＜スマートデバイス活用とデータ抽出機能強化によるExcelからのステップアップが重要＞
■シェア上位製品は安定しているが、RDBMS活用や新興ベンダ各社の動きにも留意すべき
■クラウド環境のBI活用は依然としてわずかに留まるが、今から準備をしておくことが大切
■リアルタイム性を伴うスマートデバイスでのBI活用は市場を活性化する起爆剤となり得る
■業務システムデータを手軽に抽出できる手段の提供はExcelからのステップアップに有効
PRESS RELEASE（報道関係者各位） 2013年10月3日
2013年中堅・中小企業における「DWH・BI」の利用実態とユーザ評価
調査設計/分析/執筆： 岩上由高
ノークリサーチ（本社〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705：代表：伊嶋謙ニ TEL：03-5244-6691URL：http//www.norkresearch.co.jp）は2013年の国内中堅・中小市場における「DWH・BI」の利用実態およびユーザ評価に関する調査を実施し、その分析結果を発表した。本リリースは「2013年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の「DWH・BI 」カテゴリに関するサンプルおよびダイジェストである。
＜スマートデバイス活用とデータ抽出機能強化によるExcelからのステップアップが重要＞
■シェア上位製品は安定しているが、RDBMS活用や新興ベンダ各社の動きにも留意すべき
■クラウド環境のBI活用は依然としてわずかに留まるが、今から準備をしておくことが大切
■リアルタイム性を伴うスマートデバイスでのBI活用は市場を活性化する起爆剤となり得る
■業務システムデータを手軽に抽出できる手段の提供はExcelからのステップアップに有効
■シェア上位製品は安定しているが、RDBMS活用や新興ベンダ各社の動きにも留意すべき
以下のグラフは年商500億円未満かつDWH・BIを導入済みの中堅・中小企業に対し、「導入済みの製品/サービスのうち最も主要なもの」を尋ねた結果(導入社数ベースのシェア)である。
※「DWH・BI」の定義および調査実施に選択肢として挙げた製品/サービスの一覧は本リリースの末尾を参照シェア上位の製品/サービスは2012年では「Dr.Sum EA」「SAP Business Objects」「Oracle Business Intelligence Enterprise Edition」「IBM Cognos」「IBM Cognos Express」の順であったが、2013年においては「Dr.Sum EA」「SAP Business Objects」「Microsoft SQL Server （※RDBMSのみの利用を除く）」「Oracle Business Intelligence Enterprise Edition」「IBM Cognos」の順となった。（詳細については次頁にて述べる）
本リリースは「2013年中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」のDWH・BIカテゴリに関するサンプルおよびダイジェストという位置付けとなっている。以下では、上記レポートを「本レポート」と略記する。
年商500億円未満全体の社数ベースシェアにおいては「Dr.Sum EA」「SAP Business Objects」「Oracle Business IntelligenceEnterprise Edition」「IBM Cognos/Cognos Express」の4製品がシェア上位を維持する中、「Microsoft SQL Server （※RDBMSのみの利用を除く）」が順位を上げる形となっている。
DWH・BIは中堅・中小企業における導入率がまだそれほど高くないものの、多種多様な製品/サービスが存在する市場となっている。シェア上位以外にも、主要なERP製品/サービスとの連携でも実績の多い「DataNature」、連想技術を特徴とする「QlikView」、様々な職責の社員が必要な時に必要なデータ活用を素早く行える「オペレーショナルBI」を目指した「WebFOCUS」、日本市場への本格展開を開始した「Tableauシリーズ」などがそうした具体例として挙げられる。
帳票の延長線上としてのBI活用もまだ少なくない中堅・中小市場においては、開発元/販売元がユーザ企業を啓蒙する取り組みが重要となる。その成果によっては短い期間でシェアを伸ばすことも不可能ではないため、今後の動きを引き続き注視していく必要がある。
■クラウド環境のBI活用は依然としてわずかに留まるが、今から準備をしておくことが大切
以下のグラフは「導入済みの製品/サービスのうち最も主要なもの」の運用形態を尋ねた結果である。「ASP/SaaS形態のサービスとして利用」については2013年の時点でも0.9%となっており、依然として進展が見られない。対象となるデータの多くがユーザ企業内に置かれている状況では集計/分析の機能をASP/SaaS形態で利用するという選択を行いづらい。
クラウド環境の柔軟かつ拡張可能なリソースを利用することは集計/分析の処理において有効ではあるが、多くの中堅・中小企業におけるDWH/BI活用はまだそのレベルに達していないといえる。
しかし、今後の重視事項を尋ねた結果（グラフは省略）ではクラウド環境上でデータを集計/分析したいと考える潜在的なニーズは存在している。ASP/SaaS形態によるデータ集計/分析が中堅・中小企業でも実践されるようになるまでにはまだ時間を要するが、それを実現するための仕組み作りについては今から着手しておく必要があると考えられる。
■リアルタイム性を伴うスマートデバイスでのBI活用は市場を活性化する起爆剤となり得る
以下のグラフは「導入済みの製品/サービスのうち最も主要なもの」の端末環境を尋ねた結果である。「スマートフォン」については2012年では5.9%、2013年では7.1%、「タブレット型端末」については2012年では5.9%、2013年には6.3%とともに増加している。開発元/販売元がスマートデバイス対応を進めたことが増加の主な要因として考えられる。
社外でDWH・BIを利用する場面ではリアルタイム性を求められることも少なくない。（顧客の様々な属性に応じて保険販売のシミュレーションを行うなど）リアルタイム性が求められれば、それだけDWH・BIそのもののニーズも高度化し、結果的に同市場の発展につながる。このようにモバイル端末での活用例を訴求していくことは、DWH・BI市場にとって極めて重要な位置付けになるものと考えられる。
■業務システムデータを手軽に抽出できる手段の提供はExcelからのステップアップに有効
本レポートでは以下の8つの項目に関して、ユーザ企業に満足度/不満度を「大変満足」「まあまあ満足」「どちらでもない」「多少不満」「大変不満」「この項目は製品/サービスの評価に関係ない」の選択肢として尋ね、それらの結果を以下に示したポイント換算方法にて集計している。
「導入時の初期費用は妥当か」
個別カスタマイズやシステム構築/運用の作業を含まない製品/サービスのみの導入費用に関する評価
「導入後の保守/サポート費用は妥当か」
個別カスタマイズやシステム構築/運用の作業を含まない製品/サービスのみの維持費用に関する評価
「バージョンアップ時の費用負担は妥当か」
個別カスタマイズやシステム構築/運用の作業を含まない製品/サービスのみのバージョンアップ費用に関する評価
「機能が足りているか」
個別カスタマイズや他製品との組み合わせは除き、製品/サービス本体が持つ機能を対象とした場合の評価
「自社の要件に合致しているか」
個別カスタマイズやシステム構築/運用を含まない製品/サービス本体が持つ要件適合性を対象とした場合の評価
「他システムとの連携手段が整っているか」
データのインポート/エクスポートの手段が製品/サービス本体に備わっているかに関する評価
「プログラミングによる機能の追加/変更（カスタマイズ）がしやすいか」
プログラミングの追加/変更に必要なツールやドキュメントが揃っており、追加/変更した部分がバージョンアップ時に競合を起こさないか？といった観点における評価
「設定変更などプログラミングを伴わない形での機能の追加/変更がしやすいか」
製品/サービス本体が備える設定項目を変えることで機能変更ができる、または製品/サービス自身が入出力画面やデータ項目を追加/変更できるツールを備えているかといった観点における評価
【評価ポイント算出方法】
評価結果を「大変不満：-5ポイント」「多少不満：-3ポイント」「どちらでもない:0ポイント」「まあまあ満足:3ポイント」「大変満足：5ポイント」と重み付けし、ある評価項目「項目a」について、製品/サービスAの「大変不満」という回答件数 = H1、「多少不満」という回答件数 = H2、「どちらでもない」という回答件数 = H3、「まあまあ満足」という回答件数 = H4、「大変満足」という回答件数 = H1と定義した場合に、以下の計算式によって算出している。
Aの項目ａに関する評価ポイント ＝ ( H1×(-5) + H2×(-3) + H3×0 + H4×3 + H5×5) ÷ Aの項目aに関する回答件数合計
（ただし各製品/サービスの利用件数自体が少ない場合には、その点に留意が必要である）
以下のグラフは「他システムとの連携手段が整っているか」に関する評価項目について、社数ベースのシェア上位に位置する製品/サービスのユーザ企業による評価結果をプロットしたものである。（ただしDWH・BIは導入件数自体が少ないため、ユーザ企業の一つの参考意見として留めておく必要がある）他の製品/サービスと比べて「Microsoft Office製品を利用」の評価が低くなっていることがわかる。ここでの他システムとの連携とは集計/分析の対象データを業務システムから抽出するプロセスを指す。Microsoft Excelは他システムからのデータ抽出に関して高度な機能を備えているわけではないため、当然の評価結果といえる。DWH・BIツールの開発元/販売元としては機能面やスペック面の優位性に加えて、各業務システムからのデータ抽出を手軽かつ確実に行える仕組みの提供と訴求を行うことが、Microsoft Excelからのステップアップ訴求において有効と考えられる。
■調査実施時に選択肢として挙げた製品/サービス一覧
本調査ではDWH・BIを「業務システムのデータを集計/分析するアプリケーション」と定義している。導入社数シェア設問に掲載した選択肢は下記の通りである。これらの選択肢は過去の調査結果に基づき、自由回答で多く挙げられたものは選択肢として新たに取り上げ、逆に一定期間以上シェア数値がないものは割愛するといった形で年毎に調整を行っている。
SAP Business Objects SAPジャパン
SAP Business Objects Edge SAPジャパン
SAP Business Objects BI OnDemand SAPジャパン
SAP Crystal Reports / Crystal Reports Server / Xcelsius SAPジャパン
Oracle Business Intelligence Enterprise Edition 日本オラクル
Oracle Business Intelligence SE One 日本オラクル
IBM Cognos 日本アイ・ビー・エム
IBM Cognos Express 日本アイ・ビー・エム
SAS Business Intelligence SAS Institute Japan
Sybase IQ サイベース
TIBCO Spotfire 日本ティブコソフトウェア
BusinessSPECTRE 電通国際情報サービス
Dr.Sum EA ウイングアーク
QlikView クリックテックジャパン
Microstrategy マイクロストラテジー
WebFOCUS アシスト
ADVIZOR エー・エス・ジェイ
BI QueryOpenText、 サムライズ
DataNature エヌジェーケー
Tableau シリーズ タブローソフトウェア
データスタジオ＠WEB DTS
YellowfinYellowfinExcellent システムコンサルタント
GRIDY BI / ナレッジスイート ブランドダイアログ
Bird's View インフォファーム
DataKnowledge ユニチカ情報システム
myNavigator ジール
OZ Xstudio OZ Webtechnology
PowerFolder エイコット
WebQuery システムコンサルタント
WebReport 日本ビジネスコンピュータ
軽技Web 富士電機
BIRTシリーズ アクチュエイトジャパン
Eclipse BIRT(オープンソース) アクチュエイトジャパン
Pentahoシリーズ(オープンソース) Pentaho
Jaspersoft BIシリーズ(オープンソース) Jaspersoft
Microsoft SQL Server (※データベース機能のみ利用している場合を除く) 日本マイクロソフト
Microsoft Office製品を利用 日本マイクロソフト
ハードウェアとソフトウェアが一体となったアプライアンス
上記以外のパッケージ製品またはサービス
独自開発システム(オープンソースをベースとしたもの)業務システム自体がオープンソースとなっている場合に相当
独自開発システム(ベースとなるものがない完全なスクラッチ開発)オープンソースのデータベースやアプリケーションサーバをベースに業務システム部分をゼロから構築した場合も含む
本リリースの元となっている「2013年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の詳細は下記URLを参照
(リンク »)
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当調査データに関するお問い合わせ
株式会社 ノークリサーチ 担当：岩上 由高
東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705
TEL 03-5244-6691 FAX 03-5244-6692
inform@norkresearch.co.jp
www.norkresearch.co.jp
2013年中堅・中小企業における「DWH・BI」の利用実態とユーザ評価
調査設計/分析/執筆： 岩上由高
ノークリサーチ（本社〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705：代表：伊嶋謙ニ TEL：03-5244-6691URL：http//www.norkresearch.co.jp）は2013年の国内中堅・中小市場における「DWH・BI」の利用実態およびユーザ評価に関する調査を実施し、その分析結果を発表した。本リリースは「2013年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の「DWH・BI 」カテゴリに関するサンプルおよびダイジェストである。
＜スマートデバイス活用とデータ抽出機能強化によるExcelからのステップアップが重要＞
■シェア上位製品は安定しているが、RDBMS活用や新興ベンダ各社の動きにも留意すべき
■クラウド環境のBI活用は依然としてわずかに留まるが、今から準備をしておくことが大切
■リアルタイム性を伴うスマートデバイスでのBI活用は市場を活性化する起爆剤となり得る
■業務システムデータを手軽に抽出できる手段の提供はExcelからのステップアップに有効
■シェア上位製品は安定しているが、RDBMS活用や新興ベンダ各社の動きにも留意すべき
以下のグラフは年商500億円未満かつDWH・BIを導入済みの中堅・中小企業に対し、「導入済みの製品/サービスのうち最も主要なもの」を尋ねた結果(導入社数ベースのシェア)である。
※「DWH・BI」の定義および調査実施に選択肢として挙げた製品/サービスの一覧は本リリースの末尾を参照シェア上位の製品/サービスは2012年では「Dr.Sum EA」「SAP Business Objects」「Oracle Business Intelligence Enterprise Edition」「IBM Cognos」「IBM Cognos Express」の順であったが、2013年においては「Dr.Sum EA」「SAP Business Objects」「Microsoft SQL Server （※RDBMSのみの利用を除く）」「Oracle Business Intelligence Enterprise Edition」「IBM Cognos」の順となった。（詳細については次頁にて述べる）
本リリースは「2013年中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」のDWH・BIカテゴリに関するサンプルおよびダイジェストという位置付けとなっている。以下では、上記レポートを「本レポート」と略記する。
年商500億円未満全体の社数ベースシェアにおいては「Dr.Sum EA」「SAP Business Objects」「Oracle Business IntelligenceEnterprise Edition」「IBM Cognos/Cognos Express」の4製品がシェア上位を維持する中、「Microsoft SQL Server （※RDBMSのみの利用を除く）」が順位を上げる形となっている。
DWH・BIは中堅・中小企業における導入率がまだそれほど高くないものの、多種多様な製品/サービスが存在する市場となっている。シェア上位以外にも、主要なERP製品/サービスとの連携でも実績の多い「DataNature」、連想技術を特徴とする「QlikView」、様々な職責の社員が必要な時に必要なデータ活用を素早く行える「オペレーショナルBI」を目指した「WebFOCUS」、日本市場への本格展開を開始した「Tableauシリーズ」などがそうした具体例として挙げられる。
帳票の延長線上としてのBI活用もまだ少なくない中堅・中小市場においては、開発元/販売元がユーザ企業を啓蒙する取り組みが重要となる。その成果によっては短い期間でシェアを伸ばすことも不可能ではないため、今後の動きを引き続き注視していく必要がある。
■クラウド環境のBI活用は依然としてわずかに留まるが、今から準備をしておくことが大切
以下のグラフは「導入済みの製品/サービスのうち最も主要なもの」の運用形態を尋ねた結果である。「ASP/SaaS形態のサービスとして利用」については2013年の時点でも0.9%となっており、依然として進展が見られない。対象となるデータの多くがユーザ企業内に置かれている状況では集計/分析の機能をASP/SaaS形態で利用するという選択を行いづらい。
クラウド環境の柔軟かつ拡張可能なリソースを利用することは集計/分析の処理において有効ではあるが、多くの中堅・中小企業におけるDWH/BI活用はまだそのレベルに達していないといえる。
しかし、今後の重視事項を尋ねた結果（グラフは省略）ではクラウド環境上でデータを集計/分析したいと考える潜在的なニーズは存在している。ASP/SaaS形態によるデータ集計/分析が中堅・中小企業でも実践されるようになるまでにはまだ時間を要するが、それを実現するための仕組み作りについては今から着手しておく必要があると考えられる。
■リアルタイム性を伴うスマートデバイスでのBI活用は市場を活性化する起爆剤となり得る
以下のグラフは「導入済みの製品/サービスのうち最も主要なもの」の端末環境を尋ねた結果である。「スマートフォン」については2012年では5.9%、2013年では7.1%、「タブレット型端末」については2012年では5.9%、2013年には6.3%とともに増加している。開発元/販売元がスマートデバイス対応を進めたことが増加の主な要因として考えられる。
社外でDWH・BIを利用する場面ではリアルタイム性を求められることも少なくない。（顧客の様々な属性に応じて保険販売のシミュレーションを行うなど）リアルタイム性が求められれば、それだけDWH・BIそのもののニーズも高度化し、結果的に同市場の発展につながる。このようにモバイル端末での活用例を訴求していくことは、DWH・BI市場にとって極めて重要な位置付けになるものと考えられる。
■業務システムデータを手軽に抽出できる手段の提供はExcelからのステップアップに有効
本レポートでは以下の8つの項目に関して、ユーザ企業に満足度/不満度を「大変満足」「まあまあ満足」「どちらでもない」「多少不満」「大変不満」「この項目は製品/サービスの評価に関係ない」の選択肢として尋ね、それらの結果を以下に示したポイント換算方法にて集計している。
「導入時の初期費用は妥当か」
個別カスタマイズやシステム構築/運用の作業を含まない製品/サービスのみの導入費用に関する評価
「導入後の保守/サポート費用は妥当か」
個別カスタマイズやシステム構築/運用の作業を含まない製品/サービスのみの維持費用に関する評価
「バージョンアップ時の費用負担は妥当か」
個別カスタマイズやシステム構築/運用の作業を含まない製品/サービスのみのバージョンアップ費用に関する評価
「機能が足りているか」
個別カスタマイズや他製品との組み合わせは除き、製品/サービス本体が持つ機能を対象とした場合の評価
「自社の要件に合致しているか」
個別カスタマイズやシステム構築/運用を含まない製品/サービス本体が持つ要件適合性を対象とした場合の評価
「他システムとの連携手段が整っているか」
データのインポート/エクスポートの手段が製品/サービス本体に備わっているかに関する評価
「プログラミングによる機能の追加/変更（カスタマイズ）がしやすいか」
プログラミングの追加/変更に必要なツールやドキュメントが揃っており、追加/変更した部分がバージョンアップ時に競合を起こさないか？といった観点における評価
「設定変更などプログラミングを伴わない形での機能の追加/変更がしやすいか」
製品/サービス本体が備える設定項目を変えることで機能変更ができる、または製品/サービス自身が入出力画面やデータ項目を追加/変更できるツールを備えているかといった観点における評価
【評価ポイント算出方法】
評価結果を「大変不満：-5ポイント」「多少不満：-3ポイント」「どちらでもない:0ポイント」「まあまあ満足:3ポイント」「大変満足：5ポイント」と重み付けし、ある評価項目「項目a」について、製品/サービスAの「大変不満」という回答件数 = H1、「多少不満」という回答件数 = H2、「どちらでもない」という回答件数 = H3、「まあまあ満足」という回答件数 = H4、「大変満足」という回答件数 = H1と定義した場合に、以下の計算式によって算出している。
Aの項目ａに関する評価ポイント ＝ ( H1×(-5) + H2×(-3) + H3×0 + H4×3 + H5×5) ÷ Aの項目aに関する回答件数合計
（ただし各製品/サービスの利用件数自体が少ない場合には、その点に留意が必要である）
以下のグラフは「他システムとの連携手段が整っているか」に関する評価項目について、社数ベースのシェア上位に位置する製品/サービスのユーザ企業による評価結果をプロットしたものである。（ただしDWH・BIは導入件数自体が少ないため、ユーザ企業の一つの参考意見として留めておく必要がある）他の製品/サービスと比べて「Microsoft Office製品を利用」の評価が低くなっていることがわかる。ここでの他システムとの連携とは集計/分析の対象データを業務システムから抽出するプロセスを指す。Microsoft Excelは他システムからのデータ抽出に関して高度な機能を備えているわけではないため、当然の評価結果といえる。DWH・BIツールの開発元/販売元としては機能面やスペック面の優位性に加えて、各業務システムからのデータ抽出を手軽かつ確実に行える仕組みの提供と訴求を行うことが、Microsoft Excelからのステップアップ訴求において有効と考えられる。
■調査実施時に選択肢として挙げた製品/サービス一覧
本調査ではDWH・BIを「業務システムのデータを集計/分析するアプリケーション」と定義している。導入社数シェア設問に掲載した選択肢は下記の通りである。これらの選択肢は過去の調査結果に基づき、自由回答で多く挙げられたものは選択肢として新たに取り上げ、逆に一定期間以上シェア数値がないものは割愛するといった形で年毎に調整を行っている。
SAP Business Objects SAPジャパン
SAP Business Objects Edge SAPジャパン
SAP Business Objects BI OnDemand SAPジャパン
SAP Crystal Reports / Crystal Reports Server / Xcelsius SAPジャパン
Oracle Business Intelligence Enterprise Edition 日本オラクル
Oracle Business Intelligence SE One 日本オラクル
IBM Cognos 日本アイ・ビー・エム
IBM Cognos Express 日本アイ・ビー・エム
SAS Business Intelligence SAS Institute Japan
Sybase IQ サイベース
TIBCO Spotfire 日本ティブコソフトウェア
BusinessSPECTRE 電通国際情報サービス
Dr.Sum EA ウイングアーク
QlikView クリックテックジャパン
Microstrategy マイクロストラテジー
WebFOCUS アシスト
ADVIZOR エー・エス・ジェイ
BI QueryOpenText、 サムライズ
DataNature エヌジェーケー
Tableau シリーズ タブローソフトウェア
データスタジオ＠WEB DTS
YellowfinYellowfinExcellent システムコンサルタント
GRIDY BI / ナレッジスイート ブランドダイアログ
Bird's View インフォファーム
DataKnowledge ユニチカ情報システム
myNavigator ジール
OZ Xstudio OZ Webtechnology
PowerFolder エイコット
WebQuery システムコンサルタント
WebReport 日本ビジネスコンピュータ
軽技Web 富士電機
BIRTシリーズ アクチュエイトジャパン
Eclipse BIRT(オープンソース) アクチュエイトジャパン
Pentahoシリーズ(オープンソース) Pentaho
Jaspersoft BIシリーズ(オープンソース) Jaspersoft
Microsoft SQL Server (※データベース機能のみ利用している場合を除く) 日本マイクロソフト
Microsoft Office製品を利用 日本マイクロソフト
ハードウェアとソフトウェアが一体となったアプライアンス
上記以外のパッケージ製品またはサービス
独自開発システム(オープンソースをベースとしたもの)業務システム自体がオープンソースとなっている場合に相当
独自開発システム(ベースとなるものがない完全なスクラッチ開発)オープンソースのデータベースやアプリケーションサーバをベースに業務システム部分をゼロから構築した場合も含む
本リリースの元となっている「2013年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」の詳細は下記URLを参照
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