アドビ、学校のwebサイト来訪者データの分析を行う高校情報科の授業「データサイエンス」カリキュラムを関西学院千里国際高等部と共同開発

アドビ株式会社

From: PR TIMES

2022-07-01 18:40

~Adobe Analyticsを活用したデータに基づく課題解決を図る社会とつながる学びの機会を提供~



アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷知信、以下アドビ)は、関西学院千里国際高等部(住所:大阪府箕面市、校長:萩原 伸郎)と提携し、同校のwebサイトの来訪者データを分析した上で、課題発見から解決アイディア策定までのプロセスを学ぶ情報科「データサイエンス」授業のカリキュラムを共同で開発し、同校の全学年を対象に2022年11月から2023年3月にかけて授業を行います。

社会のデジタル化の進展とともに日本のIT人材はますます不足し、2030年には最大79万人*に達すると言われています。特に数理データサイエンス人材の育成は喫緊の課題であり、2022年度から高等学校で必履修化された情報科の授業においても、その学習内容の強化と充実が重要になっています。
※経済産業省「AI人材育成の取組」 (リンク »)

これを受け、関西学院千里国際高等部とアドビでは、生徒が自校のwebサイトのリアルデータを教材とすることで課題を自分ごと化し、データに基づく課題発見と解決の一連プロセスを学ぶ情報科授業の共創プロジェクトを企画しました。

生徒たちはアドビのweb分析ツール「Adobe Analytics」( (リンク ») )を活用して自校の入学検討者向けwebサイトの来訪者データを分析し、課題を見つけ解決アイディアを立案します。そしてプロトタイピングツール「Adobe XD」でプロトタイプを作成、プレゼンテーションを行います。生徒間の共有や意見交換、先生およびアドビの専門的観点からのフィードバックを受け、複数回の改善を行ったうえで、最終案をアウトプットします。こうした分析、課題発見、解決策の検討、プレゼンテーションまでの一連のプロセスを学ぶことで、情報社会を構成するデータに着目し、主体的にかかわることのできる人材の育成を目指します。

関西学院千里国際中等部・高等部校長 萩原伸郎先生は、次のように述べています。

「今、学習活動や学校の機能をCo-agencyという視点で改革していくことが重要になっています。Agencyとは “It is about acting rather than being acted upon. (OECD 2019)” と説明されるように、子どもたちが課題に直接働きかける主体的な学習や生活の形態です。まさに今回のカリキュラムの共同開発が、学習を通して子どもたちがデータ分析から課題を見つけ解決案を導き出すという展開を基盤にしていることに胸が躍ります。私たちの学校のwebサイトのランディングページの動画は12年生の作品です。すでにAgencyの思想を取り入れていますが、さらに、子どもたち、学校コミュニティ、アドビ、地域社会がCo-agency を有機的に生み出してすばらしい学習活動が展開されることを期待しています。」

アドビ株式会社 マーケティング本部長( Adobe Express & エデュケーション )の小池晴子は、次のように述べています。「この度、関西学院千里国際高等部様と情報科のカリキュラムを共同開発し、授業を実施できることを大変喜ばしく思います。この共創プロジェクトは、データサイエンススキルとデジタルクリエイティブスキルの両方を活用し創造的な問題解決に取り組むという、未来に生きる生徒の皆さんの将来に役立つ実践的な授業です。この授業を受講される生徒の皆さんが、データを見ることで課題解決アイディアの精度を高め、チームで協力しながらアイディアを実現するプロセスの楽しさを感じてくださることと期待しています。」

Adobe Analyticsを含む包括的な顧客体験管理ソリューション「Adobe Experience Cloud」( (リンク ») )を提供するアドビでは、「相談できるアドビ」をコンセプトに、データ活用によってビジネス課題を解決するコンサルティングサービスを、世界中の企業や公的機関に提供しています。教育機関向けにも、この知見を活かして2021年には「Adobe Analytics for Higher Education」カリキュラムを発表するなど、社会的に需要が高まるデータサイエンスの知見を学生が身につけられるよう支援を行っており、データに基づいた課題解決のための思考法を学校で学ぶ機会があることが、生徒や学生の創造的問題解決能力の育成のためにも非常に重要であると考えています。

関西学院千里国際高等部「データサイエンス (2022W)」
対象:高校1~3年生(20~25名)
期間:2022年11月下旬~2023年3月上旬
担当教員:西出新也教諭(Adobe Education Leader*)
※アドビツールを使って特にイノベーティブで実践的な活動を行っている教員をアドビが毎年認定
(リンク »)

予定内容:以下概要、全35時間
・オリエンテーションとゴール設定
・プロトタイプツール Adobe XDの使い方
・学校webサイト改善アイディア出しと振り返り
・データ分析の基礎理解
・Adobe Analyticsの使い方1.
・データ分析の着眼点 - 分析対象の捉え方、分析の型、分析フレームワークなど
・Adobe Analyticsの使い方2.
・データに基づく改善案の見直し
・意見、アイディアの共有1.
・データとフィードバックに基づく再改善
・意見、アイディアの共有2.
・振り返りとまとめ
教材:該当授業回ごとにアドビが10分程度の学習映像コンテンツと演習問題を提供
使用ソフト:Adobe Analytics、 Adobe XD

■Adobe Experience Cloudについて
アドビは、Adobe Experience Cloud( (リンク ») )で顧客体験管理(CXM)を再定義します。
Adobe Experience Cloudは、エクスペリエンスのためのデジタルコンテンツの制作からマーケティング、広告、アナリティクス、コマースを含む業界唯一の包括的なソリューションです。Adobe Experience Cloudは、すべてのタッチポイントやあらゆるチャネルを通し、魅力的なB2C/B2B/B2Eエクスペリエンスを一貫性と継続性をもって提供することを支援し、ブランドが統一された安全でスケーラブルなデジタル基盤を構築できるようにします。Adobe Experience Cloudの一部であるAdobe Experience Platformは、CXMのための初のリアルタイムプラットフォームです。オープンで拡張性のあるAdobe Experience Platformは、企業全体のデータをつなぎ合わせ、リアルタイムの顧客プロファイルを可能にし、Adobe Experience Cloudソリューション全体で有効化することができます。

■アドビのコンサルティングサービスについて
デジタルマーケティングに取り組む企業のパートナーとして、一貫性のある顧客体験管理を支援するサービスです。課題解決を超えた「創造する力」、プラットフォームを駆使した「実行する力」、グローバルへの「拡げる力」の総力で最高の顧客体験をつくり出し、事業の成長をサポートします。

■Adobe XDについて
webサイト、モバイルアプリ、音声インタラクション、タッチスクリーンのためのデザインとプロトタイプの作成に必要なすべてが揃っており、アイディアからエクスペリエンスまでを作成できるアプリです。学習に活用することで、資料作成において人に伝わりやすいビジュアルデザインを意識するきっかけとなるだけなく、思考経路を可視化し、相互フィードバックと改善の促進、最終的なアウトプットの質の向上をはかることができます。

■「アドビ」について
アドビは、「世界を変えるデジタル体験を」をミッションとして、 3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。 Creative Cloud( (リンク ») )は、写真、デザイン、ビデオ、 web、 UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。 Document Cloud( (リンク ») )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。 Experience Cloud( (リンク ») )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( (リンク ») )を活用しています。

アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。

アドビに関する詳細な情報は、webサイト( (リンク ») )をご覧ください。

(C) 2022 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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