リアルタイムに参加者の発言をテキスト化する「ライブ字幕」機能、ミーティング参加者の議事録を作成する「タイムライン」機能は、いずれも人工知能（AI）を使った機能という。いずれも英語を対象に鋭意開発中の機能であり、日本語への対応時期は未定だが、いずれも生産性向上を求められている企業の現場で役立つ機能となりそうだ。
Zoom Roomsの文脈ではPoly（旧Polycom）やLogicool、DTENといったビデオ会議用関連ベンダーがZoom Rooms向けデバイスの提供を開始することを踏まえ、「ハードウェアアライアンスパートナーで利便性を高められる」（佐賀氏）とZoom Japanは強調する。
この他にもMicrosoft PowerPointのスライドにスピーカーが入り込んで資料を解説する「Immersive PowerPoint共有」、ウェブポータルサイトからZoom Roomsミーティング参加者数の確認機能、スケジューラーモードを拡張して会議室の予約状況を確認、直接予約できる「Zoom Roomsフロアマップ」、室内施設の制御やOSのアップデート管理など多くの機能が今後加わる予定だ。
スライド内に女性が入り込んで資料を直接説明するImmersive PowerPoint共有機能
ウェブ会議としては後発に類するZoomが急拡大した理由について佐賀氏は「従来のビデオ会議とは世界観が異なる。（他のウェブ会議システムは）重いが、Zoomはスマートフォンやタブレットが普及し始めた9年前に開発を始めた。独自圧縮技技術と世界中のデータセンターを効率的に活用して分散処理を行う」と技術優位性を強調した。
Zoomが提供するサービスはミーティング参加者の位置から最も近いデータセンターにアクセスし、その情報を全データセンターに同期しているが、2020年中には大阪とシンガポールでのデータセンター開設を予定している。
日本市場における戦略についてZoom Japanは、ディストリビューター契約による市場カバレッジの増強や大手販売パートナーとの大手顧客開拓を通じて強化を図る。同社は「50社程度の販売パートナーから顧客提案が可能になり、これまでリーチできなかった中堅中小企業や日本各地の顧客へ接点を持てるようになる」（佐賀氏）ことで、2020年中の有償ライセンス契約企業数を2000～3000社まで増加させ、本稿執筆時点で30％程度の大企業利用率を50～60％まで押し上げることを目指す。
また、ビデオ会議システムメーカーと共同でZoom Roomsの顧客提案強化もあわせて掲げており、2020年内を目標にクラウドPBX（構内交換機）のサービス開始予定があることを明らかにした。前述したZoomtopia 2019では、ミーティングと電話をまとめて提供する「Cloud Video PBX」を発表しているが、佐賀氏は「『電話する』が『Zoomする』に変化するかもしれない」と展望を語った。
