インテル傘下Mobileye、自動運転車向けLiDARチップやマッピング技術アピール

　Intel傘下で自動運転技術を開発するMobileyeは、オンラインのみの開催となった「CES 2021」に登場し、同社の自動運転車戦略や、最近の同社テクノロジーの進歩について詳しく説明した。

　Mobileyeの最高経営責任者（CEO）Amnon Shashua氏によると、同社は自動生成されるクラウドソーシング型の高解像度マップや、「Responsibility-Sensitive Safety（RSS）」と呼ばれるセーフティーモデルに基づくドライビングポリシー、カメラファースト型の同社の成熟したセンシング技術を含む、同社が掲げる三位一体のテクノロジーに注力してきているという。また、Intelのシリコン技術をベースにしたLiDAR用SoCによって、Mobileyeは2025年までに同社の自動運転テクノロジーを一般大衆が利用できる規模へと拡大できると確信している。

　2017年に150億ドル（約1兆5600億円）でIntelに買収されたMobileyeは、2022年のどこかの時点でロボットタクシーのサービスを開始することで、自動運転車の長期的なビジョンの実現に向けて一気に弾みをつける計画だ。

　Shashua氏はCESの基調講演で「コンシューマー向けの自動運転車は時間がかかる。このため手をつけるのであれば、ロボットタクシーからになる」と述べ、「その後、レーダー／LiDARといったサブシステムを構築することになる。第1世代となるわれわれのロボットタクシーはLuminarのLiDARをベースにしたものとなる」と続けた。

　Mobileyeによると、LiDAR用の新たなSoCは2025年に市場投入の予定であり、Intelの独自シリコンフォトニクス製造ファブを利用することで、シリコンチップ上にアクテイブ／パッシブ型のレーザー素子を搭載できるようになったという。

　Shashua氏は「これは本当に画期的な製品だ」と述べ、「われわれはこれを光集積回路（PIC：Photonic Integrated Circuit）と呼んでいる。これは縦方向に184本の走査線を有しており、これらの走査線が光学的に移動する。このようなことを実現できる製造ファブは非常に少ない。つまり、こういったLiDARを製造できるのはIntelにとって大きな利点と言える」と続けた。

　Mobileyeのマッピングテクノロジーは、主センサーとしてのカメラに、副次的かつ冗長なセンサーシステムを組み合わせたものとなっており、これによって人間よりも3桁以上高い安全性が確保されていると同社は述べた。また、同社のソフトウェア定義型の画像レーダーテクノロジーはアーキテクチャーのパラダイムシフトをもたらすものであり、著しい性能向上につながるという。

　一方、Mobileyeのクラウドソーシング型のマッピングテクノロジーである「Road Experience Management」（REM）は、同社の先進運転支援システム（ADAS）を既に搭載している100万台近くの自動車に配備されているテクノロジーを活用し、クラウド上で自動的に地図を生成する。同社は、このクラウドソーシング型の自動マッピング戦略について、自動運転車が周囲の環境を理解し、状況を把握する能力に不可欠なものだと考えている。

　またMobileyeは、同社のRSSシステムについて、自動運転車の市場をマスマーケットに拡大する方法だと述べている。RSSは、慎重になるということの意味を教える、自動運転車のためのルールベースの定義手段だ。Shashua氏によると、RSSは同社において最も重要な成果の1つであり、同社の自動運転車のテストを新たな段階に引き上げる上で役立つという。

　Shashua氏は「RSSをアルゴリズムに埋め込むことで、テストを経ることなくテリトリーからテリトリーに移動できるようになる」と述べた。

　この自動運転車向け自動マッピング機能のスケーラビリティーを示すために、同社は自動運転車のテストフリートを拡大する計画だと述べ、2021年にデトロイトや東京、上海、パリ、ニューヨーク市で新たに自動車を走行させると続けた。