ネットワンシステムズ、 Cisco Secure Network Analyticsを利用したNDR(Network Detection and Response)監視・分析サービスを提供開始

ネットワンシステムズ株式会社

From: Digital PR Platform

2024-02-21 13:00


 ネットワンシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:竹下 隆史)は、Cisco Systems社のNDR(Network Detection and Response)製品、Cisco Secure Network Analytics(以下 SNA)を使用したセキュリティ監視・分析サービスの提供を開始します。これにより、MDR(Managed Detection and Response)サービスのNDRサービスメニューで取り扱う製品が拡充し、より柔軟にお客様のシステム環境に合わせた提案、サービス提供が可能となります。
 本サービスでは、SNAで不審なネットワーク通信の有無を監視し、脅威をいち早く検知します。検知した脅威は、当社のセキュリティアナリストがリアルタイムに分析し、緊急時の通知や対策案の提供を行うことで被害の最小化を実現します。これによりお客様の業務負荷軽減にも寄与します。

■背景
 昨今、クラウドサービス利用増加に伴い、組織内のネットワーク構成が複雑になるとともに、より高度なセキュリティ対策が求められています。しかし、サイバー攻撃手法は、日々巧妙化しており、従来のようにネットワーク内外の境界を厳しく制限しても、侵入を防止することが難しく、気づかないうちに侵入され重要情報が漏えいする危険性があります。そのため、サイバー攻撃をいち早く検知し、対処することが重要です。

■MDRサービスについて
 MDRサービスは、MSS(Managed Security Service)では監視が困難なネットワーク内部及びエンドポイントでのセキュリティ運用を通じて、お客様環境におけるセキュリティ侵害の極小化を実現します。
当社では、MDRサービスを構成するメニューの一つとして、NDRサービスメニューを提供しています。

■NDRサービスメニューの特徴
 NDR製品によってネットワークトラフィックを収集し、検知した脅威や不審な振る舞いをNetOne-SOCがお客様に代わって分析、調査し、対策案の提供や緊急対応を行います。NetOne-SOCではお客様環境の監視、セキュリティアナリストによる分析を24時間365日体制で行うことで、夜間・休日にインシデントが発生した場合でも、当社セキュリティアナリストが通報、不審な通信の緊急遮断等を迅速に対応します。



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<サービス提供構成イメージ>


 また、SNAから出力されるイベント情報に対し、当社独自の「重要度レベル」を設けています。大量のイベント情報から「お客様環境における影響の有無等」を基準に、対応が必要な物のみを抽出し、セキュリティアナリストの見解を交えてお客様へ報告します。


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<セキュリティインシデントの通知>


■Cisco Secure Network Analyticsの特徴
 Cisco Secure Network Analytics は、包括的なネットワーク可視化およびセキュリティ分析ソリューションです。既存のネットワークインフラからテレメトリデータを収集、可視化し、業界最先端の機械学習、ビヘイビアモデル、およびグローバルな脅威インテリジェンスで分析し、脅威を検出します。

Cisco Secure Network Analyticsの詳細はこちら
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■シスコシステムズ合同会社 専務執行役員 パートナー事業統括 大中 裕士様 コメント

 ネットワンシステムズ様のCisco Secure Network Analytics(SNA)を活用したセキュリティ監視・分析サービスが開始されることを心より歓迎いたします。
近年の急速なクラウドシフトによって企業ネットワークはますます複雑化しており、従来の境界セキュリティだけではリアルタイムでの適切な対処が難しくなっています。
Cisco SNAによる迅速な脅威の検知と、ネットワンシステムズ様の分析サービスを組み合わせることで、お客様ビジネスへの影響を最小限に抑えることに貢献できると確信しております。
シスコはネットワンシステムズ様とのパートナーシップをさらに強化し、日本社会のデジタル化をより安全に推進してまいります。

ネットワンシステムズ株式会社について
 ネットワンシステムズ株式会社は、優れた技術力と価値を見極める能力を持ち合わせるICTの目利き集団として、その利活用を通じ、社会価値と経済価値を創出するサービスを提供することで持続可能な社会への貢献に取り組む企業です。常に世界の最先端技術動向を見極め、その組み合わせを検証して具現化するとともに、自社内で実践することで利活用ノウハウも併せてお届けしています。

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