ファイルメーカー社、「FileMaker Road Show 2019」オンライン事前登録を開始

ワークプレイス・イノベーション・プラットフォームでイノベーションを思いのままに

ファイルメーカー株式会社 2019年04月09日

ファイルメーカー株式会社は本日、6月開催の「FileMaker Road Show 2019」の詳細プログラムを公開し、オンライン事前登録を開始したと発表しました。本イベントは、ファイルメーカー社が主催する製品紹介ロードショーで、大阪と東京で開催します。FileMakerプラットフォームの次期バージョンの新機能紹介を中心に、最新の製品情報や開発手法、新しいテクノロジーとの連携など、FileMakerプラットフォームに関するさまざまな最新情報をお客様に直接ご提供する場となります。入場は無料ですが、事前登録が必要です。

2019 年 4 月 9 日 – ファイルメーカー株式会社(東京都港区六本木)は本日、6月開催の「FileMaker Road Show 2019」の詳細プログラムを公開し、オンライン事前登録を開始したと発表しました。本イベントは、ファイルメーカー社が主催する製品紹介ロードショーで、大阪と東京で開催します。

FileMaker プラットフォームの次期バージョンの新機能紹介を中心に、最新の製品情報や開発手法、新しいテクノロジーとの連携など、FileMaker プラットフォームに関するさまざまな最新情報をお客様に直接ご提供する場となります。入場は無料ですが、事前登録が必要です。

詳細プログラムと事前登録お申し込みはこちら:www.filemaker.com/jp/roadshow

【大阪ロードショー】
会 期:2019 年 6 月 3 日(月)~ 4 日(火)・2日間
会 場:グランキューブ大阪(大阪府立国際会議場、大阪府大阪市)

【東京ロードショー】
会 期:2019 年 6 月 19 日(水)・午後半日
会 場:六本木アカデミーヒルズ(東京都港区)

FileMaker Road Show 2019 では、『イノベーションを思いのままに』をメインテーマに、仕事の現場(ワークプレイス)に変革(イノベーション)を起こすために必要な業務アプリケーション(カスタムApp)を、FileMaker プラットフォームで作成・運用する際に役立つ開発知識や技術情報を網羅してお届けします。

2日間にわたって開催される大阪ロードショーでは、昨年11月の「FileMaker カンファレンス 2018」で好評を博し、再演の要望が多かった人気セッションを始め、20を超える多彩なセッションをご用意。また、FileMaker 開発パートナー企業が多数出展する展示会場「ショウケース」では、ファイルメーカー社のブースにおいて無料相談デスク「FileMaker Bar」を開設します。予約方法やタイムスケジュールなど詳細は事前登録者に案内されます。セッション・展示会場ともに、クラウド展開、IoT活用、他のアプリケーションや基幹システムとの連携や統合、モバイルへの展開など、最新のテクノロジーを現行の FileMaker システムに取り入れ、さらなる機能拡張や機能強化を図りたいとお考えの既存ユーザーのお客様にお役立ていただける内容を特に充実させました。

※イベントの内容やスケジュールは予告なく変更になる場合があります。

【ファイルメーカー社について】
ファイルメーカー社は、数人から数百人のチームに適した Workplace Innovation Platform (ワークプレイス・イノベーション・プラットフォーム) である FileMaker プラットフォームを提供しています。アプライアンス App (特定の機能や用途に特化したApp) や全社システムでは解決できない、型にはまった仕事のやり方を改革しようとするチームの人々を支援します。FileMaker プラットフォームでは、あらゆる人が強力なテクノロジーを活用できるので、各組織固有の問題がたとえビジネスに合わせて変化しても迅速に解決できます。米国本社の FileMaker, Inc. は Apple Inc. の子会社です。日本法人のファイルメーカー株式会社は FileMaker, Inc. の子会社です。

用語解説

ワークプレイス・イノベーション・プラットフォームとは:
ファイルメーカー社は、Workplace Innovation Platform (ワークプレイス・イノベーション・プラットフォーム) のリーディング・カンパニーです。FileMakerプラットフォームは、数名から数百名規模のチームをターゲットにしており、アプライアンス App (特定の機能や用途に特化した App) と全社システムのいずれでも解決できない、型にはまった仕事のやり方に陥っている課題を解決します。
パワフルなテクノロジーを誰もが活用できるようにすることで、それぞれのビジネスに固有の問題を、ビジネスの変化に合わせて問題が変化しても迅速に解決できます。

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