IDCによれば 、2012年の法人向けクライアント端末における仮想化導入率は20.2％となった。2013年には同24.3％、2017年には48.7％まで到達すると、IDCでは予測しており、2013年以降は市場が一気に拡大していくとの見通しだ。
クライアント仮想化ソフトウェアである国内バーチャルクライアントコンピューティング市場の動向では、デスクトップ仮想化を実現するデスクトップバーチャライゼーション市場は対前年比39.4％増となり、20％強の構成比を占めるまでに拡大している。
デスクトップバーチャライゼーション市場の2012～2017年の年平均成長率は22.0％、市場規模は2017年には98億円に達し、バーチャルクライアントコンピューティング市場の約35％を占めるほどまでに拡大するとIDCでは予測している。
IT業界内では、デスクトップ仮想化は普及期を迎えたとの指摘があるが、IDCの今回の調査結果をみると4年後でも、全体の5割にいくかどうかとの段階だ。ただ、今後2年ほどで、デスクトップ仮想化導入が一段と進む起爆剤になる可能性をもっている要因がある。2014年4月9日に予定されている「Windows XP」と「Office 2003」のサポート終了である。
日本マイクロソフトによれば、4月時点で法人ユーザーが所有するWindows XP搭載PCは1400万台で全体の約40％を占めていたが、9月現在では1050万台まで減少したという。しかし、それでも構成比は約30％だ。Microsoftのサポートが打ち切られれば、セキュリティ更新プログラムや修正プログラム、サービスパックは提供されなくなり、マルウェア感染や不正アクセスによる被害をこうむる危険性が高くなる。そこで、これを機にデスクトップ仮想化を選択する企業が増えることが考えられる。
