シトリックス・システムズ・ジャパンは11月29日、「ビジネスにおけるモビリティ」に関する調査結果を発表した。システム部門の懸念の声はあるものの、3割程度の社員が個人モバイルアプリを業務で活用しているという結果が出た。
BYODの台頭により、個人モバイルアプリの業務活用（BYOA）の傾向が見られる。シトリックスによると、従業員は私物の一般消費者向けアプリを業務目的で使用しており、メール、ソーシャルメディア、ファイルの同期、共有などのアプリを活用しているという。シトリックスは、業務の遂行に効率的な方法を見つけるため、従業員に自ら判断し現場に活用していると指摘した。
「個人のモバイルアプリケーション（BYOA)を仕事の目的で使用している従業員の全体に占める割合はどれくらいだと考えますか」 シトリックス提供
「個人のモバイルアプリケーション（BYOA)を仕事の目的で使用している従業員の全体に占める割合はどれくらいだと考えますか」という設問で、世界的な平均は29.5％だった。
「モバイルデバイスでモバイルアプリを使用している従業員のことを考えたとき、どのような懸念事項がありますか」（複数回答）という設問に対し、「データ機密性の維持義務」（46％）、「アクセス制御の管理」（45％）、「アプリの購入に関してIT部門が管理できなくなること」（45％）、「アプリの安全性」（44％）など、セキュリティや運用管理に関する懸念などが挙げられた。
