～ データ指向でサービス品質改善を推進し、ユーザー体験のさらなる向上を目指す ～
デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、SBIホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 会長 兼 社長（CEO）北尾 吉孝、以下「SBIホールディングス」）が、保険商品比較サイト「保険の窓口インズウェブ」（ (リンク ») ）」にオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」を導入したことを発表します。
導入の背景と経緯
「保険の窓口インズウェブ」は、SBIホールディングスが2000年にサービスを開始した累計ユーザー数1,000万人を超える日本最大級の保険商品比較サイトです。自動車保険、火災保険、バイク保険、生命保険、法人向け各種保険などを網羅し、1度の依頼で複数の保険会社から見積もりを受け取ることができるサービスで、幅広いユーザーからの支持を得ています。（2022年9月時点）
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SBIホールディングス インズウェブ事業部では、「保険の窓口インズウェブ」を支えるWebアプリケーション/スマートフォンアプリを独自に開発しています。多様化する顧客ニーズに柔軟かつ迅速に対応するため、2021年7月にサービス基盤をAmazon Web Services（AWS）へと移行し、CI/CDパイプラインを整備してアプリケーション開発体制を強化しました。このAWS上のサービス基盤を安定的に運用し、より良いユーザー体験へと進化させる目的で、オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームNew Relicが採用されました。
導入の背景と経緯
SBIホールディングスのインズウェブ事業部は、New Relicの導入に際して、「トラブルシューティングの迅速化」と「中長期的なサービス品質の改善」を目標に掲げました。
「トラブルシューティングの迅速化」では、New Relicを活用することで、ユーザー環境におけるコンテンツ表示の遅延を即座に把握することができるようになり、さらにJavaScriptエラーを引き起こした手順をセッションID単位で追跡することで、コード修正への対応が格段に迅速化されました。
「中長期的なサービス品質の改善」では、Googleが提唱するCore Web Vitalsの改善に着手しました。コンテンツの表示時間（LCP）、ページ操作の応答性（FID）、ページ表示の安定性（CLS）に関するデータをNew Relicで取得し、システム開発チームの全員がユーザーの体験を定量的に把握しながら、サービス品質向上に取り組みます。
SBIホールディングス株式会社 インズウェブ事業部 部長 兼 システム開発課長の徳田 治氏コメント
「ユーザー体験の優劣はコンバージョン率や離脱率に大きく影響します。収益に直結するコンバージョン率をどれだけ高められるか、企画チームもマーケティングチームもまさに心血を注いでいます。私たちシステム開発チームは、New Relicで得られたデータの分析を通じてサービス品質を継続的に改善し、お客様一人ひとりのより良い体験に貢献していきたいと考えています。トラブルシューティングと、中長期的なサービス品質やユーザー体験の改善に向けた私たちの取り組みは、New Relicの活用によって着実にデータ指向へ変わりつつあります」
New Relic株式会社 代表取締役社長 小西 真一朗コメント
「SBIホールディングス様が取り組む『データ指向のサービス品質改善』に、New Relicが貢献できることを大変光栄に思います。『保険の窓口インズウェブ』のより良いお客様体験とビジネス成長に、New Relicのエンドツーエンドオブザーバビリティ（可観測性）をお役立ていただけるものと確信しています」
New Relicについて
2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決する DevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は15,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。
オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」について
New Relic はお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic を利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic には、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。
Telemetry Data Platform: ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。
Full Stack Observability: APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。
Applied Intelligence: インシデントを迅速に検出、理解、解決するための応用インテリジェンスが備わっています。
※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。
◆SBIホールディングス様のNew Relicご採用事例の詳細は以下をご参照ください。
(リンク »)
◆ 本プレスリリースのURLはこちらです。
(リンク »)
◆その他のお客様によるNew Reilc採用事例は以下からご覧いただけます。
(リンク »)
◆New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
(リンク »)
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将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、SBIホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 会長 兼 社長（CEO）北尾 吉孝、以下「SBIホールディングス」）が、保険商品比較サイト「保険の窓口インズウェブ」（ (リンク ») ）」にオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」を導入したことを発表します。
導入の背景と経緯
「保険の窓口インズウェブ」は、SBIホールディングスが2000年にサービスを開始した累計ユーザー数1,000万人を超える日本最大級の保険商品比較サイトです。自動車保険、火災保険、バイク保険、生命保険、法人向け各種保険などを網羅し、1度の依頼で複数の保険会社から見積もりを受け取ることができるサービスで、幅広いユーザーからの支持を得ています。（2022年9月時点）
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SBIホールディングス インズウェブ事業部では、「保険の窓口インズウェブ」を支えるWebアプリケーション/スマートフォンアプリを独自に開発しています。多様化する顧客ニーズに柔軟かつ迅速に対応するため、2021年7月にサービス基盤をAmazon Web Services（AWS）へと移行し、CI/CDパイプラインを整備してアプリケーション開発体制を強化しました。このAWS上のサービス基盤を安定的に運用し、より良いユーザー体験へと進化させる目的で、オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームNew Relicが採用されました。
導入の背景と経緯
SBIホールディングスのインズウェブ事業部は、New Relicの導入に際して、「トラブルシューティングの迅速化」と「中長期的なサービス品質の改善」を目標に掲げました。
「トラブルシューティングの迅速化」では、New Relicを活用することで、ユーザー環境におけるコンテンツ表示の遅延を即座に把握することができるようになり、さらにJavaScriptエラーを引き起こした手順をセッションID単位で追跡することで、コード修正への対応が格段に迅速化されました。
「中長期的なサービス品質の改善」では、Googleが提唱するCore Web Vitalsの改善に着手しました。コンテンツの表示時間（LCP）、ページ操作の応答性（FID）、ページ表示の安定性（CLS）に関するデータをNew Relicで取得し、システム開発チームの全員がユーザーの体験を定量的に把握しながら、サービス品質向上に取り組みます。
SBIホールディングス株式会社 インズウェブ事業部 部長 兼 システム開発課長の徳田 治氏コメント
「ユーザー体験の優劣はコンバージョン率や離脱率に大きく影響します。収益に直結するコンバージョン率をどれだけ高められるか、企画チームもマーケティングチームもまさに心血を注いでいます。私たちシステム開発チームは、New Relicで得られたデータの分析を通じてサービス品質を継続的に改善し、お客様一人ひとりのより良い体験に貢献していきたいと考えています。トラブルシューティングと、中長期的なサービス品質やユーザー体験の改善に向けた私たちの取り組みは、New Relicの活用によって着実にデータ指向へ変わりつつあります」
New Relic株式会社 代表取締役社長 小西 真一朗コメント
「SBIホールディングス様が取り組む『データ指向のサービス品質改善』に、New Relicが貢献できることを大変光栄に思います。『保険の窓口インズウェブ』のより良いお客様体験とビジネス成長に、New Relicのエンドツーエンドオブザーバビリティ（可観測性）をお役立ていただけるものと確信しています」
New Relicについて
2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決する DevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は15,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。
オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」について
New Relic はお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic を利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic には、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。
Telemetry Data Platform: ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。
Full Stack Observability: APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。
Applied Intelligence: インシデントを迅速に検出、理解、解決するための応用インテリジェンスが備わっています。
※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。
◆SBIホールディングス様のNew Relicご採用事例の詳細は以下をご参照ください。
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◆New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
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将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
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