当社は、このたび、経済産業省および日本健康会議（注1）より「健康経営優良法人～ホワイト500～」に7年連続で認定されました。
当社は、事業活動の源泉である人に焦点を当てたWell-beingを経営の最重要課題のひとつに位置付けています。そして、Well-beingの重要な要素のひとつとして、Health Well-being（健康経営）の活動を推進し、従来から、生活習慣病、がん、メンタルヘルス対策など、様々な施策に継続的に取り組んでいます。
今後も「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」という富士通グループのパーパス（存在意義）の実現に向けて、健康経営に積極的に取り組んでいきます。
[画像1: (リンク ») ]
当社では、パーパスの実現に向けて、グローバルで社会的責任を果たしていくための7つの重要課題から成る「グローバルレスポンシブルビジネス（GRB）」という枠組みを設け、サステナビリティ活動に取り組んでいます。その重要課題のひとつである、人に焦点を当てたWell-beingでは、以下の2つのありたい姿に向けて様々な施策を推進しています。
・すべての社員が心身共に健康でいきいきと働くことができる環境をつくりだす。
・社員が自己の成長を実現させて、その力を最大限に発揮できる機会を提供する。
Health-Wellbeing（健康経営）は、当社の考えるWell-beingを構成する重要な要素のひとつであり、社員やその家族の心身の健康維持・増進のための施策に取り組んでいます。今後は特に、健康診断データやストレスチェックデータなどの健康情報と、エンゲージメントサーベイなどの分析から得られる知見を当社の健康経営施策に活かしていきます。さらに、当社での取り組みから得られた知見を活かしたソリューションをお客様や社会に提供することにより、日本の健康寿命の延伸にも貢献していきます。
【当社の主な健康経営の取り組み】
・健康教育e-Learningの展開
健康の保持・増進のために必要な教育として、国内の当社グループ従業員約8万人を対象に、毎年テーマを変えてe-Learningを実施しています。2022年度はプレゼンティーズム（注2）の大きな要因となっている腰痛をテーマに、体を動かす重要性と将来まで見据えた足腰の健康について学ぶe-Learningを実施しました。（教材監修：東京慈恵会医科大学整形外科学講座 斎藤充主任教授）
・女性特有の健康課題への対応
10月のピンクリボンデーと3月の女性の健康週間にあわせて、女性の健康に関する知識向上や女性を取り巻く健康課題への対応に関連したオンラインセミナーを毎年実施しています。また、女性の健康に対する理解や関心の醸成を図るため、セミナーの受講は性別や年齢を問わず、かつ国内の当社グループ従業員の家族も含めた参加を推奨しています。さらに、女性特有のがん検診の実施や費用補助を行うとともに、ナッジ理論（注3）を活用したパンフレットの配布やSNSでの情報発信により受診を奨励し、婦人科健診の受診率向上を図っています。
・SDGs貢献活動と組み合わせたグローバル健康推進イベント
国内の当社グループ従業員向けに実施していた健康推進を目的とするウォーキングイベントを、国内含むグローバル従業員約13万人に展開しました。さらに、SDGs貢献活動として公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンと連携し、参加者の総合歩数に応じた寄付を実施しました。2023年度も健康推進活動を通じた寄付活動を継続し、健康増進活動と社会貢献活動の二つの軸を掛け合わせ、グローバルでの健康推進を計画しています。
【「健康経営優良法人」とは】
地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰するため、経済産業省と日本健康会議が「健康経営優良法人」の認定制度を2016年度に開始しました。毎年申請企業の数は増えており、社会的な評価が高まっている制度です。大規模の企業等を対象とした「大規模法人部門」と、中小規模の企業等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門により、それぞれ「健康経営優良法人」を認定しています。
【商標について】
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
【注釈】
注1 日本健康会議：
国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行う組織。
注2 プレゼンティーズム：
出勤しているが健康上の問題により、パフォーマンスが低下することによる損失。
注3 ナッジ理論：
人々が強制的にではなく、よりよい選択を自発的に取れるようにする方法を生み出すための理論。
【関連リンク】
・経済産業省「健康経営優良法人認定制度」：
(リンク »)
・富士通グループ健康宣言：
(リンク »)
・サステナビリティ：
(リンク »)
・Well-being：
(リンク »)
・Health Well-being：
(リンク »)
【当社のSDGsへの貢献について】
[画像2: (リンク ») ]
2015年に国連で採択された持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：SDGs）は、世界全体が2030年までに達成すべき共通の目標です。当社のパーパス（存在意義）である「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」は、SDGsへの貢献を約束するものです。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
当社は、事業活動の源泉である人に焦点を当てたWell-beingを経営の最重要課題のひとつに位置付けています。そして、Well-beingの重要な要素のひとつとして、Health Well-being（健康経営）の活動を推進し、従来から、生活習慣病、がん、メンタルヘルス対策など、様々な施策に継続的に取り組んでいます。
今後も「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」という富士通グループのパーパス（存在意義）の実現に向けて、健康経営に積極的に取り組んでいきます。
[画像1: (リンク ») ]
当社では、パーパスの実現に向けて、グローバルで社会的責任を果たしていくための7つの重要課題から成る「グローバルレスポンシブルビジネス（GRB）」という枠組みを設け、サステナビリティ活動に取り組んでいます。その重要課題のひとつである、人に焦点を当てたWell-beingでは、以下の2つのありたい姿に向けて様々な施策を推進しています。
・すべての社員が心身共に健康でいきいきと働くことができる環境をつくりだす。
・社員が自己の成長を実現させて、その力を最大限に発揮できる機会を提供する。
Health-Wellbeing（健康経営）は、当社の考えるWell-beingを構成する重要な要素のひとつであり、社員やその家族の心身の健康維持・増進のための施策に取り組んでいます。今後は特に、健康診断データやストレスチェックデータなどの健康情報と、エンゲージメントサーベイなどの分析から得られる知見を当社の健康経営施策に活かしていきます。さらに、当社での取り組みから得られた知見を活かしたソリューションをお客様や社会に提供することにより、日本の健康寿命の延伸にも貢献していきます。
【当社の主な健康経営の取り組み】
・健康教育e-Learningの展開
健康の保持・増進のために必要な教育として、国内の当社グループ従業員約8万人を対象に、毎年テーマを変えてe-Learningを実施しています。2022年度はプレゼンティーズム（注2）の大きな要因となっている腰痛をテーマに、体を動かす重要性と将来まで見据えた足腰の健康について学ぶe-Learningを実施しました。（教材監修：東京慈恵会医科大学整形外科学講座 斎藤充主任教授）
・女性特有の健康課題への対応
10月のピンクリボンデーと3月の女性の健康週間にあわせて、女性の健康に関する知識向上や女性を取り巻く健康課題への対応に関連したオンラインセミナーを毎年実施しています。また、女性の健康に対する理解や関心の醸成を図るため、セミナーの受講は性別や年齢を問わず、かつ国内の当社グループ従業員の家族も含めた参加を推奨しています。さらに、女性特有のがん検診の実施や費用補助を行うとともに、ナッジ理論（注3）を活用したパンフレットの配布やSNSでの情報発信により受診を奨励し、婦人科健診の受診率向上を図っています。
・SDGs貢献活動と組み合わせたグローバル健康推進イベント
国内の当社グループ従業員向けに実施していた健康推進を目的とするウォーキングイベントを、国内含むグローバル従業員約13万人に展開しました。さらに、SDGs貢献活動として公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンと連携し、参加者の総合歩数に応じた寄付を実施しました。2023年度も健康推進活動を通じた寄付活動を継続し、健康増進活動と社会貢献活動の二つの軸を掛け合わせ、グローバルでの健康推進を計画しています。
【「健康経営優良法人」とは】
地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰するため、経済産業省と日本健康会議が「健康経営優良法人」の認定制度を2016年度に開始しました。毎年申請企業の数は増えており、社会的な評価が高まっている制度です。大規模の企業等を対象とした「大規模法人部門」と、中小規模の企業等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門により、それぞれ「健康経営優良法人」を認定しています。
【商標について】
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
【注釈】
注1 日本健康会議：
国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行う組織。
注2 プレゼンティーズム：
出勤しているが健康上の問題により、パフォーマンスが低下することによる損失。
注3 ナッジ理論：
人々が強制的にではなく、よりよい選択を自発的に取れるようにする方法を生み出すための理論。
【関連リンク】
・経済産業省「健康経営優良法人認定制度」：
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・富士通グループ健康宣言：
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・サステナビリティ：
(リンク »)
・Well-being：
(リンク »)
・Health Well-being：
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【当社のSDGsへの貢献について】
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2015年に国連で採択された持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：SDGs）は、世界全体が2030年までに達成すべき共通の目標です。当社のパーパス（存在意義）である「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」は、SDGsへの貢献を約束するものです。
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