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記事一覧

「Oracle Blockchain Platform 19.1.3」リリース--ブロックチェーンアプリを既存システムと統合しやすく

オラクルは米国時間2月12日、「Oracle Blockchain Platform」に複数の新機能を追加したと発表した。
グーグル、2018年の脆弱性報告者への報奨は計340万ドル

グーグルは、「Android」と「Chrome」などの脆弱性発見の報告に対し、2018年に総額340万ドル（約3億7500万円）の報奨金を支払った。
サイバーセキュリティの世界における"敵対的AI"にどう備えるか--CylanceのCEOが語る

マルウェアを検知する人工知能（AI）システムの構築に携わる専門家であり、セキュリティ企業Cylanceの最高経営責任者（CEO）であるスチュアート・マクルーア氏に、今後台頭してくるであろう"敵対的AI"システムについて、そしてAIを搭載したセキュリティシステムを構築するうえで必要となるポイントについて語ってもらった。
「Docker」「Kubernetes」などに使われるコンテナランタイム「runc」に脆弱性

コンテナのセキュリティに関する最も大きな懸念の1つは、悪意のあるプログラムに感染し、それがコンテナ外に影響し、ホストシステムの攻撃に使われることだろう。ところが実際に、そのように悪用されかねないセキュリティホールが見つかった。
セールスフォースが「Health Cloud」を更新--健康の社会的決定要因などに焦点

患者が診察室で話す内容のほかにも、さまざまな要因が健康に影響を及ぼす可能性があることは広く認められている。それは健康の社会的決定要因と呼ばれ、交通機関へのアクセスや居住地域の安全性などが含まれる。Salesforceの「Health Cloud」の最新バージョンでは、医療提供者と費用負担者（例えば、保険会社や雇用主など）はそうした情報を文書化して、患者との関わり方に反映させることができる。
グーグル、ファジングツール「ClusterFuzz」をオープンソース化

グーグルは米国時間2月7日、「ClusterFuzz」のオープンソース化を発表した。ClusterFuzzは同社が使用している自動バグ検出ツールの1つで、「Google Chrome」に存在していた1万6000件以上のバグの発見に役立ったという。
米政府、AIの研究開発を強化へ--トランプ氏が大統領令に署名

トランプ米大統領は米国時間2月11日、同国の人工知能（AI）技術を高めるための取り組みを連邦政府機関に求める大統領令に署名した。
The Linux Foundationによるエッジ向けオープンソースフレームワーク「LF Edge」

5Gとモノのインターネットが普及に向かうにつれ、エッジコンピューティングの重要性は増しているが、この分野の標準化はほとんど進んでいない。Linux Foundationはこの問題を解決するため、「LF Edge」と呼ばれる新たな組織を立ち上げた。
機械に魂は宿らない？--RPA活用の現場で見えた実情

ロボットが人の業務を引き継ぐことはできるが、業務に対する理解を維持するにはやはり人が必用だ。
高収入を得られるスキルやプログラミング言語は？--Dice

収入が高い技術プロフェッショナルのスキルやプログラミング言語について、技術プロフェッショナル向け求人サイトDiceがレポートで明らかにしている。
グーグルのエンジニア、iOS脆弱性を突いた攻撃を明らかに--iOS 12.1.4への更新を推奨

グーグルのセキュリティチームのリーダーがツイートしたところによると、「iOS」のゼロデイ脆弱性を悪用した攻撃が実際に確認されたという。本記事ではその概要を紹介する。
マイクロフトがAzureのアナリティクス関連製品2つを正式リリース

マイクロソフトはAzureのアナリティクス関連製品「Azure Data Lake Storage Gen2」と「Azure Data Explorer」の一般提供を開始した。これらの機能は、Azureが持つアナリティクス機能のパフォーマンスとセキュリティを強化するものだ。
マイクロソフト、へルスケア分野を強化--ボットサービスや「Teams」向け機能など

マイクロソフトが医療業界向けのサービスにフォーカスしている。新たな医療関連ボットサービスや医療記録の統合機能、医療分野の従業員向けの「Teams」の機能などを追加する。
マイクロソフト、オープンソースのコンプライアンス実現を目指す「OpenChain」に参加

マイクロソフトがオープンソースのコンプライアンス実現を目指す「OpenChain」プロジェクトにプラチナ会員として参画することが明らかになった。
英の合意なきEU離脱がIT業界に落とす影

英国が合意なき欧州連合（EU）離脱となった場合、関税をはじめとするさまざまな制度面での混乱が発生すると予想され、IT業界への影響についても懸念されている。