確実な在宅勤務環境と事業継続を支援するRSA SecurID
今後、感染拡大が予測される新型インフルエンザは当初の想定以上の危険性が指摘され、社員の安全確保と事業継続との両立が、企業にとって重い課題となっている。
厚生労働省は、新型インフルエンザ対策ガイドラインに在宅勤務を挙げているが、在宅で企業ネットワークにアクセスするには、リモートアクセスVPNやWebサーバー等を利用したインフラが必要となる。もちろん自宅のインターネット回線を経由して企業ネットワークにアクセスするためには、IDとパスワード以上に厳格な本人認証が必要なのはいうまでもない。
そこで、今のうちから安全な本人認証を実現するワンタイムパスワード製品「RSA SecurID」を準備しておけば、セキュリティレベルの高い在宅勤務環境ならびに事業継続対策となるリモートアクセスのインフラが実現する。 RSA SecurIDには様々なタイプがあり、ワンタイムパスワード発生専用「ハードウェアトークン」の他に、携帯電話やPC上でワンタイムパスワードを発生する「ソフトウェアトークン」や、トークンを持たず必要な時にだけワンタイムパスワードをメールで受信する「On-Demandトークン」などがある。これらは企業のポリシーやユーザーの好みによって選択することが可能である。
また、インターネット環境さえあればWebベースメールの「Microsoft Outlook Web Access」やVPNを利用して在宅でも社内イントラネットへ安全に接続が可能になる。RSAセキュリティによれば、主要ベンダーのVPNやUTM装置と連携可能なことが検証されており、現在約400製品との接続が可能である。RSA SecurIDの連携性の高さを利用して、安全で確実なパンデミック対策を施すことができる。
コスト削減にも寄与する「RSA SecurID」
ところで、在宅勤務でのアクセス環境のみならず、パスワードは社員にも企業側にとってもやっかいなものである。
システムごとに異なるパスワードが求められ、セキュリティポリシーによって定期的に変更が求められる。また、パスワードはうっかり忘れることも多く、再交付の申請が頻繁に起きることで、ヘルプデスクは本来の主要業務が阻害されてしまう。ガートナーグループの発表では、ヘルプデスクにかかってくる電話の2〜5割がパスワードの再配布依頼だという調査結果もある。覚えきれないパスワードや電話のつながらないヘルプデスクほど、社員のストレスを増加するものはない。
だが、そんな時こそ、RSA SecurIDのワンタイムパスワードを利用しない手はないだろう。 世界1500社以上のネットワークアクセスを支えているRSA SecurIDが、これほどの支持を集めている要因に、企業のコスト削減に役立つ2つの効果がある。
その1つは、パスワード管理コストが削減できること。フォレスターリサーチの調査では、パスワードを1件リセットする際にかかるヘルプデスクの人件費はおよそ70ドルという試算もあり、年間のトータルコストを考えると膨大なものになる。RSA SecurIDなら、社員が複雑なパスワードをいくつも覚える必要はなく、定期的な再設定や相次ぐ再交付に費やす手間とコストを削減できる。
もう1つの効果は、出張経費の削減である。RSAセキュリティの試算によると、500人の社員が月2回出張すると仮定し、交通費と人件費を合せると、5年間でおよそ30億円の経費がかかるという。しかしRSA SecurIDとVPNを併用すれば、人が移動せずにリモートで仮想的な会議が開催できるため、その20分の1のおよそ1億4000万円で済む計算になるという。
その他、ワンタイムパスワードのデファクトスタンダードとなったRSA SecurIDの革新的な仕組みとユニークな特長は、ぜひホワイトペーパーでご覧いただきたい。
なお、RSAセキュリティでは、セキュリティレベルと利便性の高いワンタイム・パスワード生成器「RSA SID700」を体験できるサイトを設けている。詳細はこちらから問い合わせてほしい。
