ジュニパーネットワークスは、セキュリティ対策の自動化に関する調査結果を発表した。
これによると、回答者の71％は、効果的なセキュリティ自動化のアーキテクチャーを実現するには、異種混在のセキュリティテクノロジの統合が主要な課題だとしていることが分かった。また、セキュリティ担当者は悪意のある動作を特定するアラート、イベント、ログの処理に毎日約2時間を費やしており、62%の回答者が社内に専門家がいないため、脅威への対応力が低下していると答えている。
この調査結果は、ドイツ、フランス、英国、米国のITおよびITセキュリティ担当者など1859人から得られた回答を基にしている。
セキュリティ自動化がもたらすメリットとして、まず「セキュリティ担当者の生産性向上」（64%）、次に「脅威のふるまいの相関分析を自動化し大量の脅威に対処」（60%）が挙げられた。さらに回答者の54%が、自動化技術はサイバー脅威および脆弱性を検知、対処するプロセスを簡素化するとしている。
一方、セキュリティを自動化して悪意のある脅威に対応できる専門家が社内にいる、と答えた回答者は35%で、57%の回答者は、セキュリティ自動化ツール導入のための専門知識やスキルを備えた人材を採用できていないと答えている。
セキュリティ技術間の相互運用性のため自動化技術の有効性を損なうという問題を抱えているとしたのは、回答者の57％に上り、63%の回答者が、セキュリティ自動化の技術およびツールとレガシーシステムの統合は難しいとしている。また59%の回答者が、利用するベンダーの数を整理する必要があると考えていることも分かった。
