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EDIとHULFTによる社内外連携を実現――EDI活用の救世主「HDC-EDI Suite」

ZDNET Japan Ad Special

2014-12-03 13:00

EDIのネックは異なる通信手順への対応

 現代の企業にとって、ネットワーク経由で子会社や取引先と商取引の各種情報を送受信する「EDI(Electronic Data Interchange:電子データ交換)」は一般的なものとなっている。しかし、こうした状況で大きな課題となるのが、全銀やJCA、AS2など業界特有の通信手順が数多く存在する点だ。

 通信手順が異なる企業と取引をする場合、当然ながら対応できる環境を整える必要が出てくる。企業内で環境整備を行う場合、どうしても技術やノウハウが不足になりがちであり、作業工数もかかってしまう。通信手順が異なる取引先が増えれば増えるほど負担は増し、結果としてトータルコストにも跳ね返ってくるのである。

 このような企業の課題を解決してくれる企業間データ連携ソリューションとして、セゾン情報システムズの「HDC-EDI Suite」が注目を集めている。このHDC-EDI Suiteは、同社が提供するファイル転送・データ連携ソフト「HULFT」に加えて、FTP・全銀・JCA・全銀TCP/IP・INET-Z・メールEDIといった各種通信手順に対応する「HDI-EDI Base」を搭載。あらゆる業界標準の通信手順をサポートしているため、取引先ごとに環境整備を行うことなく、EDIを介した社内外のシームレスなデータ連携が実現できる。また、EDIシステムと社内システムを連携することで進捗や情報などを一元管理可能な「HDC-EDI Manager」を備えており、それらをワンパッケージで利用できるのも企業にとって大きなメリットといえるだろう。

トヨタデジタルクルーズのミッションクリティカルなシステムにも採用

 HDC-EDI Suiteは、EDIを用いるすべての業界・企業で活用できる。たとえば製造業では、取引先から注文を受けると同時にHDC-EDI Suiteが在庫管理システムと連携して在庫数を変更。さらに販売管理システムと連携して注文取引を行う、といったことが可能だ。もちろん、BIシステムや基幹システムとの連携も行える。次世代EDIやレガシーEDIなど取引先の環境を問わず、しかも手間なく連携できるのは、通信手順が異なる数多くの取引先を持つ企業にとって嬉しい限りだ。

 また、HDC-EDI Suiteを自社開発のEDIサービス内に取り込んで活用している事例もある。たとえばトヨタデジタルクルーズでは、1000社以上もの企業間取引を24時間365日支える次世代EDIサービス「u-DIEX」の新機能としてHDC-EDI Suiteを導入している。

 ここで、HDC-EDI Suiteの導入経緯について簡単に触れておこう。トヨタデジタルクルーズはこれまで、さまざまな通信手順に対応する業界標準のEDIサービス「DIEX」を提供していたが、新たにHULFTを用いた後継EDIサービス「u-DIEX」を開発し、DIEXからu-DIEXへの完全移行を目指していた。しかしここで、二つの大きな課題が発生する。まず、u-DIEXでは従来のDIEXで行っていたトヨタグループ以外の取引先とデータ連携が難しいこと、そしてu-DIEXが全銀TCP/IPをサポートしていなかったことだ。

 これらの課題を解決するべく、トヨタデジタルクルーズがDIEXとu-DIEXの中継役として選んだのが、高い拡張性を持つHDC-EDI Suiteだったのである。

 このようにHDC-EDI Suiteは、止まることが許されないミッションクリティカルなシステムを支える基盤にも採用されている。トヨタデジタルクルーズの事例詳細が気になる方は、ぜひ下記の資料もチェックしていただきたい。

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