インテル、サーバ用のNehalemを日本でも発表--「Pentium Pro以来最大の革新」

藤本京子(編集部) 2009年04月06日 19時56分

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 インテルは4月6日、新しいサーバ用プロセッサ「インテル Xeon プロセッサ 5500番台」を発表した。これは開発コード名「Nehalem-EP」と呼ばれていたもの。2008年11月に発表したデスクトップ向けプロセッサ「Core i7」で採用されたNehalemアーキテクチャを、サーバ用プロセッサでも展開する。

Gelsinger氏 Xeon 5500番台を手にするIntelのPat Gelsinger氏

 今回の発表で来日したIntel シニアバイスプレジデント 兼 デジタルエンタープライズ事業本部長のPat Gelsinger氏は、Xeon 5500番台について「Pentium Pro以来、最大の革新を遂げたサーバ用プロセッサだ」と話す。「Pentium Proが登場したころは、サーバといえばメインフレームなどの独自システムが主流だった。今ではx86ベースのサーバが市場の80%を占めており、それがインターネットの発展を支えてきた。今後は多くの企業がクラウドサービスを提供するようになるが、Xeon 5500番台は今後10年で発展するクラウドアーキテクチャを支えていくプロセッサになるだろう」(Gelsinger氏)

 Xeon 5500番台には、必要に応じてプロセッサの動作周波数を動的に変化させ、状況に合わせた処理性能が発揮できる「インテル ターボ・ブースト・テクノロジ」が備わっている。また、最大15段階の動作状態を自動的に切り替えるインテリジェンス機能により、性能に影響を与えることなくスループットに応じてリアルタイムでシステム電力消費の制御も可能だ。

こうした機能により、「Xeonプロセッサの歴史上、パフォーマンスの飛躍は最大となった。現行のXeon 5400番台に比べ、さまざまなベンチマークで100%を超すパフォーマンスを達成している」とGelsinger氏。厳しい経済状況の中でサーバの置き換えをためらう企業も多いが、Gelsinger氏は「184台のシングルコアXeonが搭載されたサーバを、同じ台数の5500番台に置き換えると、最大9倍のパフォーマンスが期待でき、年間の電力コストは18%削減できる。もし効率性を重視する場合は、5500番台を21台用意すれば184台のシングルコアXeonと同等のパフォーマンスが出る。この場合は投資をわずか8カ月で回収でき、年間の電力コストが92%削減できる」と説明した。

ZDNet Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

この記事を読んだ方に

関連キーワード
クラウド基盤

関連ホワイトペーパー

連載

CIO
IT部門の苦悩
Rethink Internet:インターネット再考
インシデントをもたらすヒューマンエラー
トランザクションの今昔物語
エリック松永のデジタルIQ道場
研究現場から見たAI
Fintechの正体
米ZDNet編集長Larryの独り言
大木豊成「仕事で使うアップルのトリセツ」
山本雅史「ハードから読み解くITトレンド放談」
田中克己「2020年のIT企業」
松岡功「一言もの申す」
松岡功「今週の明言」
内山悟志「IT部門はどこに向かうのか」
林 雅之「デジタル未来からの手紙」
谷川耕一「エンプラITならこれは知っとけ」
大河原克行「エンプラ徒然」
内製化とユーザー体験の関係
「プロジェクトマネジメント」の解き方
ITは「ひみつ道具」の夢を見る
セキュリティ
「企業セキュリティの歩き方」
「サイバーセキュリティ未来考」
「ネットワークセキュリティの要諦」
「セキュリティの論点」
スペシャル
ざっくりわかるSNSマーケティング入門
課題解決のためのUI/UX
誰もが開発者になる時代 ~業務システム開発の現場を行く~
「Windows 10」法人導入の手引き
ソフトウェア開発パラダイムの進化
エンタープライズトレンド
10の事情
座談会@ZDNet
Dr.津田のクラウドトップガン対談
Gartner Symposium
IBM World of Watson
de:code
Sapphire Now
VMworld
Microsoft WPC
Microsoft Connect()
HPE Discover
Oracle OpenWorld
Dell EMC World
AWS re:Invent
AWS Summit
PTC LiveWorx
より賢く活用するためのOSS最新動向
古賀政純「Dockerがもたらすビジネス変革」
中国ビジネス四方山話
ベトナムでビジネス
米株式動向
日本株展望
企業決算