シングルサーバーでスケーラビリティを発揮するLANDESKと、柔軟なライセンス体系を持つBMC FootPrints Asset Core
LANDESK Management Solutionsは、数千から1万を超える大規模環境まで収容可能なデザインの資産管理ツールであり、情報技術開発では1サーバで1万5,000ノードを安定的に管理している事例があるという。機能群は「システムライフサイクル管理」と「エンドポイントセキュリティ管理」に大別されるが、シングルコンソールで統合的に運用できる。

LANDESK
管理ノードが増えると、特にソフトウェア配布の際にネットワークにかかる負荷が問題となる。LANDESKでは、ターゲットマルチキャストやピアダウンロードという機能を実装しており、大規模ネットワークでも小さな負荷で短期間に配布をすることが可能だ。パッチ管理においては、オフィスで一般的に利用されている多くのソフトウェアに対応しており、ほとんどのものが自動的に管理できるようになる。
遠隔拠点も統合管理したいというニーズに応え、インターネットを介した資産管理の機能も充実している。そのため、海外拠点や出張先のPCも効率よく管理できる。多言語対応のため、現地子会社などでも適切な運用が可能だ。
このほかにも、自動的に取得されるインベントリデータと、リースや保守、シリアルナンバー、廃棄などの付随情報とを連携することで、資産管理の"幅"を広げる「LANDESK Data Analytics」、ITILベースのサービスデスク運用を支援する「LANDESK Service Desk」、操作ログを管理する「LANDESK Endpoint Security Audit」など、さまざまな機能がどんどん追加されているところも見逃せない。
BMC FootPrints Asset Coreも、多数の機能を持った統合的な資産管理ツールであり、その実は、数百の規模から、10,000を超える幅広い企業規模において導入されている。
その理由の1つは、ライセンス体系だ。BMC FootPrints Asset Coreの機能は、インベントリ管理、配布管理、リモート管理、パッチ管理、コンプライアンス管理という5つに分類されているが、インベントリ管理が必須であるほかは、個別に導入することができるため、必要なもののみからスモールスタートできるという特長がある。

BMC FootPrints Asset Core
LANDESKのシステム構成とは異なり、マスタサーバとデータベースを組み合わせ、負荷を分散させる中継サーバを1台追加するごとに2,000台(Linuxサーバであれば5,000台)のノードを管理できる。
管理対象も幅広く、パッチ管理を搭載するほか、海外言語対応も同様に豊富で、Windows以外にも各種LinuxディストリビューションやMacOSにも標準対応している。大容量且つ高価なCADソフトの配信事例が多いところもポイントの1つだ。
また、マスタサーバはWindowsとLinuxのいずれか、中継サーバならばWindows/Linux/MacOS、管理用のデータベースについてもMicrosoft SQLサーバやOracle RDBMS、Postgre SQLから選択できる。システム導入の選択肢が豊富であることも、BMC FootPrints Asset Coreの特長である。
いずれのツールも、非常に機能が豊富で、列挙することすら困難だ。ぜひ情報技術開発に問い合わせて、自社のニーズに適しているかどうかを確認していただきたい。
運用そのものもプロフェッショナルに委ねる
資産管理ツールは非常に有用なシステムであるが、運用そのものは人間が実行しなければならず、最適な管理を実現するためには専任の担当者を設置することが理想的だ。しかし、計画段階から情報技術開発のサポートを受けられるとしても、運用自体に不安を抱えている企業も少なくないはずだ。もちろん、管理サーバの導入などによる初期投資も無視することはできない。
そこで、情報技術開発のグループ企業であるTDIシステムサービスでは、SaaS型のIT資産管理サービス「TEMS」を提供している。インフラへの投資が不要で、迅速に運用を開始できるというメリットは大きい。何より、専任の担当者がいなくとも、経験豊富なプロフェッショナルによる運用管理をサービスとして受けることができ、方針検討や意思決定に利用できるレポートも受け取れるとあれば、利用しない手はない。
さらにTDIシステムサービスでは、PCのライフサイクル運用全体をサポートする「PC-LCMサービス」も提供しており、ライセンスの将来的な計画を踏まえ、調達から廃棄までどのステータスでも任せることができる。
IT資産管理は非常に重要ではあるが、煩雑で負担が大きく、高度なノウハウも必要な業務の1つである。こうした運用は、プロフェッショナルのツールやサービスに任せて、貴重なエンジニアリング人材・資産は主要ビジネスに集中させたいものである。
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