IP会議システムは2011年に前年比12.8%増--スマートデバイス普及が影響

田中好伸 (編集部) 2012年01月06日 16時15分

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 IDC Japanは1月5日、2011年の国内ユニファイドコミュニケーション(UC)市場調査を発表した。UCのインフラとアプリケーションに分けている。

 UCインフラをみると、VoIPのシステムやサービスを自社の音声基盤として利用しているユーザー企業は51.3%。ユーザーのVoIP基盤導入動機は、コスト削減が多数を占め、ユーザー企業のインフラへの期待がコスト削減に強くシフトしており、2010年と同等の結果としている。

 UCアプリケーションでは、電話やビデオ、ウェブを含む「IP会議システム」を40.6%の企業が導入していると回答、2010年と比較して12.8%増となっている。「通話履歴」「プレゼンス管理」などの機能も、2010年より導入率が上昇している。

 IDCでは、調査結果についてスマートフォンやタブレットの出荷台数拡大に伴うビジネス利用の機会成長が関係しているとみている。モバイル端末のOSオープン化で、UCアプリケーションが利用しやすい環境が整ったことも一因であるとしている。

 同社の眞鍋敬氏(ソフトウェア&セキュリティリサーチマネージャー)は「UC提供ベンダーや販売チャネルは、導入時期や企業規模などのターゲットを明確にしたマーケティングを行い、ビデオやモバイル、ソーシャルネットワーキングをキーワードとしたアプリケーション訴求が必要」と指摘している。

図 2011年の国内UC市場VoIP導入状況(出典:IDC Japan)

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