ビッグネームが相次いで参入
データウェアハウス（DWH）市場が活性化しています。米Microsoftが2008年7月にDWH専門ベンダーを買収してDWH市場に参入。そして2008年9月、米OracleがDWH専用ハードウェアを発表しています。
なぜ、こうした巨大企業がDWH市場に参入するのでしょうか。それは、DWH市場が今後大きな成長を期待できると見込まれているからです。
蓄積された情報を分析して企業戦略を策定
近年、企業の経営戦略において一つの大きな潮流が見られます。それは、統合基幹業務システム（ERP）や顧客関係管理システム（CRM）などの基幹系システムで蓄積された情報や日々の取引の中で蓄積される各種履歴／ログデータを分析して、将来の企業戦略に役立てようというものです。そうしたことを情報システムとして実現するのが、ビジネスインテリジェンス（BI）であり、その中核となるのがDWHなのです。大手企業によるBIアプリケーション専業ベンダーの買収も、そしてDWH市場へのビッグネームの参入も、こうした企業の経営戦略の潮流が影響しています。
そうした活性化が予想される日本国内のDWH市場で現在注目されているのが、日本ネティーザです。なぜ同社が注目されるのか。従来のDWHシステムはサーバやストレージなどのハード、データベースなどのソフトを個別に選定・購入して構築するものでしたが、日本ネティーザの場合、すべてを“アプライアンス”という単一の統合製品として「Netezza Performance Server」（NPS）を提供しています。その製品に顕著な優位性があることで大きく注目を集めています。その優位性を端的に言うのなら、簡易性・高性能・低い総所有コスト（TCO）に集約されます。（技術的な詳細は、ホワイトペーパーをご覧下さい）。
簡易性・高性能・低いTCO
一般的なDWHシステムの場合、システムのプランニングやインストール、システムの初期設定など導入するためにかかる期間が数カ月になると言われます。しかし、アプライアンスであるNPSであれば、サーバやDBなどのシステム・インテグレーションやDBチューニングが不要であるため、導入時のプロジェクトリスクを最小限に抑えつつ、長くても数週間、早ければ数日間で導入出来ます。NPSの簡易性とはここになります。
それではNPSの高性能とはどのようなものなのでしょうか。NPSは、「非対称超並列処理」（Asymmetric Massively Parallel Processing：AMPP）と呼ばれるアーキテクチャーを採用し、さらにデータ処理を加速するインテリジェント・クエリ・ストリーミングという技術を利用しており、その成果として従来のDWHシステムと比べて10〜100倍もの分析処理能力を発揮しています（その先進性についてはホワイトペーパーをご覧下さい）。
では、NPSが低いTCOをもたらすというのは、どんなことを指しているのでしょうか。一般的なDWHシステムがソフトやハードなどすべてまとめると数億円の初期費用を必要とするのに対して、NPSの場合、初期費用が1億円未満しかかかりません。さらに、DWHシステム運用に必要な人員を削減することができます。NPSを導入されたユーザー企業は、DWHシステムに必要とされるデータベース管理者を3人から1人までに減らすことに成功しています。
そして今の時流ならではの特徴として、NPSの“グリーンさ”も挙げられます。ユーザー企業は、その簡易性や高性能などを評価していますが、NPSはアプライアンスであることなどから、既存のものより消費電力や冷却コスト、さらには設置スペースが大幅に低減されることもユーザー企業は評価しています。
3年間で国内40社以上への導入実績
日本ネティーザは2005年末から日本国内でビジネス展開を始めていますが、NPSの国内での導入実績は既に40社を上回っています。具体的には、ファストフード大手のモスフードサービス、ビール大手のサッポロビール、小売り大手のライフコーポレーション、精密機器メーカーのオリンパス、医療サービスの日本医療データセンターが導入しています。このほかにも製造業大手や通信会社もNPSを導入しています。
企業向け情報システム業界の中では、製品の先進性や高性能さが評価されながらも、実際の導入が進んでいないという状況がたまに見られることがあります。しかし、日本ネティーザが提供するNPSの場合、これまでの実質3年という期間に40社以上が導入しています。この事実を見ても、NPSがいかに高い評価を得ているかが分かるでしょう。ホワイトペーパーをご覧になって、NPSの簡易性・高性能・低いTCOの背景となる技術の細部を検討してみて下さい。
