サイバー攻撃
関連記事
-
JPCERT/CC、「Volt Typhoon」関連型サイバー攻撃への注意喚起情報を発表
JPCERT/CCは、「Living off the Land」戦術を用いる長期間、断続的なサイバー攻撃への注意を呼び掛けた。対策が難しく、短期的、中長期的な対処が肝心だとしている。
2024-06-25 17:36
-
中小企業のサイバー防御、万全と回答したのはわずか22%--チェック・ポイント調査
チェック・ポイントが公開した中小企業向けサイバーセキュリティ市場調査によると、「サイバー攻撃に対する防御は万全」と回答した企業は22%にとどまった。
2024-06-24 07:24
-
「ニコニコサービス」には大規模かつ執拗なサイバー攻撃、ドワンゴが見解
KADOKAWAグループで発生しているシステム障害について、ドワンゴは「ニコニコ」に対する大規模で執ようなサイバー攻撃と見ており、対応と復旧が困難化していると説明した。
2024-06-14 19:54
-
KADOKAWAのシステム障害、原因はランサムウェアを含む大規模攻撃と発表
KADOKAWAは、同社グループで発生しているシステム障害の原因がランサムウェアを含む大規模サイバー攻撃だと発表した。「ニコニコ」の復旧に1カ月以上を要するとしている。
2024-06-14 18:23
-
岡山県精神科医療センターで個人情報が漏えい、ランサムウェアにより被害
岡山県精神科医療センターでランサムウェア攻撃による被害が発生し、最大で約4万人の患者に関する個人情報の漏えいが確認された。
2024-06-11 16:57
-
KADOKAWAでシステム障害、多くのサービスで停止状態続く
KADOKAWAで6月8日頃からシステム障害が継続しており、同社は外部からの不正アクセスの可能性を指摘している。障害は一般向けから法人取引まで広範に及んでいるようだ。
2024-06-10 18:04
-
自動車のサイバーセキュリティ、心配は個人情報--VicOne調査
トレンドマイクロ子会社で自動車向けサイバーセキュリティ事業のVicOneは、一般を対象に実施した自動車のサイバーセキュリティ意識調査の結果を発表した。
2024-06-10 16:41
-
三菱電機とNTT Com、AIを活用したIoT/OT向けネットワーク異常検知システムを提供
三菱電機とNTTコミュニケーションズ(NTT Com)は、人工知能(AI)を搭載したIoT/OT向けネットワーク異常検知システムの提供を開始した。製造現場などで活用されるIoT/OT機器を狙うサイバー攻撃を検知する。
2024-05-29 12:15
-
DDoS攻撃の攻撃元はアジアがトップ--A10ネットワークス調査
A10ネットワークスの「2024年度版 DDoS武器レポート」によれば、攻撃元はアジアがトップだと分かった。
2024-05-28 12:32
-
大成建設、データ活用の根幹を担う全社統合ファイルサーバーを刷新
デル・テクノロジーズは、大成建設がデータ活用の根幹を担う全社統合ファイルサーバを「Dell PowerScale」で刷新したと発表した。
2024-05-28 11:31
キーワードアクセスランキング
-
Linuxとは、1991年にフィンランドのLinus Torvalds氏が開発した、UNIX互換のOSである。Linuxとはカーネル...(続きを読む)
-
日本マイクロソフトが開催する開発者向けの年次カンファレンス。4回目となる2017年は、5月23~24日の2日間にわたり開催され、AIやIoT...(続きを読む)
-
Sales Force Automationの略。ソフトウェアを利用して、企業が営業活動を効率化すること。顧客リストや訪問状況、過去の売り上...(続きを読む)
-
「Software as a Service」の略称。Salesforce.comが提供する顧客情報管理システム(CRM)「Salesfor...(続きを読む)
-
「Platform as a Service」の略称。CPUやメモリといったハードウェアを仮想的なリソースとしてユーザーに割り当てることに加...(続きを読む)
-
金融(Finance)とテクノロジ(Technology)を掛け合わせた造語。2015年は、メガバンクグループでFintech専門組織の新設...(続きを読む)
-
小売りや卸、製造業などさまざまな業種を横断して、ものづくり、物流、購買などのプロセスが急速にデジタル化していくこと。既存の仕組みと異なること...(続きを読む)
-
Amazonが提供するパブリッククラウド「Amazon Web Services」のこと。クラウド上のサーバを使った分だけ利用できる仮想サー...(続きを読む)
-
「Bring Your Own Device」の略で、従業員の私物デバイスを業務で利用すること。業務で利用する携帯端末は会社から支給されるケ...(続きを読む)

