IDC Japanは10月21日、国内クライアントPC市場におけるOS別PCの出荷台数と稼働台数の予測を発表した。6月末での法人PCの稼働台数は、3545万台。稼働台数とは、現場で利用可能なPCの台数を指し、出荷と廃棄の各台数から算出したものだという。
Windows XPを搭載したPCは、法人PCの稼働台数の30.5％を占める1080万台であることが分かった。2012年12月末の時点で1419万台であったことを考慮すると、この半年で339万台減少したことになる。
日本マイクロソフトによるWindows XPサポート終了の告知や、各ベンダーなどによる買い替えキャンペーンの効果で、Windows XP搭載PCの買い替えが順調に進んできているとIDCは分析している。
だが、このペースで買い替えが進んでも、2014年4月のWindows XPサポート終了後の2014年6月末の時点では、法人の稼働台数の約10％に当たる371万台のWindows XP搭載PCが残るとIDCでは見ている。
Windows XPからの買い替えはWindows 7が中心だが、Windows 8も徐々にシェアを伸ばし、2017年に入って法人PCの5割を超えるという。2017年12月末には法人PCの稼働台数、3712万台の65.0％がWindows 8を搭載したPCになるとIDCは予測している。
IDC Japanのリサーチマネジャー、片山雅弘氏は「Windows XPを使い続けることは、技術革新が著しい業界にあって、10年以上同じ自動車に乗り続けているのと同じ。いつ壊れるか分からない危険な車に、顧客の大事な情報も載せて走るということ。信頼関係を損なわないためにも、早急に対処する必要がある」と警告している。
