＜「年商規模の違い」や「オンプレミス/クラウドの違い」を網羅した視点で現状と今後を把握することが大切＞
■今後は中堅の下位および中位の企業層への「オールフラッシュストレージ」の訴求が有効
■中堅下位企業でもクラウドではクラウドネイティブなデータ活用を志向する傾向が見られる
■ストレージ活用の課題は年商規模と共に「エッジ」⇒「社外利用」⇒「データ整理」と高度化
PRESS RELEASE（報道関係者各位） 2024年7月29日
2024年 中堅・中小企業におけるストレージ環境の形態選択と活用課題の動向
調査設計/分析/執筆： 岩上由高
ノークリサーチ（本社〒160-0022東京都新宿区新宿2-13-10武蔵野ビル5階23号室 代表：伊嶋謙ニ TEL：03-5361-7880URL：http//www.norkresearch.co.jp）は中堅・中小企業におけるストレージ環境の形態選択と活用課題に関する調査を実施し、その結果を発表した。本リリースは「2024年版 サーバ＆エンドポイントにおけるITインフラ導入/運用の実態と展望レポート」のサンプル/ダイジェストである。
＜「年商規模の違い」や「オンプレミス/クラウドの違い」を網羅した視点で現状と今後を把握することが大切＞
■今後は中堅の下位および中位の企業層への「オールフラッシュストレージ」の訴求が有効
■中堅下位企業でもクラウドではクラウドネイティブなデータ活用を志向する傾向が見られる
■ストレージ活用の課題は年商規模と共に「エッジ」⇒「社外利用」⇒「データ整理」と高度化
調査件数： 700社（有効回答件数）
対象企業： 中堅・中小企業（年商500億円未満）および大企業（年商500億円以上）（日本全国、全業種）
対象職責： ITインフラ関連の決裁、計画立案、選定/導入、管理/運用のいずれかを担う職責
※調査対象の詳細などは右記の調査レポート案内を参照 (リンク »)
■今後は中堅の下位および中位の企業層への「オールフラッシュストレージ」の訴求が有効
本リリースの元となる調査レポート「2024年版 サーバ＆エンドポイントにおけるITインフラ導入/運用の実態と展望レポート」では有効回答件数700社（年商500億円未満の中堅・中小企業が9割、比較のため年商500億円以上の大企業を一部含む）のユーザ企業を対象にサーバ、ストレージ、エンドポイント（PC/スマートデバイス）といった幅広いITインフラの現状と今後を尋ねた結果を集計/分析している。 以下のグラフは上記レポートの中から、中堅企業（年商50～500億円）および大企業（年商500億円以上）における「ハイブリッドフラッシュストレージ」と「オールフラッシュストレージ」の導入予定（既存のストレージを更新/刷新する、または新たにストレージを導入する場合）を尋ねた結果を抜粋したものだ。 （計14項目に渡る選択肢の一覧は次頁を参照）
「ハイブリッドフラッシュストレージ」（※1）と「オールフラッシュストレージ」（※2）の導入予定割合を比べると、中堅上位企業（年商300～500億円）や大企業（年商500億円以上）では大きな差が見られない一方、 中堅下位企業（年商50～100億円） および中堅中位企業（年商100～300億円）では※2が※1を上回っている。※1はHDDとSSDを併用することで大量データを扱うコストを軽減する形態だが、中堅下位および中堅中位の企業ではそこまでのデータ量に達するケースはまだそれほど多くないと考えられる。
また、昨今では大企業向けと同程度の拡張性や機能を備えた※2も登場してきており、今後は中堅企業を対象とした※2の訴求が有効な攻め所の一つになると予想される。次頁ではクラウド環境におけるストレージ活用の動向などについて述べていく。
■中堅下位企業でもクラウドではクラウドネイティブなデータ活用を志向する傾向が見られる
本リリースの元となる調査レポートでは、以下の選択肢を列挙して導入済み/導入予定のストレージ形態は何か？（複数回答可）を尋ねた結果を集計/分析している。
＜＜オンプレミスの場合＞＞
＜＜サーバ機器との接続方法に関する選択肢＞＞
・サーバ内蔵ディスクをそのまま利用 サーバ機器の筐体内に内蔵されたディスクをそのまま利用する形態
・DAS（Direct Attached Storage） SCSIやSASなどで個々のサーバ機器と直接接続するストレージ
・NAS（Network Attached Storage） LAN上などで複数のサーバ機器とファイルを共有するストレージ
・IP-SAN（IP-Storage Area Network） TCP-IPを基盤としたストレージ専用ネットワークで接続するストレージ
・FC-SAN（FC-Storage Area Network） ファイバチャネルを用いたストレージ専用ネットワークで接続するストレージ
＜＜ストレージ機器の構成に関する選択肢＞＞
※1・ハイブリッドフラッシュストレージ ハードディスクとフラッシュメモリを混在させたストレージ
※2・オールフラッシュストレージ フラッシュメモリのみで構成されたストレージ
・ユニファイドストレージ ブロックアクセスとファイルアクセスの双方に対応可能なストレージ
・階層化ストレージ アクセス頻度などに応じて異なる種類のディスクを併用するストレージ
＜＜クラウドの場合＞＞
※3・仮想サーバディスク 物理サーバの内蔵ディスクやDASに相当するもの
例） 「Amazon Elastic Block Store(EBS)」「Azure Disk Storage(Managed Disks)」
※4・リレーショナルデータベース オンプレミスにおけるMy SQLやSQL Serverに相当するもの
例） 「Amazon RDS」 「Azure SQL Database」
※5・オブジェクトストレージ オンプレミスにおけるSANに相当するもの
例） 「Amazon Simple Storage Service(S3)」 「Azure Blob Storage」
・ファイル共有 オンプレミスにおけるファイルサーバに相当するもの
例） 「Amazon Elastic File System」 「Azure Files」
・構造化データストレージ キー＆バリュー形式の構造化データを格納するもの
例） 「Amazon Dynamo DB」 「Azure Table Storage」
前頁のグラフは上記の中から※1と※2の導入予定を年商別に集計したものだ。さらに、以下のグラフは中堅下位企業（年商50～100億円）における※3、※4、※5の導入済み/導入予定の回答割合を比較した結果である。 中堅下位企業は中小企業（年商5～50億円）と比べると多くのIT支出額が期待できる上、中堅中位企業（年商50～100億円）や中堅上位企業（年商100～300億円）よりも社数が多い。そのため、IT企業にとっては訴求を検討すべき企業層の1つと言える。
上記のグラフで導入済みと比べた導入予定の値を見ると、「仮想サーバディスク」（※3）と「オブジェクトストレージ」（※5）は増加となる一方、「リレーショナルデータベース」（※4）は微減となっている。中堅下位企業においてもクラウドではオンプレミスと同様のリレーショナルデータベース環境を構築するより、クラウドに適した（クラウドネイティブな）データ活用を志向しようとする傾向が垣間見える。このように、オンプレミスとクラウドの双方を俯瞰した視点でストレージ環境の動向を捉えておくことが大切だ。
さらに、次頁ではストレージ活用における課題の傾向について見ていくことにする。
■ストレージ活用の課題は年商規模と共に「エッジ」⇒「社外利用」⇒「データ整理」と高度化
さらに本リリースの元となる調査レポートでは、以下の選択肢を列挙して「ストレージ環境における課題は何か？」についても詳細な集計/分析を行っている。
＜＜データ管理に関連する項目＞＞
※1・業務の現場で発生するデータを管理/活用できない
※2・社外でデータを利用する環境が整備できていない
※3・データの種別と所在を整理して把握できていない
・データに適切なアクセス権を付与できていない
＜＜クラウド活用に関連する項目＞＞
・クラウド利用が進むにつれてデータが分断化する
・クラウド利用時の高額なデータ転送費用が不安
・クラウドに移行すべきデータを選別/判断できない
・データをクラウドに配置すると読み書きが遅くなる
・オンプレミス/クラウド間のデータ連携手段がない
・複数のクラウドを跨いだデータ連携手段がない
＜＜ストレージ形態に関連する項目＞＞
・ストレージ形態を刷新したいが、実施が困難
・最適なストレージ形態を選定/判断できない
・サーバの増強にストレージが追随できない
・障害に強いストレージ環境を構築できない
・ファイルサーバのクラウド移行が進まない
＜＜データの保護/保全に関連する項目＞＞
・ランサムウェア対策としてのデータ隔離が難しい
・バックアップはしているが、リストア検証が不十分
・業務システム自体のバックアップができていない
＜＜データ量の増加に関連する項目＞＞
・DXに関連するデータ量の増加に対処できていない
・生成AIに伴うデータ量の増加に備えられていない
・蓄積した古いデータを保存する方法が分からない
＜＜その他＞＞
・その他：
・課題は全くない（排他）
・判断できない （排他）
以下のグラフは上記の中から、※1、※2、※3の回答割合を中堅企業（年商50～500億円）および大企業（年商500億円以上）の年商別に集計した結果である。
※1、※2、※3のそれぞれで全体平均と比べて5ポイント以上高い値を示している年商区分はどれか？に着目すると
「業務の現場で発生するデータを管理/活用できない」 （※1） ⇒ 中堅下位企業（50～100億円）
「社外でデータを利用する環境が整備できていない」 （※2） ⇒ 中堅中位企業（100～300億円）
「データの種別と所在を整理して把握できていない」 （※3） ⇒ 中堅上位企業（300～500億円）、大企業（500億円以上）
となっている。年商規模が大きくなるにつれて、業務現場（エッジ）で発生するデータの管理/活用（※1）、社外全般でのデータ利用（※2）、種別/所在（社内外を問わず）によるデータ整理（※3）といったように課題が高度になっている状況が垣間見える。
IT企業が年商規模に応じたストレージ活用支援を展開する際にはこうしたステップアップも踏まえた整理も重要だ。本リリースの元となる調査レポートでは他の課題項目についても詳細な分析を行っている。
本リリースの元となる調査レポート
『2024年版 サーバ＆エンドポイントにおけるITインフラ導入/運用の実態と展望レポート』
サーバはクラウドファーストの加速とオンプレ回帰のどちらに進むのか？PCでWindows 11移行を加速させるための施策とは？
【レポート案内】 (リンク »)
【対象企業属性】（有効回答件数：700社、調査実施期間：2024年3月）
職責： ITインフラ関連支出の決裁を下す立場である（215件） / ITインフラに関わる計画立案を担っている（155件） /ITインフラの選定や導入を担っている（171件） / ITインフラの管理/運用を担っている（159件）
年商： 5億円未満 （157件）/ 5億円以上～50億円未満（151件） / 50億円以上～100億円未満（120件） /100億円以上～300億円未満（103件） / 300億円以上～500億円未満（89件） / 500億円以上（80件）
業種： 組立製造業（89件） / 加工製造業（89件） / 建設業（87件） / 卸売業（87件） / 小売業（87件） /運輸業（86件）/ IT関連サービス業（87件） / 一般サービス業（88件）
従業員数： 20人未満（132件） / 20人以上～50人未満（65件） / 50人以上～100人未満（58件） /100人以上～300人未満（126件） /300人以上～500人未満（79件） / 500人以上～1,000人未満（81件） / 1,000人以上～3,000人未満（76件） /3,000人以上～5,000人未満（26件） / 5,000人以上（57件）
IT管理/運用の人員規模： 兼任1名（123件） / 兼任2～5名（148件） / 兼任6～9名（43件） / 兼任10名以上（44件） / 専任1名（42件） /専任2～5名（68件） /専任6～9名（43件） /専任10名以上（61件） / 社内常駐の外部人材に委託（17件） / 非常駐の外部人材に委託（20件） /IT管理/運用は全く行っていない（46件） / 都度適切な社員が対応（42件） / その他：（3件）
ビジネス拠点の状況： 拠点は1ヶ所のみ（199件） / 2～5ヶ所、インフラは全拠点で統一管理（199件） / 2～5ヶ所、インフラは各拠点で個別管理（104件）/ 6ヶ所以上、インフラは全拠点で統一管理（121件） / 6ヶ所以上、インフラは各拠点で個別管理（76件）、その他：（1件）
本社所在地： 北海道地方（25件） / 東北地方（33件） / 関東地方（311件） / 北陸地方（20件） / 中部地方（96件） / 近畿地方（132件） /中国地方 （23件） / 四国地方（19件） / 九州・沖縄地方（41件）
【分析サマリ（調査結果の重要ポイントを述べたPDFドキュメント）の概要】
第1章： サーバ形態の推移（現状と今後）
業務システムのサーバ形態がオンプレミス（オフィス内設置、サーバルーム設置、ハウジング）とクラウド（IaaS/ホスティング、PaaS、FaaS（サーバレス/マイクロサービス））およびSaaSへとどのように推移したか？を以前から現状、現状から今後のそれぞれで分析し、クラウド移行の加速状況やオンプレ回帰の動向などを明らかにしている
第2章： 導入済み/導入予定のサーバOSとベンダ/サービス事業者
オンプレミスとクラウドの双方に渡る導入済み/導入予定のサーバOSおよびサーバのベンダ（オンプレミスの場合）/サービス事業者（クラウドの場合）を集計/分析している。
第3章： サーバ環境における現状の課題と今後の方針
サーバの管理/運用などにおいてユーザ企業が現状で抱える課題および今後の方針を集計/分析している。
第4章： ハイブリッドクラウドの動向
ハイブリッドクラウドの適用状況を「未適用＆検討」「未適用＆計画」「未適用＆停滞」「適用済み＆拡大」「適用済み＆維持」「適用済み＆縮小」「適用済み＆廃止」などの多様な選択肢によって尋ね、さらに用途についても確認することでハイブリッドクラウド導入の障壁は何か？更なる拡大を図るためにIT企業が取り組むべきことは何か？を分析している。
第5章： HCI（ハイバーコンバージドインフラ）の動向
HCIの導入状況を「未導入＆検討」「未導入＆予定」「未導入＆停滞」「導入済み＆拡大」「導入済み＆維持」「導入済み＆縮小」「導入あり＆廃止」などの多様な選択肢によって尋ね、HCI導入の障壁は何か？を明らかにすると共に導入済み/導入予定のベンダ社数シェアを集計/分析している。
第6章： ストレージの動向
オンプレミス/クラウド双方の業務システムにおける導入済み/導入予定のストレージ形態とその課題を集計/分析している。
第7章： エンドポイント環境のOSとベンダ
PCやスマートデバイスで利用するエンドポイント環境における導入済み/導入予定のOSおよびベンダの社数シェア（オンプレミス/クラウドのVDIや1to1リモートデスクトップ、データレスPC、データ分散PCなども含む）を集計/分析している。
第8章： Windows 11導入の動向と対策
Windows 11の導入状況を確認した上で、Windows 11への移行が進まない要因は何か？IT企業が取るべき施策は何か？を分析している。
【発刊日】 2024年4月17日 【価格】 225,000円(税別)
本データの無断引用・転載を禁じます。引用・転載をご希望の場合は下記をご参照の上、担当窓口にお問い合わせください。
引用・転載のポリシー： (リンク »)
当調査データに関するお問い合わせ
株式会社 ノークリサーチ 担当：岩上 由高
〒160-0022 東京都新宿区新宿2-13-10 武蔵野ビル5階23号室
TEL 03-5361-7880 FAX 03-5361-7881
Mail: inform@norkresearch.co.jp
Web: www.norkresearch.co.jp
2024年 中堅・中小企業におけるストレージ環境の形態選択と活用課題の動向
調査設計/分析/執筆： 岩上由高
ノークリサーチ（本社〒160-0022東京都新宿区新宿2-13-10武蔵野ビル5階23号室 代表：伊嶋謙ニ TEL：03-5361-7880URL：http//www.norkresearch.co.jp）は中堅・中小企業におけるストレージ環境の形態選択と活用課題に関する調査を実施し、その結果を発表した。本リリースは「2024年版 サーバ＆エンドポイントにおけるITインフラ導入/運用の実態と展望レポート」のサンプル/ダイジェストである。
＜「年商規模の違い」や「オンプレミス/クラウドの違い」を網羅した視点で現状と今後を把握することが大切＞
■今後は中堅の下位および中位の企業層への「オールフラッシュストレージ」の訴求が有効
■中堅下位企業でもクラウドではクラウドネイティブなデータ活用を志向する傾向が見られる
■ストレージ活用の課題は年商規模と共に「エッジ」⇒「社外利用」⇒「データ整理」と高度化
調査件数： 700社（有効回答件数）
対象企業： 中堅・中小企業（年商500億円未満）および大企業（年商500億円以上）（日本全国、全業種）
対象職責： ITインフラ関連の決裁、計画立案、選定/導入、管理/運用のいずれかを担う職責
※調査対象の詳細などは右記の調査レポート案内を参照 (リンク »)
■今後は中堅の下位および中位の企業層への「オールフラッシュストレージ」の訴求が有効
本リリースの元となる調査レポート「2024年版 サーバ＆エンドポイントにおけるITインフラ導入/運用の実態と展望レポート」では有効回答件数700社（年商500億円未満の中堅・中小企業が9割、比較のため年商500億円以上の大企業を一部含む）のユーザ企業を対象にサーバ、ストレージ、エンドポイント（PC/スマートデバイス）といった幅広いITインフラの現状と今後を尋ねた結果を集計/分析している。 以下のグラフは上記レポートの中から、中堅企業（年商50～500億円）および大企業（年商500億円以上）における「ハイブリッドフラッシュストレージ」と「オールフラッシュストレージ」の導入予定（既存のストレージを更新/刷新する、または新たにストレージを導入する場合）を尋ねた結果を抜粋したものだ。 （計14項目に渡る選択肢の一覧は次頁を参照）
「ハイブリッドフラッシュストレージ」（※1）と「オールフラッシュストレージ」（※2）の導入予定割合を比べると、中堅上位企業（年商300～500億円）や大企業（年商500億円以上）では大きな差が見られない一方、 中堅下位企業（年商50～100億円） および中堅中位企業（年商100～300億円）では※2が※1を上回っている。※1はHDDとSSDを併用することで大量データを扱うコストを軽減する形態だが、中堅下位および中堅中位の企業ではそこまでのデータ量に達するケースはまだそれほど多くないと考えられる。
また、昨今では大企業向けと同程度の拡張性や機能を備えた※2も登場してきており、今後は中堅企業を対象とした※2の訴求が有効な攻め所の一つになると予想される。次頁ではクラウド環境におけるストレージ活用の動向などについて述べていく。
■中堅下位企業でもクラウドではクラウドネイティブなデータ活用を志向する傾向が見られる
本リリースの元となる調査レポートでは、以下の選択肢を列挙して導入済み/導入予定のストレージ形態は何か？（複数回答可）を尋ねた結果を集計/分析している。
＜＜オンプレミスの場合＞＞
＜＜サーバ機器との接続方法に関する選択肢＞＞
・サーバ内蔵ディスクをそのまま利用 サーバ機器の筐体内に内蔵されたディスクをそのまま利用する形態
・DAS（Direct Attached Storage） SCSIやSASなどで個々のサーバ機器と直接接続するストレージ
・NAS（Network Attached Storage） LAN上などで複数のサーバ機器とファイルを共有するストレージ
・IP-SAN（IP-Storage Area Network） TCP-IPを基盤としたストレージ専用ネットワークで接続するストレージ
・FC-SAN（FC-Storage Area Network） ファイバチャネルを用いたストレージ専用ネットワークで接続するストレージ
＜＜ストレージ機器の構成に関する選択肢＞＞
※1・ハイブリッドフラッシュストレージ ハードディスクとフラッシュメモリを混在させたストレージ
※2・オールフラッシュストレージ フラッシュメモリのみで構成されたストレージ
・ユニファイドストレージ ブロックアクセスとファイルアクセスの双方に対応可能なストレージ
・階層化ストレージ アクセス頻度などに応じて異なる種類のディスクを併用するストレージ
＜＜クラウドの場合＞＞
※3・仮想サーバディスク 物理サーバの内蔵ディスクやDASに相当するもの
例） 「Amazon Elastic Block Store(EBS)」「Azure Disk Storage(Managed Disks)」
※4・リレーショナルデータベース オンプレミスにおけるMy SQLやSQL Serverに相当するもの
例） 「Amazon RDS」 「Azure SQL Database」
※5・オブジェクトストレージ オンプレミスにおけるSANに相当するもの
例） 「Amazon Simple Storage Service(S3)」 「Azure Blob Storage」
・ファイル共有 オンプレミスにおけるファイルサーバに相当するもの
例） 「Amazon Elastic File System」 「Azure Files」
・構造化データストレージ キー＆バリュー形式の構造化データを格納するもの
例） 「Amazon Dynamo DB」 「Azure Table Storage」
前頁のグラフは上記の中から※1と※2の導入予定を年商別に集計したものだ。さらに、以下のグラフは中堅下位企業（年商50～100億円）における※3、※4、※5の導入済み/導入予定の回答割合を比較した結果である。 中堅下位企業は中小企業（年商5～50億円）と比べると多くのIT支出額が期待できる上、中堅中位企業（年商50～100億円）や中堅上位企業（年商100～300億円）よりも社数が多い。そのため、IT企業にとっては訴求を検討すべき企業層の1つと言える。
上記のグラフで導入済みと比べた導入予定の値を見ると、「仮想サーバディスク」（※3）と「オブジェクトストレージ」（※5）は増加となる一方、「リレーショナルデータベース」（※4）は微減となっている。中堅下位企業においてもクラウドではオンプレミスと同様のリレーショナルデータベース環境を構築するより、クラウドに適した（クラウドネイティブな）データ活用を志向しようとする傾向が垣間見える。このように、オンプレミスとクラウドの双方を俯瞰した視点でストレージ環境の動向を捉えておくことが大切だ。
さらに、次頁ではストレージ活用における課題の傾向について見ていくことにする。
■ストレージ活用の課題は年商規模と共に「エッジ」⇒「社外利用」⇒「データ整理」と高度化
さらに本リリースの元となる調査レポートでは、以下の選択肢を列挙して「ストレージ環境における課題は何か？」についても詳細な集計/分析を行っている。
＜＜データ管理に関連する項目＞＞
※1・業務の現場で発生するデータを管理/活用できない
※2・社外でデータを利用する環境が整備できていない
※3・データの種別と所在を整理して把握できていない
・データに適切なアクセス権を付与できていない
＜＜クラウド活用に関連する項目＞＞
・クラウド利用が進むにつれてデータが分断化する
・クラウド利用時の高額なデータ転送費用が不安
・クラウドに移行すべきデータを選別/判断できない
・データをクラウドに配置すると読み書きが遅くなる
・オンプレミス/クラウド間のデータ連携手段がない
・複数のクラウドを跨いだデータ連携手段がない
＜＜ストレージ形態に関連する項目＞＞
・ストレージ形態を刷新したいが、実施が困難
・最適なストレージ形態を選定/判断できない
・サーバの増強にストレージが追随できない
・障害に強いストレージ環境を構築できない
・ファイルサーバのクラウド移行が進まない
＜＜データの保護/保全に関連する項目＞＞
・ランサムウェア対策としてのデータ隔離が難しい
・バックアップはしているが、リストア検証が不十分
・業務システム自体のバックアップができていない
＜＜データ量の増加に関連する項目＞＞
・DXに関連するデータ量の増加に対処できていない
・生成AIに伴うデータ量の増加に備えられていない
・蓄積した古いデータを保存する方法が分からない
＜＜その他＞＞
・その他：
・課題は全くない（排他）
・判断できない （排他）
以下のグラフは上記の中から、※1、※2、※3の回答割合を中堅企業（年商50～500億円）および大企業（年商500億円以上）の年商別に集計した結果である。
※1、※2、※3のそれぞれで全体平均と比べて5ポイント以上高い値を示している年商区分はどれか？に着目すると
「業務の現場で発生するデータを管理/活用できない」 （※1） ⇒ 中堅下位企業（50～100億円）
「社外でデータを利用する環境が整備できていない」 （※2） ⇒ 中堅中位企業（100～300億円）
「データの種別と所在を整理して把握できていない」 （※3） ⇒ 中堅上位企業（300～500億円）、大企業（500億円以上）
となっている。年商規模が大きくなるにつれて、業務現場（エッジ）で発生するデータの管理/活用（※1）、社外全般でのデータ利用（※2）、種別/所在（社内外を問わず）によるデータ整理（※3）といったように課題が高度になっている状況が垣間見える。
IT企業が年商規模に応じたストレージ活用支援を展開する際にはこうしたステップアップも踏まえた整理も重要だ。本リリースの元となる調査レポートでは他の課題項目についても詳細な分析を行っている。
本リリースの元となる調査レポート
『2024年版 サーバ＆エンドポイントにおけるITインフラ導入/運用の実態と展望レポート』
サーバはクラウドファーストの加速とオンプレ回帰のどちらに進むのか？PCでWindows 11移行を加速させるための施策とは？
【レポート案内】 (リンク »)
【対象企業属性】（有効回答件数：700社、調査実施期間：2024年3月）
職責： ITインフラ関連支出の決裁を下す立場である（215件） / ITインフラに関わる計画立案を担っている（155件） /ITインフラの選定や導入を担っている（171件） / ITインフラの管理/運用を担っている（159件）
年商： 5億円未満 （157件）/ 5億円以上～50億円未満（151件） / 50億円以上～100億円未満（120件） /100億円以上～300億円未満（103件） / 300億円以上～500億円未満（89件） / 500億円以上（80件）
業種： 組立製造業（89件） / 加工製造業（89件） / 建設業（87件） / 卸売業（87件） / 小売業（87件） /運輸業（86件）/ IT関連サービス業（87件） / 一般サービス業（88件）
従業員数： 20人未満（132件） / 20人以上～50人未満（65件） / 50人以上～100人未満（58件） /100人以上～300人未満（126件） /300人以上～500人未満（79件） / 500人以上～1,000人未満（81件） / 1,000人以上～3,000人未満（76件） /3,000人以上～5,000人未満（26件） / 5,000人以上（57件）
IT管理/運用の人員規模： 兼任1名（123件） / 兼任2～5名（148件） / 兼任6～9名（43件） / 兼任10名以上（44件） / 専任1名（42件） /専任2～5名（68件） /専任6～9名（43件） /専任10名以上（61件） / 社内常駐の外部人材に委託（17件） / 非常駐の外部人材に委託（20件） /IT管理/運用は全く行っていない（46件） / 都度適切な社員が対応（42件） / その他：（3件）
ビジネス拠点の状況： 拠点は1ヶ所のみ（199件） / 2～5ヶ所、インフラは全拠点で統一管理（199件） / 2～5ヶ所、インフラは各拠点で個別管理（104件）/ 6ヶ所以上、インフラは全拠点で統一管理（121件） / 6ヶ所以上、インフラは各拠点で個別管理（76件）、その他：（1件）
本社所在地： 北海道地方（25件） / 東北地方（33件） / 関東地方（311件） / 北陸地方（20件） / 中部地方（96件） / 近畿地方（132件） /中国地方 （23件） / 四国地方（19件） / 九州・沖縄地方（41件）
【分析サマリ（調査結果の重要ポイントを述べたPDFドキュメント）の概要】
第1章： サーバ形態の推移（現状と今後）
業務システムのサーバ形態がオンプレミス（オフィス内設置、サーバルーム設置、ハウジング）とクラウド（IaaS/ホスティング、PaaS、FaaS（サーバレス/マイクロサービス））およびSaaSへとどのように推移したか？を以前から現状、現状から今後のそれぞれで分析し、クラウド移行の加速状況やオンプレ回帰の動向などを明らかにしている
第2章： 導入済み/導入予定のサーバOSとベンダ/サービス事業者
オンプレミスとクラウドの双方に渡る導入済み/導入予定のサーバOSおよびサーバのベンダ（オンプレミスの場合）/サービス事業者（クラウドの場合）を集計/分析している。
第3章： サーバ環境における現状の課題と今後の方針
サーバの管理/運用などにおいてユーザ企業が現状で抱える課題および今後の方針を集計/分析している。
第4章： ハイブリッドクラウドの動向
ハイブリッドクラウドの適用状況を「未適用＆検討」「未適用＆計画」「未適用＆停滞」「適用済み＆拡大」「適用済み＆維持」「適用済み＆縮小」「適用済み＆廃止」などの多様な選択肢によって尋ね、さらに用途についても確認することでハイブリッドクラウド導入の障壁は何か？更なる拡大を図るためにIT企業が取り組むべきことは何か？を分析している。
第5章： HCI（ハイバーコンバージドインフラ）の動向
HCIの導入状況を「未導入＆検討」「未導入＆予定」「未導入＆停滞」「導入済み＆拡大」「導入済み＆維持」「導入済み＆縮小」「導入あり＆廃止」などの多様な選択肢によって尋ね、HCI導入の障壁は何か？を明らかにすると共に導入済み/導入予定のベンダ社数シェアを集計/分析している。
第6章： ストレージの動向
オンプレミス/クラウド双方の業務システムにおける導入済み/導入予定のストレージ形態とその課題を集計/分析している。
第7章： エンドポイント環境のOSとベンダ
PCやスマートデバイスで利用するエンドポイント環境における導入済み/導入予定のOSおよびベンダの社数シェア（オンプレミス/クラウドのVDIや1to1リモートデスクトップ、データレスPC、データ分散PCなども含む）を集計/分析している。
第8章： Windows 11導入の動向と対策
Windows 11の導入状況を確認した上で、Windows 11への移行が進まない要因は何か？IT企業が取るべき施策は何か？を分析している。
【発刊日】 2024年4月17日 【価格】 225,000円(税別)
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