カギは情報共有、だがリアルタイムか否かで大きな違い
リアルタイムのデータ共有は、業界・業種を問わず、今や情報戦略の基本になりつつある。例えば小売業であれば、本部にいながら各店舗の製品別売上や全体の売上などを随時確認できれば、在庫管理などの適正化に大きく貢献できるだろう。
通常、中堅規模の家具や日用品雑貨、インテリアやファッション関連の専門店などでは次のようなデータを把握しながら、販売戦略を立案していく。
- いま、どの店舗で、どの商品が何点購入されたのか
- 各店舗や物流センターに在庫は何点あるのか、配達予定はどうなのか
- 各店舗の製品別売上や全体の売上はどうなっているのか
だがこうした情報共有は、リアルタイムで行われるか否かで、業務効率に大きな違いを与える。日立電子サービスの「Hi-CoreRetails（ハイコア・リテール）」は、こうした考えに基づいた小売業向け販売管理システムだ。
考えてみたい、現場の店舗に与える好影響
本部から全国の店舗ごとの状態をリアルタイムで把握できれば、実現することは大きい。まず、売れ行きに応じた品揃えの即時見直しや、適正な状態での在庫水準の維持。その結果、徹底した廃棄ロスの回避や、キャッシュフローの改善にもつながっていくのだ。
ただ、リアルタイムで情報を共有することは意外にハードルが高い。本システムでは、本部・店舗・物流センターのシステムをはじめとして、POS アプリケーションまでトータルで自社開発したことで、それを可能としている。
また、Hi-CoreRetailsの大きな特徴として、自ら判断して提案するプッシュ型システムである事も特筆すべき点だ。販売実績などを踏まえてシステムが判断し、必要な発注や移動を指示することができるため、店舗スタッフがより接客に専念できる利点も大きい。店舗スタッフが、お客様よりも長く、作業量の多い旧来のシステムと対面している…などという現場の風景は、あまり見たくないものである。
システムの詳細について同社のホワイトペーパーで、より詳しくご理解いただきたい。
詳しい内容はホワイトペーパーで！
リアルタイムの情報共有がもたらす、小売業見える化の常識
様々な情報をリアルタイムで把握できることのメリット、さらに、小売業において見える化すべきポイントとは何だろうか。
