MicrosoftのバイスプレジデントであるBrad Brooks氏は米国時間3月2日、インタビューに答えて、「Windows Vista」の導入を避けていた多くの中小企業が、「Windows XP」からの移行を検討し始めていると語った。
「Windows Vistaは、中小企業によって敬遠されたOSであった。中小企業はWindows XPを使い続けていた。しかしながら、いまや中小企業が再び市場へと戻ってきていることを示す複数のトレンドが小売店において現れていることを、われわれも把握するようになった」とBrooks氏は述べている。
とりわけBrooks氏は、オフィス用品や家電を扱う小売店において、「Windows 7 Professional」を搭載したPCが以前よりも多く在庫される傾向が見られ始めたと語っており、「これは、われわれにとって良好な初期のインジケータである」と評した。
Microsoftの最高財務責任者（CFO）であるPeter Klein氏は2日に入って、これまでにWindows 7の累計ライセンス販売本数が9000万本に達したことを明らかにしている。2009年12月末の時点での販売本数が6000万本以上だったことから、さらなる増加となった。
Brooks氏は「Windows 7の販売速度が、現時点では非常に急速に伸びてきている」と述べ、家電製品カテゴリにおいては、ホリデーシーズンにWindowsを搭載するノートPCよりも多く販売されたのが液晶テレビだけだったことに言及した。
Brooks氏は、MicrosoftがWindows 7の広告に大いに力を入れ続けているものの、金で買うことはできない、これまでにはなかったマーケティング手法として、口コミによる宣伝効果も大きいという点を指摘している。
「われわれは過去3年に及ぶ状況とは、まったく異なった位置に座している」と、Brooks氏は述べた。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。原文へ
