仮想化基盤のロックインから脱却せよ！ Dell Private CloudとNutanix Cloud Platformによる次世代の統合型インフラがもたらす価値

インフラの主導権を取り戻す次世代の統合型アーキテクチャとは

　企業のITインフラにおいて、特定のハイパーバイザーやハードウェアに縛られた「塩漬け」状態が深刻な課題となっている。また昨今、主要な仮想化製品のライセンス体系の変更に伴うコスト高騰が、多くの企業のIT投資に深刻な影響を与えている。こうした状況の中、企業はいかにしてベンダーロックインから脱却し、インフラの主導権を取り戻すべきか。

　その解決策を示すべく、デル・テクノロジーズは2026年4月、オンラインセミナー「『脱・塩漬け』への現実解～ハードとプラットフォームの“再デザイン”で実現する、将来の選択肢を広げるインフラ戦略～」を開催。同セミナーで行われたパネルディスカッションでは、ITジャーナリストの谷川耕一氏をモデレーターに迎え、デル・テクノロジーズとニュータニックスのスペシャリストが登壇し、HCIを補完する新たな統合型アーキテクチャの必要性と、これからのインフラ設計の最適解について議論を交わした。

HCIの制約を克服する論理的な統合型インフラへの進化

　HCIは導入や運用のシンプルさを武器に国内でも広く普及してきた。だが、コンピュートとストレージが同一のノードで密結合しているため、リソースの個別拡張が難しく、ライフサイクル管理における柔軟性の課題も指摘されるようになっている。

　そうした制約を乗り越え、企業が求めるインフラの柔軟性を確保すべくアーキテクチャを進化させてきたのが、HCIの先駆者として市場を牽引するニュータニックスだ。ニュータニックス・ジャパンの川田智史氏は、企業のIT環境が多様化する中、オンプレミスのシステムに関して「使い慣れた3階層型の運用スタイルや資産をそのまま生かしてNutanix Cloud Platform^™（以下、NCPと表記）に移行したい」というニーズが高まっていると話す。

　「仮想化製品のライセンス変更に伴う騒動などを背景に、NCPへの移行を検討するお客様が増えています。その中で多く寄せられているのが、『これまで運用してきたVMware環境の外部ストレージ構成を踏襲したい』というご要望です。これに応える選択肢の一つとして、外部ストレージを使った構成への対応を始めました」（川田氏）

　この構成を具現化し、企業に柔軟なインフラを提供しているのがデル・テクノロジーズの「Dell Private Cloud」だ。汎用的なサーバをコンピュートノードとして活用し、分離したストレージリソースをソフトウェアによってプール化して扱う、論理的な統合型アーキテクチャを採用している。

　コンピュートとストレージを分離した3階層型の採用は、HCI以前のアーキテクチャへの逆行と映るかもしれない。これに対して、デル・テクノロジーズの市川基夫氏は、決して後退ではないと強調。ワークロードの要件に応じて柔軟にサーバやストレージを組み合わせて、複数のハイパーバイザーを選択できるようにするという、デル・テクノロジーズが以前から温めてきたコンセプトが結実したものだと説明する。

　また、同社の金田直之氏も、この新しいアーキテクチャは従来のHCIを否定するものではないと補足する。

　「HCIには、垂直統合によって得られる利便性や品質の高さといった利点があります。しかし、お客様のビジネスやITの環境が変わっていく中で、常に新しい要件や要望が出てきます。それらに対応できるようご用意した新たな選択肢がDell Private Cloudなのです」（金田氏）

ハードウェアの抽象化がもたらすソフトランディングな移行

　ハードウェアとソフトウェアを切り離し、抽象化レイヤにより論理的に統合するアーキテクチャは、システムの移行やライフサイクル管理にさまざまな恩恵をもたらす。特定のハードウェアの更新時期やハイパーバイザーに縛られないインフラ環境を作れるため、特にVMware環境からの移行を検討する企業にとって強力な支援となる。

　Dell Private Cloudにおいて、ハードウェアの抽象化と柔軟なリソース管理を実現しているのが、運用基盤である「Dell Automation Platform」だ。同ツールのワークフロー機能「ブループリント」を使うことで、汎用サーバのプールから必要なリソースを切り出し、ハードウェアの構成チェックからハイパーバイザーの展開に至るプロセスを完全に自動化できる。

　この自動化の仕組みにより、既存のvSphere環境を稼働させたまま、空きリソースを使ってNutanixクラスタを横付けで迅速に構築し、安全かつ段階的に移行することが可能となる。デル・テクノロジーズの平原一雄氏は、この段階的な移行がもたらす利点を次のように語る。

　「特定のハイパーバイザーにロックインされない仕組みを作れます。ライセンスが残っている期間はそれを有効活用しつつ、じっくりとNCPへの移行を進められます。ハードウェアを意識せずに移行できる点が、従来のHCIにはない大きな利点です」（平原氏）

　コンピュートとストレージが分離することで運用管理が煩雑になるのではないかと懸念する向きもあるかもしれない。これに対して市川氏は、Dell Automation Platformが背後で全てのコンポーネントを連携するオーケストレーターとして機能するため、運用体験としてはHCI構成と同等のシンプルさを維持できると説明する。

適材適所で使い分けるこれからのインフラ設計

　デル・テクノロジーズとニュータニックスは長年にわたり緊密なパートナー関係にあり、これまでもNCP環境に最適化されたHCIアプライアンスとして「Dell XC」を共同で展開してきた。今回、Dell Private CloudがNCPに対応したことで、企業はNCPを利用する基盤として、論理的な統合型アーキテクチャのDell Private Cloudと従来型HCIのDell XCという2つの選択肢を持つことになった。

　それでは、これらの基盤をどう使い分けるべきだろうか。金田氏は、VMwareからの移行において多くの企業が直面する「一斉移行の難しさ」を指摘する。検証環境の構築やシステムごとの移行スケジュールの調整などの作業に十分な予算や工数を割く余裕がない中、一度に全ての基盤を切り替えるのは極めてハードルが高い。そうした場合に、Dell Private Cloudがインフラ移行の強力な“バッファ”として機能するという。

　「Dell Private Cloudはハードウェアとソフトウェアを分離したことにより、どちらにも強く縛られない選択の柔軟性をもたらします。例えば、今は既存のハイパーバイザーを使い続け、お客様のペースで運用や予算の都合をつけて少しずつ移行するといったことが可能です。新たな基盤に変えていくためのバッファとしての使い方が、Dell Private Cloudの一つの価値になると思います」（金田氏）

　また、コンピュートとストレージを分離したアーキテクチャであることからリソースの個別拡張が可能であり、システムごとに異なる要件が混在した大規模な統合環境でも真価を発揮する。

　これに対して、HCI構成のDell XCはシンプルさが最大の魅力であり、最小3ノードからのスモールスタートが可能だ。コンピュートとストレージが各ノード内で完結しているため、開発環境や本番環境などの用途ごとにクラスタを物理的に切り分けて構成できる。加えて、仮想マシンが稼働するノード内のデータを優先して読み書きする「データローカリティ」の仕組みにより通信トラフィックを局所化できるため、大規模なネットワーク投資を抑えられるという利点も持つ。

　さらに金田氏は、純粋なHCI構成から始め、必要に応じて新たな機能をスタックとして追加しながら少しずつ拡張していける点も魅力だと話す。ノードを追加するだけでシステム全体を均一に拡張できるというアーキテクチャ上の特性から、仮想デスクトップ（VDI）やコンテナ基盤など、コンピュートとストレージが均等にスケールしていくワークロードに対しても、引き続きHCIが最適な選択肢となる。

　これらの特性を理解し、自社の要件に合わせてDell Private CloudとDell XCを適材適所で活用することが肝要だ。そして重要なのは、どちらを選択したとしても運用の本質は変わらないという点である。川田氏は次のように語り、ハードウェアの違いを意識させない一貫した運用体験が担保されていることを強調する。

　「インフラ管理者が物理的なハードウェア構成の複雑さを意識せずに運用できるようにすることがNutanixのコンセプトであり、それはDell Private Cloudにおいても変わりません」（川田氏）

ロックインの実態を見極め、将来を見据えた選択を

　AI技術の台頭をはじめ、数年先のことすら予測できない状況が続く中、企業がインフラ設計の“正解”を見つけるのは困難だ。パネルディスカッションの終盤、今後のインフラ選択で留意すべき点について問われると、川田氏はビジネススピードに追随するために「柔軟に変更できるシステム」を意識することの重要性を説いた。

　市川氏もこれに同調し、将来の未知のワークロードに備えるには、環境を塩漬けにしない「柔軟性」と、運用を破綻させない「シンプルさ」の両立が絶対条件になると指摘する。Dell Private Cloudの核となるDell Automation Platformの場合、すでにAI向けにGPUを搭載したノードやAIストレージに対応するなど、新たな要件に適応するための備えを提供している。

　一方、平原氏は今日のアプリケーション開発者がインフラに求めているのは、単なるハードウェアリソースの提供ではなく、開発にすぐ利用できる「サービスとしてのインフラ」だと指摘する。仮想マシンだけでなく、コンテナ基盤やオブジェクトストレージなど、より上位レイヤの環境をオンプレミスで迅速に提供する仕組みへと発展させるべく、常にアンテナを張っておくマインドが必要だという。

　なお、インフラ設計の選択肢が豊富になるということは、自社の要件に最適な環境を構築しやすくなる反面、システムの実態を正確に把握し、技術的な制約を自ら管理していく責任が生じることを意味する。特定の技術への依存を避けるアーキテクチャの重要性が高まる中、基盤選定において「ロックイン」という言葉に過剰に反応するのではなく、システムが置かれた状況を冷静に評価する姿勢こそが、変化に強いインフラを築く基礎となる。

　「ロックインを完全に排除することは困難です。重要なのは、自社の環境が何に、どの程度ロックインされ、抜け出す際のハードルが何かを常に把握しておくことです。それを心掛けながらインフラを選定していれば、将来の予期せぬ変化にも柔軟に対応できるはずです」（金田氏）