現代モービス、ソフトウェア定義型車両の開発促進に向けWind River Studioを採用

2024年1月4日 - カリフォルニア州アラメダ発 - ミッションクリティカルなインテリジェントシステム向けソフトウェアを提供する世界的なリーダー、ウインドリバーは、革新的な車載テクノロジーを開発・提供する大手グローバル企業の現代モービスが、ソフトウェア定義型車両の開発促進を目的としてWind River Studio（*1）を採用したことを発表しました。

現代モービスとウインドリバーはこれまでも、次世代モビリティ向けのクラス最高のソフトウェア開発インフラストラクチャの構築において協業してきました。両社は車載システムの開発・提供の推進を目的として緊密な提携関係を築いており、現代モービスは、Wind River Linux、VxWorksリアルタイムOSおよび開発環境としてシステムシミュレーションといったウインドリバーのエッジ製品を活用しながら、シミュレーションベースおよびハードウェアベースのラピッドプロトタイピング環境と新たなカスタムテスト環境を協働構築してきました。

現代モービスは今後、ウインドリバーとのこれまでの協力関係を拡大し、Wind River Studio上で構築した自社のパイプラインを使って継続的インテグレーションと継続的テストを実施し、同社が目指すソフトウェア定義型車両のビジョンを実現していく予定です。具体的には、場所を問わない協働開発環境を提供し、継続的インテグレーションと継続的テストの実施を可能にする革新的なコラボレーションプラットフォームのMobis Dev Studioを活用することでDevSecOpsプロセスを強化します。これにより、自社でソフトウェア開発およびテスト環境を最適化することが可能になり、プラットフォームを拡張できるようになります。また現代モービスは、バーチャルラボ、テストの自動化、パイプライン、Web IDEを始めとする、Wind River Studioの主要コンポーネントを活用する予定です。これらのコンポーネントは全てクラウドネイティブなインフラストラクチャとして構成されており、セントラルコントローラゲートウェイや車載インフォテイメントシステムに搭載されるソフトウェアの開発、デプロイ、運用といったエンドツーエンドのライフサイクルに対応できる近代的な開発環境を提供します。

現代モービスのエグゼクティブ・バイスプレジデント、チョン・スギョン氏は次のように述べています。「今回の協業によってグローバルなコラボレーションシステムが形成され、絶えず進化を続ける自動車業界において開発の拡張性と効率性の向上につながることを期待しています」

ウインドリバーのプレジデント、アビジット・シンハは次のように述べています。「ソフトウェアこそが、今後の更なるコネクテッド化や自律化の未来を実現する中心的存在です。Wind River Studioは、現代モービスのような自動車業界をリードする企業がイノベーションを加速させ、未来の成功に向け道を切り開くために、クラウドからエッジ全体を網羅し、かつ高度なソフトウェアライフサイクル管理機能を備えた近代化された開発フレームワークの実現を支援します」

Wind River Studioは、ミッションクリティカルインテリジェントシステムの開発、デプロイ、運用、サービスを行うためのクラウドネイティブプラットフォームです。インテリジェントシステム向けの完全なライフサイクル管理プラットフォームをクラウドスケールで提供します。Wind River Studioは、開発コストを削減し、ビルド、テスト、エッジへのデプロイを加速する開発ワークフローを実現します。

自動車業界におけるウインドリバーの取り組みについては、以下をご覧ください。
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ウインドリバーについて
ウインドリバーは、ミッションクリティカルなインテリジェントエッジ向けソフトウェアを提供する世界的なリーディングカンパニーです。40年以上にわたり、イノベーターかつパイオニアとして、最高レベルのセキュリティ、安全性、信頼性を数十億台を超えるデバイスやシステムに提供しています。ウインドリバーのソフトウェアと専門性は、オートモーティブ、航空宇宙・防衛、インダストリアル、メディカル、通信など、あらゆる業界のデジタルトランスフォーメーションを加速させています。ウインドリバーは、ワールドクラスのグローバルなプロフェッショナルサービスとサポート、および幅広いパートナーエコシステムによってサポートされた包括的なポートフォリオを提供しています。ウインドリバーの詳細については、以下をご覧ください。
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Wind Riverは、Wind River Systems, Inc.およびその関連会社の商標または登録商標です。記載されているその他の商標は、各所有者に帰属します。

※本プレスリリースは2024年1月4日に発表したプレスリリースの抄訳です。
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)