ふるさと本舗、PayPay実施の「冬のペイペイジャンボ」に参加!

~最大で寄付金額の全額分のPayPayボーナスが当たるチャンス!~

株式会社CARTA HOLDINGS

2021-12-01 13:00

プレスリリース
株式会社ふるさと本舗
2021年12月1日
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ふるさと本舗、PayPay実施の「冬のペイペイジャンボ」に参加!
~最大で寄付金額の全額分のPayPayボーナスが当たるチャンス!~
(リンク »)
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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、特産品ポータルサイト「ふるさと本舗」( (リンク ») )を運営する株式会社ふるさと本舗(東京都渋谷区、代表取締役CEO:八尋 洸太郎)は、2021年12月1日から2022年1月10日の期間で、PayPay株式会社が実施する「冬のペイペイジャンボ(オンライン)第4弾」キャンペーンに参加いたします。「ふるさと本舗」にて、PayPay残高で寄付金の支払いをすると、最大で寄付金額の100%分のPayPayボーナスが抽選で当たるという、特典がお得なキャンペーンとなっております。


■ふるさと本舗が対象となる、「冬のペイペイジャンボ(オンライン)第4弾」概要

・ページ: (リンク »)
      (リンク »)  

・期間 :2021年12月1日(9:00)~2022年1月10日(23:59)まで

・内容 :キャンペーン期間中に、「ふるさと本舗」にて「PayPay残高支払い」を用いて寄付金支払いをすると、抽選で決済金額の100%(1等)、10%(2等)、または1%(3等)相当分のPayPayボーナスが当たります。
   ※付与上限:
    ・決済一回あたりの付与上限:100,000円相当
    ・開催期間中の付与合計上限:100,000円相当
   ※PayPayジャンボキャンペーン対象店舗合算
   ※ふるさと本舗のみの場合は全対象自治体の合算
   ※後日、PayPayボーナスが付与されます。

・PayPayボーナス付与予定日:支払いの翌日から起算して30日後
              ※以下の注意事項をご参照下さい。


■本キャンペーンの注意事項

 ※本キャンペーンはPayPay株式会社が実施するものです。
 ※本キャンペーンに関するお問い合わせはPayPay株式会社のHP( (リンク ») )からご確認ください。
 ※本キャンペーンは、ふるさと本舗Amazonギフト券還元キャンペーンとの併用は不可となります。重複している場合はAmazonギフト券還元キャンペーンの対象外となります。
 ※キャンペーン情報は12月1日時点のものです。本キャンペーン内容は予告なく変更となる場合があります。
 ※原則支払日の翌日から起算して30日後にPayPayボーナスの付与となりますが、会員様の利用状況やシステム上の都合により付与時期が遅れる場合もあります。
 ※付与されるPayPayボーナスはPayPay公式ストア、ワイジェイカード公式ストアでも利用できます。
 ※付与されるPayPayボーナスは出金と譲渡はできません。
 ※一部対象外の自治体があります。(対象となる自治体は以下ご参照)


■ふるさと本舗 PayPayオンライン決済対応自治体(2021年12月1日現在)

北海道  砂川市、秩父別町、倶知安町、厚岸町、赤平市、羅臼町、釧路町、別海町、恵庭市、紋別市、白糠町、弟子屈町
岩手県  普代村
宮城県  加美町
秋田県  にかほ市
山形県  庄内町、東根市
福島県  田村市
茨城県  つくばみらい市、守谷市
山梨県  市川三郷町、富士川町、都留市
岐阜県  可児市、池田町、輪之内町
愛知県  幸田町、日進市
三重県  鳥羽市
京都府  亀岡市
大阪府  泉佐野市
兵庫県  洲本市
奈良県  宇陀市
和歌山県  美浜町、湯浅町
広島県  江田島市
高知県  芸西村、田野町、室戸市
福岡県  飯塚市
佐賀県  上峰町、みやき町、吉野ヶ里町
長崎県  島原市、南島原市
熊本県  甲佐町
大分県  豊後高田市
宮崎県  都農町、都城市、日南市、美郷町、門川町
沖縄県  中城村


「ふるさと本舗」は、ふるさと納税を通じた自治体への寄付ができる、全国の美味しい特産品に特化したポータルサイトです。ふるさと納税制度をきっかけにした、自治体・事業者・寄附者の継続的な関係構築を支援し、関係人口(※)の創出・地域活性化に取り組んでいます。今後も、さらなる機能改善や賛同して下さる自治体の拡充を行うとともに、ユーザーの要望を取り入れつつ、自治体と共同で、ふるさと本舗オリジナル返礼品なども進めてまいります。

■「ふるさと本舗」( (リンク ») )の特長
 1)全国の美味しい特産品に特化
 2)定期便が充実
 3)分かりやすい控除シミュレーション機能
 ※)関係人口:移住した「定住人口」でもなく、観光に来た「交流人口」でもない、地域と多様に関わる人々を指す言葉です。地方圏は、人口減少・高齢化により、地域づくりの担い手不足という課題に直面していますが、地域によっては若者を中心に、変化を生み出す人材が地域に入り始めており、「関係人口」と呼ばれる地域外の人材が地域づくりの担い手となることが期待されています。
地域への新しい人口『関係人口ポータルサイト』: (リンク »)  

【株式会社ふるさと本舗】 (リンク »)  
資本金    :5,000万円(資本準備金含む)
設立日    :2018年2月1日
所在地    :東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
代表取締役CEO:八尋 洸太郎
事業内容   :ふるさと納税ポータルおよびECサイトの開発、運営

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【報道関係者お問い合せ先】 
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム: (リンク »)
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