ACSL、VFR、理経が国産産業用ドローン「SOTEN(蒼天)」専用訓練トレーナーを共同開発- シミュレータで時間や場所を選ばず操縦訓練が可能に -

株式会社理経

From: PR TIMES

2022-05-10 11:00

株式会社ACSL(本社:東京都江戸川区、代表取締役社長:鷲谷 聡之、以下 ACSL)及びVFR株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:湯浅 浩一郎、以下 VFR)、株式会社理経(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 猪坂 哲、以下 理経)、は、ACSL製国産ドローン「SOTEN(蒼天)」をバーチャル上に再現し、操縦訓練を可能とするSOTENバーチャルトレーナーの開発を発表いたします。またテストユーザへ、ベータ版の提供を開始し、2023年1月の正式リリースを目指します。



【経緯と目的】
2022年は航空法改正に伴う機体認証制度やドローン操縦ライセンス制度の実施など、ドローンを取り巻く環境において転換点であると言えます。そうした中でACSLは、2021年12月に国産の小型空撮ドローン「SOTEN(蒼天)」を発表し、ドローンの社会実装を加速させてきました。一方で、ドローンの操縦機会という面では「もっと気軽に操縦訓練がしたい」「再現が困難な実務を模した環境での訓練が可能であれば、実地訓練の時間を短縮することができる」といった課題があがっています。

今回、理経がVR環境を構築し開発されたSOTENバーチャルトレーナーではこうした課題を解決すべく、SOTENと同様のユーザインターフェースを再現し、バーチャル上で飛行訓練が可能となります。また緊急着陸などドローンを操縦する上で身に付けるべき判断力を養うコンテンツなど、バーチャルだからこそできる訓練を目指して開発を進めています。

[画像1: (リンク ») ]


【SOTENバーチャルトレーナーの特長】


国産ドローンSOTENに特化したシミュレータであり、SOTENと同様の機体性能やユーザインターフェースを再現。カメラ撮影などもトレーナー内で訓練することが可能。
点検、捜索、災害監視など多様な実務状況を体験。実務ならではのヒヤリハット(※1)やトラブルに対応する訓練が可能。
PC、モニタ、プロポ型コントローラ(※2)のみで訓練を行うため、実機の準備が不要。

※1 ヒヤリハット:重大な災害や事故には至らないものの、直結してもおかしくない一歩手前の事例の意
※2 プロポ型コントローラ:ドローン操作に一般的に用いられる送信機のこと


[画像2: (リンク ») ]


【今後の展開】
ベータ版の提供を開始し、2023年1月の正式リリースに向けて改良を行っていきます。また、今後はメタバース空間の中にドローン訓練スペースを展開し、複数名が同一空間内で訓練できる仕組みも検証していきます。


【株式会社ACSL】
ACSLは、産業分野における既存業務の省人化・無人化を実現すべく、 国産の産業用ドローンの開発を行っており、特に、画像処理・AI のエッジコンピューティング技術を搭載した最先端の自律制御技術と、同技術が搭載された産業用ドローンを提供しています。既にインフラ点検や郵便・ 物流、防災などのさまざまな分野で採用されています。
(リンク »)

【VFR株式会社】
VFR は「技術と情熱で、人と社会の可能性を切り拓く」をビジョンに掲げ、VAIO 株式会社の子会社として設立。ドローン事業者、サービサー、エンドユーザー向けにソリューション提供を行っています。またドローン産業に関わる全ての関係者の方とオープンでフラットに対話を行うことで、ドローン産業の発展のためのエコシステム構築に貢献していくことを目指しています。
(リンク »)

【株式会社理経】
株式会社理経は1957年設立のIT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーです。システムソリューション、ネットワークソリューション、電子部品及び機器の分野で、世界の最先端技術・先進的な製品を核とした多彩なソリューションを提供しています。VR開発においては実空間と同等のVR空間を生成する技術開発に注力し、自動車メーカーなどで本技術が採用されています。
(リンク »)


【ニュースリリースへのお問い合わせ】
株式会社ACSL
担当:廣嶼 絢子(ひろしま じゅんこ)
Tel:03-6661-3870  Email:sales@acsl.co.jp

VFR 株式会社
広報担当:原口 千絵(はらぐち ちえ)
Tel:090-7453-9395  Email:haraguchi@v-pr.net
※VFR 株式会社の広報は株式会社ベンチャー広報にて代行しています。

株式会社理経
担当:石川 大樹(いしかわ だいき)
Tel:03-3345-2146 Email:xsg@rikei.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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