインフラを活用し、最小10ユーザーから導入が可能。ラインアップとしては、SOHOや小~中規模拠点向けから、中規模、大規模拠点向けの4モデルが用意されており、最大4万ユーザーまで規模を拡張できる。

 さらに、事業継続や災害対策での導入に適したライセンス形態として「ICE(In Case of Emergency)ライセンス」の提供も行っている。これは、災害発生時など、一時的にリモートアクセスの利用ユーザーが急増する状況を想定したライセンスで、通常時はライセンスコストを抑えつつ、必要に応じてユーザー数の上限を増やすことが可能なものとなっている。

 災害時、事件発生時の事業継続といった観点はもちろんだが、近年「コンシューマーライゼーション」と呼ばれて、ひとつの潮流となっている、従業員個人のモバイル機器を持ち込んでの業務実施(BYOD)を展開するためのインフラ整備の一環として導入することもできるだろう。非常時を見据えつつ、平時においても従業員の多様なワークスタイルに合わせてリモートアクセスのメリットを提供できる、柔軟性の高いゲートウェイ製品である。


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