Qlik Technologies（Qlik）は、企業のデータや技術に対する知識についての調査結果を発表した。データや技術に対する知識の個人差が企業の意志決定に悪影響をもたらしていることが分かったという。
同調査は欧州、アジア、米国の7377人の企業意志決定者（ジュニアマネージャー以上）を対象にアンケートした。調査期間は2017年8月～2018年2月。
データの取り扱いに自信のある意志決定者のうち、85%が「仕事の成績が非常に良い」と答えている。一方で自信がない人で業績が良いと回答したのは54%だった。さらに、現在の職務でデータを扱っている人では、ほとんど（94%）が「データが仕事の質を上げる役に立っている」と答え、さらに「データリテラシーが高いおかげで職場での信用も上がった」（82%）と答えている。
また、企業の意志決定者の78%は、データスキルの向上により時間と努力を注ぎたいと答えている。学ぶ意欲が最も高かったのはインドのエグゼクティブ（95%）で、次いでアジア太平洋（72%）、最後が欧州（65%）だった。
データの取り扱いについて自信度が最も高かったのはインド（46%）で、続いて米国（33%）、スペイン（27%）、イギリス（26%）、オーストラリア（22%）、ドイツ（20%）、シンガポール（17%）、フランス（16%）、スウェーデン（15%）、中国（12%）、日本（8%）の順となった。
また48%の人が、データの真偽の区別に苦労していると回答している。Qlikでは、企業が成功するには、従業員のスキル向上とサポートが緊急に必要だと指摘している。
