SASのJMPジャパン事業部が「Discovery Summit Japan 2015」を開催

SAS Institute Japan株式会社

From: Digital PR Platform

2015-09-16 11:00


ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社 (本社:東京都港区、マネージング・ディレクター:サム・チョウ(Sam Cho)、以下 SAS)のJMPジャパン事業部は、来る11月10日(火)、「Discovery Summit Japan 2015」を、グランド ハイアット東京(東京都港区)にて開催します。

「Discovery Summitシリーズ」は、SASのビジネスユニットであるJMP事業部がグローバルで展開する年次イベントで、統計分野のエキスパートが結集し、より優れた分析の探求、効果的なデータ活用への最新情報や事例、ユーザー様同士での交流の場などを提供しています。

「Discovery Summit Japan 2015」は、今年で第2回目の開催となります。午前の部では、SAS Institute Inc. 共同創設者 兼 執行副社長であり、JMPの開発者であるジョン・ソール(John P. Sall)からデータ活用の最前線を、つづいて米国Williams大学 統計学 教授、Richard D. De Veaux氏から科学とスポーツにおける課題に統計学を適用する手法について講演を行います。

午後のブレイクアウト・セッションでは、3つの分野に分かれ、「医薬・食品・ヘルスケア分野」では、味の素株式会社 笠松千夏氏、田辺三菱製薬株式会社 高垣恵介氏、 「製造・半導体・化学分野」では、日本ゴア株式会社 山本達郎氏、DIC株式会社 松岡龍一氏、株式会社村田製作所 下八重修氏、 そして「教育分野」では、北海道大学大学院医学研究科准教授 伊藤陽一氏、兵庫県立大学大学院応用情報科学研究科教授 有馬昌宏氏から、それぞれの事例をご講演いただきます。

最終セッションでは、東洋大学社会学部教授 桐生正幸氏から、高度な統計解析を駆使した犯罪捜査支援についての特別講演を行います。


■日 程:2015年11月10日(火) セッション:10:00 - 17:30 (受付開始9:30 )/懇親会:17:30 - 19:00

■会 場:グランド ハイアット東京 3階 宴会場 (東京都港区六本木6-10-3)

■主 催:SAS Institute Japan株式会社 JMPジャパン事業部

■来場者見込み数:200名 (2014年実績:151名)

■参加費:有料(事前登録制)
   ・一般企業・官公庁/個人:16,200円( 9月末までの申し込みには早期割引価格 10,800円 を適用)
   ・アカデミック/教職員:8,100円
   ・アカデミック/学生:5,400円
   (価格はすべて税込)

■申し込み:イベント公式サイト  (リンク »)

<SAS Institute Inc.について>
SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においても最大の独立系ベンダーです。SASは、革新的なソリューションを通じて、75,000以上の顧客サイトに、パフォーマンスを向上し、より正確で迅速な意思決定を行う支援をしています。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)(知る力)」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社:米国ノースカロライナ州キャリー、社員数:Worldwide約1万3千名、日本法人約250名( (リンク ») )
SAS Institute Japanは、多くのお客様とパートナー企業に支えられ、日本において30周年を迎えることができました。「これからもAnalyticsでイノベーションを」を合言葉に、日本のアナリティクス市場の深耕を図り、日本の企業や社会に貢献してまいります。

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。

<JMPについて>
JMPは、1989年に米国で販売が開始されて以来、主に企業の製品企画開発部門や品質管理部門、データ分析担当者や医師、大学および公共の教育、研究機関などにおいて統計学のリファレンス的ソフトウェアとして利用されてきました。日本では1990年に販売が開始されて以来、主に製造業の品質管理やデータ分析を行う部門や、医師、大学および公共の教育、研究機関のユーザーに支持され、毎年2桁の伸びでユーザー数を増やしてきました。2001年以降、JMPの日本語版を市場に投入し、より多くの日本のユーザーに提供できるよう努めています。

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