ボーイング、シーメンス傘下のメンター・グラフィックスとのパートナーシップを拡大

シーメンスPLMソフトウェア 2018年10月10日

シーメンスは、ボーイングがシーメンス傘下のメンター・グラフィックス(以下メンター)が提供するソフトウェアの使用を拡大することに合意したことを発表しました。ボーイングは、21世紀の課題に対処するためにボーイングおよび航空宇宙業界全体を変革させることを目指した同社の取り組み「Second Century Enterprise Systems(2CES)」の一環としてこれを決定しました。世界最大の航空宇宙企業であるボーイングは、自動化とデジタル化を促進して次世代の設計と製造を実現する一連の技術を提供するシーメンスをパートナーとして、次の100年に向けて業界をリードする準備を整えました。

今回の決定は、現在だけでなく将来提供可能なソリューション、実社会で常に変化するニーズに対応できる技術的な柔軟性、そしてボーイングにとっての総合的なビジネス価値を徹底的に分析した結果に基づいています。この長期契約締結により、ボーイングは包括的かつ革新的なソリューションを一貫して提供できる基盤として、電子機器システム設計、電子製品設計、機械解析の分野で業界をリードするシーメンスの技術を活用できるようになります。ボーイングは、シーメンスのメンター買収により強化した技術を中核として、半導体設計/検証、プリント基板設計/製造、電子機器システム設計/製造(ワイヤハーネス含む)、機械設計の熱解析/流体解析のための全社共通プラットフォームを構築し、標準化していく予定です。

ボーイングの防衛・宇宙部門においてエンジニアリングディレクターを務めるJohn Harnagel氏は、「シーメンスとメンターが一丸となったチームとのパートナーシップにより、電子機器設計における2CES変革の取り組みにおいて、ボーイングの豊富な経験と知識が世界最高水準の電子機器設計ツールと手を携えることになります。」と述べています。

シーメンスPLMソフトウェアの社長兼CEOであるTony Hemmelgarnは、「次世代のビジョンと変革に向けたボーイングのパートナー企業の1社として、シーメンスが選ばれたことは大変光栄です。顧客企業のデジタル化推進とイノベーション実現の支援はまさにシーメンスの得意分野であり、この強みをボーイングが評価していることを嬉しく思います。このパートナーシップは、ボーイングが同社のビジョン達成を支援するシーメンスに大きな信頼を寄せていることの表れです。シーメンスは、ボーイングがビジョンを実現できるよう尽力します。」と述べています。

シーメンスPLMソフトウェアについて
シーメンスPLMソフトウェアは、シーメンスデジタルファクトリー事業本部のビジネスユニットです。製造業がイノベーションを実現するための新たな機会を創出し、産業のデジタル変革を牽引するソフトウェア・ソリューションを提供して世界をリードするグローバル・プロバイダーです。米国テキサス州プラノを本拠地とし、これまで世界140,000社以上のお客さまにサービスを提供しています。シーメンスPLMソフトウェアは、あらゆる規模のお客様と協働して、アイデアの実現方法、製品の実現方法、稼働中の製品や設備資産の有効活用と状況把握の方法を変革できるよう支援しています。シーメンスPLMソフトウェアの製品やサービスに関する詳細はwww.siemens.com/plmにてご覧いただけます。

シーメンスAG について
シーメンスAG(本社:ベルリンおよびミュンヘン)は、170年以上もの間、卓越したエンジニアリングとイノベーション、品質と信頼性、そして国際性を象徴するグローバルなテクノロジー企業であり続けています。電化、自動化、デジタル化の分野を中心に世界中で事業を展開しています。シーメンスはエネルギー効率に優れた省資源技術を世界でもっとも多く提供している企業のひとつであり、海洋風力発電の建造では世界一、コンバインドサイクル発電では主要サプライヤー、送電ソリューションでは大手プロバイダー、そしてインフラストラクチャー・ソリューションならびに産業向け自動化ソリューションとソフトウェア・ソリューションのパイオニアです。さらにシーメンスは、コンピューター断層撮影や磁気共鳴画像診断システムなどの医用画像診断装置の大手サプライヤーでもあり、また臨床診断および臨床情報技術のリーダーでもあります。2017年9月30日を期末とする2017年度における売上は830億ユーロ、営業利益は62億ユーロでした。2017年9月末現在の全世界の社員数は372,000人です。シーメンスに関する詳細はwww.siemens.comにてご覧いただけます。

注意: SiemensおよびSiemensのロゴはSiemens AGの商標または登録商標です。その他の商標、登録商標、サービス・マークはそれぞれ各所有者に帰属します。

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