最高気温予想が３５度以上の日（猛暑日）はテレワーク（在宅勤務等）を推奨！自社製品「ASTERIA WARP」による「猛暑日予報通知サービス」の無償提供も実施。

インフォテリア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下、インフォテリア）は、当社オフィスが所在する東京・大阪地区において最高気温35度以上が予想される猛暑日はテレワーク（在宅勤務等）を推奨する制度を昨年に続き実施します。また、夏場の猛暑に配慮したワークスタイルを普及させることを目的に、気象庁の当日の最高気温予報が35度以上のときに猛暑日を通知する「猛暑日予報通知サービス」の無償提供も企業・各種団体向けに実施することを発表します。



■ 実施背景
インフォテリアでは近年の猛暑を踏まえ、夏場における従業員の健康維持を推進するワークスタイルの検討を進めてきたなかで、最高気温35度以上が予想される日はテレワークを推奨する「猛暑テレワーク」を2015年に実施しました。今年は、より多くの企業・団体等で「猛暑テレワーク」を導入できるように、インフォテリアのデータ連携ソフト「ASTERIA WARP（※１）」を使った「猛暑日予報通知サービス」の無償提供も実施します。

＜テレワーク実施風景（2015年8月）＞
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＜猛暑日予報通知サービス＞
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■「猛暑テレワーク」実施概要

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■「猛暑日予報通知サービス」の概要と申込方法

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■テレワークの啓発、普及推進に向けたインフォテリアの活動と今後の展開
海外市場進出を狙うインフォテリアでは、社長の平野が自らシンガポールに在住していることもあり、日ごろのミーティングでは全部門がTV会議サービスをフル活用しています。また、タブレット端末を全社員に支給していることから、自社製品であるモバイル向けコンテンツ管理システム「Handbook（※２）」によりスマートデバイス上で業務に関連する資料の共有を行うなど、テレワークに適した業務インフラが既に整っている状況です。

昨年実施した「猛暑テレワーク」は、社団法人日本テレワーク協会より「第16回テレワーク推進賞（※３）」を受賞するなど、関連団体から高い評価をいただきました。この他にも、インフォテリアでは様々なテレワークを実施していて、昨年の年末年始にかけて「ふるさと帰省テレワーク」を開始し故郷でのテレワークも可能になりました。2016年1月には豪雪により都内の交通機関に混乱が生じた際には「豪雪テレワーク」も実施。通勤経路が確保できないような状態で、従業員に過度な負荷をかけてまで出勤を強いない柔軟かつ合理的な発想で運用してきました。

今後も社員の健康や家庭環境に配慮した就業環境の充実に向けて、より一層の働きやすい環境づくりを実現するテレワークの導入を進めていく計画です。

＜Handbook画面イメージ社員向けコンテンツの一例＞
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＜第16回テレワーク推進賞　表彰式、テレワーク実践部門　奨励賞を受賞＞
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＜参考情報＞
※１「ASTERIA WARP」について（Webサイト (リンク ») ）
「ASTERIA WARP」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノンプログラミングで連携できるミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。また、企業向けデータ連携製品（EAI/ESB製品）の国内市場において9年連続市場シェアNo.1（※４）を獲得しています。
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※２「Handbook」について（ Webサイト (リンク ») ）
「Handbook」は、モバイルコンテンツ管理市場で4年連続シェア第1位※５を獲得しているサービスで、文書や表計算、プレゼンテーションから画像や音声、動画までのあらゆる電子ファイルをクラウドに保存し、タブレット端末で持ち運べ、指先めくり表示ができるようにするソフトウェアです。一般的なクラウド・ストレージ・サービスやタブレット端末向けのビューアー・アプリケーションと異なり、閲覧者ごとの配信設定や端末紛失時の情報漏えいを防ぐ機能、あるいはネットワーク接続できない場所でもファイルを予めダウンロードしておけば表示できる機能などタブレット端末をビジネス活用する上で必要な機能が搭載されているのが特長です。対立しやすい情報セキュリティの確保と操作性の高さを丁寧なインターフェース設計で両立している点が高く評価され「2015年度グッドデザイン賞」を受賞しています。
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※３ 一般社団法人日本テレワーク協会主催「テレワーク推進賞」について
情報通信技術等の大きな進展に伴い、在宅勤務やモバイルワークなど場所や時間に依存しない柔軟な働き方であるテレワークに着目する企業や団体が増加しており、政府も経済成長戦略の一環としてテレワークを積極的に推進する方針を示しています。このような中で、一般社団法人日本テレワーク協会では、テレワークを広く社会に普及させることを目的に、2000年度より「テレワーク推進賞」（後援：総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、東京商工会議所、公益財団法人日本生産性本部、日本テレワーク学会、フジサンケイビジネスアイ）事業を毎年実施しています。テレワーク推進賞には、テレワークを導入・実践・定着させて有益な効果を出している企業・団体を対象とした『テレワーク実践部門』と、テレワークの運用定着に資する制度やシステム等の開発、あるいは普及啓蒙活動を通じて、テレワークの普及促進に貢献している企業・団体を対象とした『テレワーク促進部門』の2部門があります。

※４ 市場シェア出典（ASTERIA）
テクノ・システム・リサーチ社「2015年ソフトウェアマーケティング総覧EAI/ESB市場編」

※５ 市場シェア出典（Handbook）
ITR「ITR Market View:エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2014／2015」モバイルコンテンツ管理市場：ベンダー別売上金額シェア （2012～2015年度予測）


■「インフォテリア株式会社」について（ Webサイト (リンク ») ）
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に5,471社（2016年3月末現在）の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、現在1,027件（2016年3月末現在）の企業や公共機関で採用されています。
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＜プレスリリース 掲載URL＞
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本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。


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インフォテリア株式会社　広報・IR室：長沼史宏
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